ここしばらく、アメリカ合衆国（以下アメリカ）の大統領候補指名選挙に注目している。 振り返ってみれば、前回のオバマさんの時も、その前のブッシュさんがゴアさんと接戦を演じた選挙戦の折りも、熱心に経過を追いかけていた記憶がある。 で、いつの間にやらアメリカの選挙システムや州単位での票読みの特徴や、民主党と共和党の主張の違いならびに支持母体の変遷などなどについて、雑多な知識をかかえこんだ変なおじさんになっている。 今回の大統領選についても、自分としては珍しく、こまごまと勉強している。 アメリカ政治のアナリストになりたいとか、人前に出ていっぱしの解説をカマしたいとか、そういう野心を抱いているのではない。 ただ、興味と関心のおもむくままにバックナンバーを掘り出しにいったり、雜誌の特集ページをクリップしたり、各方面の資料を収集しているうちに半可通になってしまったということだ。 感触としては、サッカーにハ

２０２０年東京五輪・パラリンピックの主会場となる新国立競技場内に、聖火台を置く場所がないことが明らかになった。事業主体の日本スポーツ振興センター（ＪＳＣ）は競技場外に置く案を示したが、大会組織委員会は反発。３日夜、遠藤利明五輪担当相を座長とする検討チームを発足させ、大型連休前をめどに設置場所や設置主体、費用負担の案を出すことになった。 国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は、聖火台は原則としてスタジアム内の全ての観客から見える場所に設置すべきだと定めている。 しかし、昨年１２月に採用された建設案では聖火台を置く空間がない。ＪＳＣは屋根で覆うザハ・ハディド氏監修の旧計画でも外に置くことを想定しており、「組織委から聞き取った要望の中に、聖火台を競技場内に置くという話はなく、（白紙撤回後の）公募時にも設置場所は想定しなかった」（幹部）。 現計画でも木材を使った屋根で… この記事は有料会員記事です。有

「子育てが生きがいです！」と子育てしていることをわざわざネットでアピールしている人は実際は子育てをあまりしていないのではないかというのは、「ああ、そうそう！」と思い当たる人も多いのではないでしょうか。自分の観測範囲では散見します。全員が全員そうであるというわけじゃないでしょうけどね。 年始めに、週刊SPA!の寄稿事で『ぼぎわんが、来る』をスッキリする本として紹介したのは、そういうことを思った人ならば溜飲が下がるのではないかと考えたからです。 とある父親ブログへの辛辣なコメント 昨日Twitterを眺めていたら、電子書籍の編集をしてもらったid:steinさんがこんなtweetをしていました。 たい焼き親子は空飛ぶ夢を見るってはてなブログの、乳幼児2人預けてオフ会に泊まりで行きたいって嫁さんに言って怒られるやつ読んじゃったんだけど腹立つしこのブログクソつまんないからほんとこういうのみんなはて

※更新情報（2016/3/17） スーパーファミコン・ファミコンのバーチャルコンソールを50%オフでお買い求めいただける「ニンテンドーアカウント」をお持ちの方限定の割引セールは、2016年3月16日（水）23:59をもって終了いたしました。記事内容からセール情報を削除しております。

街頭や学校、職場などで協力を呼びかけている「献血」。絶え間なく協力を呼びかけているイメージがあるが、輸血用の血液は実際、どのくらい足りていないのだろうか。献血の現状と課題を、日本赤十字社血液事業部に聞いた。 同社に現状を聞くと、意外にも、これまでに輸血用血液が足りなくなったことはないという。「冬季などは風邪などで体調を崩す方が多く、献血にご協力いただく方を確保することが難しいということはございます。しかし全国で輸血用血液製剤を融通する態勢が確立していることから、実際に、医療機関への輸血用血液製剤の安定供給に支障が生じたということはございません」 同社は採血された血液を「血液センター」に運んで血液製剤をつくり、血液製剤は各地域の血液センターで保管される。全国を北海道、東北、関東甲信越、東海北陸、近畿、中四国、九州の7つのブロックに分け、ブロック内の地域血液センターで血液製剤が不足するおそれが

若い女性たちがアダルトビデオに強制出演させられているという実態を約半年かけて調査したNPO法人ヒューマンライツ・ナウは3月3日、東京・霞が関の弁護士会館で記者会見を開き、調査結果を発表した。同団体の事務局長をつとめる伊藤和子弁護士は「女性たちは意に反して性行為を強要、撮影されて、奴隷のような状況に追い込まれている。深刻な人権侵害だ」と訴えた。 今回の調査に協力した支援団体「ポルノ被害と性暴力を考える会」などによると、昨年1年間にアダルトビデオ出演に関する相談は81件にのぼったという。ヒューマンライツ・ナウのウェブサイト上で発表された調査報告書には、法外な違約金を請求されてアダルトビデオへの出演を強要されたケースなど10の事例が紹介されている。 ヒューマンライツ・ナウは、調査結果にもとづいて、アダルトビデオのプロダクションやメーカーなどを監督する省庁の設置や、不当・違法な勧誘の禁止、女性