将棋連盟、追加調査せず　三浦九段ソフト不正疑い「聴取尽くした」 三浦弘行九段 Photo By 共同　 将棋のトップ棋士、三浦弘行九段（４２）が対局中にコンピューターソフトを不正使用した疑いが出ている問題で日本将棋連盟は１３日、今後、追加で調査する考えがないことを明らかにした。 　連盟常務理事の島朗九段は「三浦九段を出場停止処分にしており、聴取は尽くした。こちらから連絡するつもりはない」と話した。 　連盟によると、三浦九段は１１日の聴取で「疑念を持たれたまま、対局はできない」と休場を申し出たが、期限までに休場届が出されなかった。 　今年１２月３１日までの出場停止処分を受けている三浦九段は「不正はしていない。今後は弁護士に任せる」と話した。 　三浦九段は、１５日に開幕する第２９期竜王戦７番勝負で、渡辺明竜王の挑戦者に決まっていた。だが今回、直前に挑戦者が丸山忠久九段に代わる異例の事態となっ

ＷＨＯ＝世界保健機関は１１日、糖分が多い清涼飲料水に２０％以上の課税をすれば、肥満や糖尿病を減らせるとする報告書を発表しました。 報告書の中で、研究グループは、糖分が多い清涼飲料水の過剰な摂取が肥満と糖尿病が増える要因の１つだとしたうえで、２０％以上の課税をすれば、人々の摂取量を大きく減らせるとしています。 そのうえで、ＷＨＯは課税によって価格が上がれば、特に若者や低所得の人の摂取量を減らせるとしていて、「多くの人の苦しみを軽減でき、命を救うこともできる。医療費も削減できる」と指摘しています。 ＷＨＯによりますと、世界では１８歳以上の、およそ５億人が肥満に当たり、糖尿病の患者も４億人以上いて、年々、増える傾向にあるということです。 糖分が多い清涼飲料水への課税については、メキシコがすでに導入し、イギリスやフィリピン、それに南アフリカも導入を検討しています。

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