![「ゴルフ会談」撮影NGの舞台裏 記者は〝軟禁状態〟](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/e24be1e7e9e37b0d8559efe48f098e587a439167/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fwww.sankei.com%2Fphoto%2Fimages%2Fnews%2F170212%2Fsty1702120013-n1.jpg)
初心者に将棋の魅力を伝えたいと、駒の図柄でその動き方が一目で分かる「大明駒(たいめいこま)」を、アートディレクターの稲葉大明さん(38)がデザイン・制作した。女性からは「おしゃれ」、将棋愛好家には「初心者に教えやすい」と好評で、優れたデザインに贈られる「グッドデザイン賞」(2016年度)を受賞した。 子供の頃から将棋が好きだった稲葉さんが、大明駒のアイデアを思いついたのは、初心者に将棋のルールを教えた時だった。最も難しかったのが駒の動き方を理解してもらうことで、漢字を一切使わず、駒が進むことのできる方向を視覚的にデザインすることを考えついた。14年に制作・販売を開始。商品名の「大明」は自分の名前と、「大変明解」の意味をかけたという。
株式会社フジテレビジョン 『嫌われる勇気』製作責任者御机下 非営利社団法人日 本アドラー心理学会(以下、 「本学会」と称します)は、国際 アドラー心理学会連合 International Association of Individual Psychology の 連携機関とし て、アルフレッド・アドラーの心理学の研究と啓発を目的として設置された組織で す。約1千名ほどの会員を擁し、研究集会の開催、研究誌の発刊などを行なってお ります。 さて、貴社が製作・放映しておられますドラマ『嫌われる勇気』の内容について、 きわめて重大な問題があると認識いたしまして、善処をお願いいたしたく本書状を さしあげます。これに先だって、図書『嫌われる勇気』の著者、岸見一郎氏にご事 情を伺った上で、貴社に本状をお送りすることをお伝えしております。 貴番組のアドラー心理学理解は日本及び世界のアドラー心理学における
人気女優の清水富美加(22)が12日、突然、宗教団体「幸福の科学」に出家し、芸能界を引退することを発表したことを受け、所属事務所「レプロエンタテインメント」の代理人で顧問弁護士の山縣敦彦弁護士と塩川泰子弁護士が同日夜、都内で会見を行った。 【写真】清水富美加の直筆メッセージ 山縣弁護士は、この日、教団側で記者会見があったことを踏まえ、清水との契約について説明した。 「先月の末くらいに清水本人から突然、信仰の告白がありそれに伴って、出家するということで、仕事が出来ないとの申し出があった。代理人間で、今後について2月頭から協議をしていた。(清水の代理人から)体調不良を理由に、仕事の継続が出来ないとの報告があった。当社としては、信仰に関しては、尊重したいと考えていた。清水と当社の契約は契約中、出来るだけ仕事を減らして行き、新規の仕事は入れない方向で、考えていた。理解を得られると思っていたが、
朝日新聞の神田大介テヘラン支局長が自らのツイッターに安倍晋三首相を中傷するような投稿を行い、インターネットで批判を受けて削除した。 神田支局長は、日本時間11日未明に米ワシントンで行われた安倍晋三首相とトランプ米大統領の首脳会談を伝える映像を引用し、「安倍首相、大丈夫かな…またおなか痛くなっちゃうのでは。」と書き込んだ。安倍首相が第1次政権で難病の潰瘍性大腸炎を患い、退陣したことが念頭にあったとみられる。 この投稿に対し、ネット上で批判が相次ぐと、神田支局長は投稿を削除し、「このツイートは不適切だったので削除しました。安倍首相をはじめ、病気を揶揄(やゆ)するつもりはなかったんですが、そのように受け取られて当然のひどいツイートでした。お詫(わ)びし、撤回します。申し訳ありませんでした」と釈明した。 その後も批判が続き、神田支局長は「自分の考えの至らなさ、まったくお恥ずかしい限りです。以後、こ
今後20~25年間で計51.4兆円もの資産が地域から失われ、東京圏へ流れ込む―。相続マネーを通じて、「お金の東京一極集中」が進むと推計される。地元で循環するはずの資金が流出し、地域への影響は大きい。 「想像以上の額に、がくぜんとした」。岡山県北の作州地域に15店舗を持つ津山信用金庫(津山市)の担当職員が手元の資料を示しながら、険しい表情で話す。 近年、70歳以上の個人預金が急激に目減りしていることから初めて実施した相続移転調査に驚いた。2016年度上半期(4~9月)で10件、総額5千万円が東京の大手銀行に流れていた。下半期も増え続け、年間1億円を超すペースで推移しているという。 「都市部への人口集中が引き金になっている。相続発生のたびに預金が都市部に移ってしまっては、県北経済の地盤沈下を招きかねない」と松岡裕司理事長(66)は危惧する。 大きく動き始めた相続マネー。同信金や備北信金
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