真空管やビンテージコンピューターを愛するTwitterアカウント・Tube Timeは2020年10月10日にスーパーマーケットで売られているブドウの画像を投稿しました。このブドウのパッケージに「EULA(ソフトウェア使用許諾契約)のようなものが書かれている」と話題になっています。 これがその画像。「このパッケージに含まれている作物の受取人は、種・茎・組織・果物を含めてこの作物の繁殖や生産を行わないことに同意することになります」と書かれています。 all right, this is a new one. a EULA on...fruit?! 'the recipient of the produce contained in this package agrees not to propagate or reproduce any portion of this produce, in

高知県特産のナス、ミョウガ、ピーマンなどは施設で作られる。この施設栽培型農業が変わろうとしている。県を挙げて営農情報を農家に提供するクラウド構築に乗り出したのだ。各農家の施設に設置されたセンサーや画像などから得られるデータをクラウドが吸い上げ、栽培に最適なモデルを農家に提供する。一部の先進農家はすでにＩＣＴ（情報通信技術）関連企業のサービスを活用しているが、今般、６０００の全施設園芸農家をクラウドでつなぐ。これにより、２０２７年までに野菜産出高を６２１億円から１３０億円増やす。 「Ｎｅｘｔ次世代型施設園芸プロジェクト」と呼ばれ、地方の人材育成と地域産業振興を目的とする「地方大学・地域産業創生交付金事業」を活用する。１８年度に採択された７件のうち、農業分野では唯一同県が選ばれた。

本書は、生命科学分野の科学者による十四編のエッセイである。現代社会では、科学の万能性・絶対性が無邪気に信じられているのではないか。他方、科学の土台はそんなに強靱か、「科学的」なものと「非科学的」なものとはそんなに簡単に区別できるのか、そんな問いかけが根底にある。 農薬は充分に「大体、安全」 筆者によると、科学には、この世の真理を求め、単純化された条件下で100％正しいような法則（物理法則など）を追い求めるものと、元来"100％"の正しさなどあり得ないより現実的なもの（低線量被曝や残留農薬の安全性など）がある。 そして、前者の「科学」が持つイメージは物事に明確な回答を与えてくれるような期待を抱かせるが、多くの「科学」は後者のグループに属しているという。 例えば、農薬は、長年にわたり多くの改善がなされ多岐にわたる検査が行われている。現在の農薬の多くは抗生物質よりも危険性が少なく、使用基準を守れ

松島　実は私も都会育ちであまり農業には馴染みがありません。ラニさんは農業と関わりはありましたか？ ラニさん　私の両親の故郷はバリ島です。バリ島はジャワ島に次いでコメの生産量が多い地域で、私の親戚の中には農家の人もいます。農業には親しみがあり、私たちにとっては近い存在です。 松島　農業の研究に加わることになった経緯を教えてください。 ラニさん　ボゴール農科大学の修士課程で、リモートセンシングを使って土壌科学と土地利用の変化について調査をしていたのが、今の農業の研究をするきっかけになっています。インドネシアでの土地利用において優先されるのは農業です。これまで、多くの森林が農地へと変化を遂げてきました。この変化はなぜ起きたのか、どのように農地を管理・活用すれば持続可能な土地開発ができるのか、ということに興味があります。 「衛星画像から、水田一つひとつの被害状況を正確に評価するのはとても難しいチャ

名古屋大学などの研究グループは、５０年前に日本人研究者が存在を“予言”していた、稲の茎の伸びを促進・抑制する遺伝子を突き止めた。大麦など他のイネ科作物でも草丈を抑えたり、背の高い高収量の飼料作物を作ったりできる可能性がある。論文は１６日午前０時（日本時間）に、世界的に権威がある英国の科学雑誌「ネイチャー」オンライン版に掲載される。 岡山大学と横浜市立大学、国立遺伝学研究所、理化学研究所、農研機構との共同研究。伸びを促すアクセルの役割を果たす遺伝子「ＡＣＥ１」と、ブレーキ役の遺伝子「ＤＥＣ１」が関係することを発見した。 ジャポニカ種は生育初期に伸びを促す遺伝子が壊れていることを発見。名古屋大学の芦苅基行教授は「倒伏防止へ草丈が長くならないように選抜されていたのではないか」とみる。 草丈が５、６メートルにもなる東南アジアの浮き稲では洪水で水位が上がった場合に、両遺伝子の発現量を調節して茎の伸長

理化学研究所（理研）環境資源科学研究センター植物ゲノム発現研究チームの関原明チームリーダー、佐古香織特別研究員（研究当時）らの共同研究グループは、新しい化合物「FSL0260」が植物の耐塩性を強化することを発見しました。 本研究成果は、人体への悪影響が少なく、農作物の耐塩性を強化する肥料や農薬の開発に貢献すると期待できます。 塩害は、かんがい農業による塩類集積、または海沿いの地域で発生し、農作物の生産に大きな悪影響を及ぼしています。これまで、農作物の耐塩性を高めるために品種改良が行われてきましたが、育種的な方法では時間がかかるという問題がありました。 今回、共同研究グループは、理研NPDepo化合物ライブラリー[1]を用いて、植物の耐塩性を強化する化合物の探索（スクリーニング）を実施した結果、新規化合物FSL0260の同定に成功しました。さらにFSL0260は、ミトコンドリア電子伝達系[2