デジタル農業プラットフォーム「SoraNavi® （ソラナビ）」をリニューアルオープンバイエル クロップサイエンス デジタル農業へのアクセスをよりスムーズに 東京、2021 年9 月8 日 ― バイエル クロップサイエンス株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：ハーラルト・プリンツ、以下バイエル クロップサイエンス）は、デジタル農業の情報発信プラットフォーム「SoraNavi®  （ソラナビ）」（https://www.soranavi-drone.com/soranavi/index.php）を9 月8 日リニューアルオープンしました。 「SoraNavi®（ソラナビ）」トップページ 「SoraNavi® （ソラナビ）」はバイエル クロップサイエンスが提供する独自プラットフォームで、デジタル農業の情報やソリューションを発信しています。これまでおもに、XAG JAPAN株式会社と共

持続可能な農業の実現に向け、三井物産アグロビジネス株式会社と連携し、バイオスティミュラント資材評価に関する共同研究を開始食品産業における未利用資源を活用した資材に着目 IT技術と研究開発により産地とともに持続可能な農業をつくる株式会社AGRI SMILE（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：中道 貴也、以下AGRI SMILE）は、独自のバイオスティミュラント資材評価系を用いて、食品産業における未利用資源を活用したバイオスティミュラント資材の研究開発及び評価事業を推進しています。今年度より、三井物産アグロビジネス株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：小島　洋之、以下三井物産アグロビジネス）と共同研究契約を締結し、三井物産アグロビジネスが販売を進めるバイオスティミュラント資材に関して、作用機序の解明に向けた研究を開始しました。AGRI SMILEの評価系を用いて作用機序を明らかにし、

水稲栽培に「ビール酵母細胞壁」由来の農業資材(肥料原料)(※1)を活用、“稲作の天敵”ジャンボタニシ(※2)による稲の食害が低減～食品由来の安全･安心な肥料原料で、農業の課題解決に貢献～ アサヒバイオサイクル株式会社（本社 東京、社長 千林紀子）は、JAぎふ（所在 岐阜県岐阜市）と共同で、2020年に、水稲栽培に「ビール酵母細胞壁」由来の農業資材(肥料原料)を使用することで、ジャンボタニシによる食害を低減できるかを確認する評価試験を行いその効果を確認しました。 ジャンボタニシは、九州・四国・本州の太平洋側など温暖な地域で多く生息しており、水稲など水田作物を食害することで知られている外来種の貝の一種です。水稲の場合、田植え後2～3週間の生育初期の柔らかい苗が被害にあいやすく、苗がほとんどなくなってしまう事例も多く報告されています。 さらに温暖化の影響で生息範囲が広がっている傾向にあり、農業に

双日、米国の農業ITスタートアップ企業Ricult社に出資参画～既存・新規事業領域でのシナジーを発揮し、農業全体の効率化を目指す～ 双日株式会社（以下「双日」）は、このたび、AI・機械学習を用いた農業プラットフォーム事業を展開し、農家および農業関連企業向けにサービスを提供している米国の農業ITスタートアップ企業、Ricult Inc.（以下「Ricult社」）に出資しました。 【Ricult社のサービス(イメージ)】 Ricult社は、米マサチューセッツ工科大学卒業生らが立ち上げた米国スタートアップ企業です。創業者の出身地であるタイ、パキスタンにおいて、収集した情報を分析・加工し、農家、農業関連事業者(農作物加工メーカー、金融機関など)にとって価値のあるサービスを提供しています。 Ricult社は、以下サービスを基に営農サイクルを一貫してサポートするデジタルソリューションを農家向けに提供す

2021年2月17日にREPORTOCEANが発行した新しいレポートによると、-土壌モニタリングシステム市場は、2019年の5億2,920万ドルから2027年までに8億5,340万ドルに達すると予想されています。 市場概況： 土壌監視システムは、データの読み取り/保存、土壌検知、送信機を介したコンピューターへのデータ送信など、さまざまな機能を実行するデバイスで構成されています。土壌モニタリングデータは、土壌の状態を分析するのに役立ち、それによって意思決定が可能になります。これは、土壌状態監視センサーを使用して、農民が温度、降雨量、およびその他のメトリックに関するデータを経時的に収集し、傾向を追跡し、灌漑の必要性を予測できるようにする農業で広く使用されています。モニタリングシステムを通じてプランテーションの前に土壌パラメータを測定することで、エネルギーコストと水の使用量を減らし、収量を増やす

世界初、ドローンに着脱可能な遠隔型スプレー缶噴射装置「SABOT for Drone」の提供開始へ〜総合容器メーカーが“缶の力で”多種多様なドローンの新しい価値を提案〜 東洋製罐グループは、より豊かな社会の実現を目指すプロジェクト「OPEN UP! PROJECT」の一環として、この度、ドローン等に着脱可能な世界初※のロボット用遠隔型スプレー缶噴射装置「SABOT for Drone」の実用化モデルを完成させ、提供を開始することをお知らせいたします。 ※ドローンに着脱可能な遠隔型のスプレー缶噴射装置として、世界初となります。（当社調べ） プロジェクトの背景 近年、点検や農業分野への利用等、空撮だけではない新たなドローンの活用が多分野において注目を集めており、様々な企業や団体が実証実験・導入等を進めています。ドローンの活用により、危険で人が立ち入ることが困難な場所でのカメラを利用した点検や、

ISID、旭化成と農業データ流通基盤の実証実験を開始～消費者へ新しい購買体験の提供を目指し、都内大手小売りスーパー2か所で月内より実証販売～ 株式会社電通国際情報サービス(本社：東京都港区、代表取締役社長：名和 亮一、以下ISID)と旭化成株式会社（本社：東京都千代田区、社長：小堀 秀毅、以下 旭化成）は、ISIDのブロックチェーン技術を活用した農業データ流通基盤 「SMAGt(スマッグ)」と旭化成が展開するクラウド型生鮮品物流システム 「Fresh Logi™（フレッシュロジ）システム」とを連携させ、2020年11月21日から都内大手小売りスーパーで実証実験を開始したことをお知らせします。 SMAGtは農産品の生産履歴から出荷、流通、販売までをブロックチェーン技術を用いて記録する農業データ流通基盤で、現在まで複数の自治体・企業の協力を得ながら社会実装の検証を進めており、本効果検証もその一

＜「わからない」を解決！＞ICTを駆使した作業記録や生産管理、新規参入まで、すべてを網羅したスマート農業の教科書。 今、これからの農業を担うスマート農業に対して、農業資機材メーカーや農業分野外の大手企業などが注目しています。 しかし、施設内のデータ収集、衛星を活用した圃場管理など、スマート農業自体が幅広く、全体を掴みきれていないのが実情です。 そこで本書では、今までになかった「スマート農業を図解で俯瞰できる」一冊を提案。 基本的な知識から応用的な内容までを、オールカラーのイラストとわかりやすい図解でカバーし、農業分野の岐路に立つ方々の指標となる情報をお届けします。 【目次抜粋】 はじめに 第１章 日本農業の課題 第２章　スマート農業研究と実用化の現状 第３章　農業データ連携基盤（ＷＡＧＲＩ） 第４章　スマート農業の実証 第５章　今後のスマート農業の展開 巻末　最新トピックス さくいん 【著

自動野菜収穫ロボットが日本の農業における課題を解決！inahoが3ヵ月連続で実証事業・補助金プロジェクトに採択 自動野菜収穫ロボットを開発するinaho株式会社（本社：神奈川県鎌倉市、代表取締役：菱木豊／大山宗哉）は「労働力不足の解消に向けたスマート農業実証」「イノベーション創出強化研究推進事業」「ものづくりスタートアップ・エコシステム構築事業」に採択されたことをお知らせします。自動野菜収穫ロボットを通じて、日本の農業が抱える人手不足と経営課題を解決します。 採択事業 ■採択事業① 労働力不足の解消に向けたスマート農業実証 http://www.naro.affrc.go.jp/publicity_report/press/laboratory/naro/135274.html 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構 http://www.naro.affrc.go.jp/ ■採択

千葉大学社会精神保健教育研究センターの橋本謙二 教授（神経科学）、大学院医学薬学府博士課程3年の蒲垚宇 氏らは、妊娠中の農薬グリホサートの摂取が、子どもの自閉症スペクトラム障害（※1 ASD: autism spectrum disorder）などの神経発達障害の病因に関係している可能性があることを示しました。病因が未解明となっているASDの予防法・治療法の開発の足掛かりになることが期待されます。本研究成果は、2020年5月11日（米国）に米国科学アカデミー紀要の電子版で公開されます。 研究の背景 ASDは代表的な神経発達障害ですが、その病因は未だ明らかにされていません。一方で、多くの疫学研究から、環境要因（農薬等の環境化学物質など）がASDの発症に寄与している可能性が指摘されています。2019年４月に英国BMJ誌に掲載された論文では、米国カリフォルニア州の農業地帯の人口ベースの症例対照研