土壌伝染性の農作物の病害(土壌病害)の発生は、農作物の収量や品質に大きな被害を与えるだけでなく、近年では圃場の耕作放棄や産地崩壊の契機となることもあり、その対策がますます重要となっています。土壌病害は、圃場での栽培期間中に一旦発生するとその後の対策が一般には困難となるので、多くの現地では最悪の事態を避けるために、土壌消毒剤をすべての圃場に一斉に使用する防除が行われています。しかし、この防除方法では実際には使用する必要がない圃場にも消毒剤を使用してしまうことがあり、結果的に過剰な作業労力や農薬代などを招く事態が生じています。土壌消毒剤の使用を低減しつつ、効率的に土壌病害を管理するためには、圃場単位で栽培前に「土壌病害の発生しやすさ(=発病ポテンシャル)」の程度(レベル)を診断・評価し、発病ポテンシャルレベルに応じた対策手段を講じる病害管理法が有効です。この管理法は、健康診断を活用した人の健康

プレスリリース (研究成果) 安価かつ簡便にハウスの情報をスマートフォンで確認 - 「通い農業支援システム」製作マニュアルを公開 - ポイント 農研機構は、「通い農業1)支援システム」の製作方法を説明したマニュアルを本日ウェブサイトで公開しました。「通い農業支援システム」は、通信機能付きマイコン2)と小型パソコンを組み合わせ、ハウスの情報をスマートフォンで確認できる遠隔監視システムです。ハウス内の温度などを定期的に確認できるほか、取得データは平均値やグラフなど生産者が利用しやすいように変換できます。材料費2万円から作成できます。本マニュアルにより、安価かつ簡便に「通い農業支援システム」を製作することでハウスの管理を省力化することができます。 概要 東京電力福島第一原子力発電所の事故後、福島の営農再開地域では、居住地から遠く離れたハウスを往来しながら農業を行う「通い農業」を行っている農業経営

プレスリリース (研究成果)国産タマネギの周年供給を強化する 新しい栽培管理技術 - 東北地域における春まきタマネギ栽培体系標準作業手順書を公開 - ポイント 農研機構は、東北地域におけるタマネギの生産供給体系の確立、および輸入割合の高い業務加工用の周年供給と国産のシェア拡大に向けて、東北地域の特性に適した栽培管理技術を取りまとめた「標準作業手順書1)」を策定し、本日、ウェブサイトで公開しました。本手順書は国産タマネギの安定供給に役立ちます。 概要 タマネギは消費量の多い野菜品目ですが、生産地は北海道・佐賀県・兵庫県の特定地域に集中しています。そのため、タマネギ出荷量は産地における気象災害の影響を大きく受けるとともに、本州から北海道へ出荷地域が切り替わる夏期(7～8月)には国産品の供給量が減少します。また、業務加工用として国産タマネギへの実需ニーズは強く、価格の安定化や国産品の周年供給の強

プレスリリース (研究成果) 天敵を主体とした果樹のハダニ類防除体系標準作業手順書(リンゴ編/ナシ編/基礎・資料編)を公開 ポイント 農研機構を代表機関とする農食事業28022Cコンソーシアムは、果樹の難防除害虫ハダニについて、天敵を主体とした新規で実用的な防除体系(<w天(ダブてん)>防除体系)を確立しました。本防除体系は、土着天敵と天敵製剤の2つの天敵利用技術を適宜に組み合わせて使用します。農研機構は、本防除体系のリンゴおよびナシ栽培への普及を進めるため、基礎の解説を含めた3編の標準作業手順書(SOP)1)を作成し、本日ウェブサイトで公開しました。 概要 果樹の重要害虫であるハダニは増殖が早く化学合成農薬(殺ダニ剤2))に対して薬剤抵抗性3)を発達させやすい(薬剤が効きにくくなりやすい)ため、多くの産地では防除効果を補完するための農薬の追加散布が常態化しています。新規薬剤が唯一の頼りに

詳細情報 環境負荷軽減と循環型農業への関心や、有機農産物に対する消費者ニーズが高まる中で、減化学肥料栽培や有機栽培における有機質資材の有効活用が大きな課題となっています。有機質資材は、土壌中で分解して作物が利用可能な無機態窒素を放出(無機化)しますが、この現象には、地温や土壌水分などの土壌条件や、有機質資材の化学特性(土壌中での分解しやすさ)など複数の要因が関与しており、その推定は容易ではありませんでした。このため、生産現場からは「同じ有機質資材の夏季と冬季の窒素肥効の見積もりが難しい」、「野菜類は、少量多品目で、品目・作型に応じた有機質資材の使い方がわからない」といった声がありました。そしてこのことは、有機質資材を有効に使用する上で制約となっていました。 また、狙った時期に窒素を溶出させる被覆尿素肥料は、追肥作業を省略できることや、肥効が良いことから肥料使用量の削減にもつながります。しか

概要 「HojoLook (ホジョールック) 」は、ドローン等を用いて撮影した試験圃場の空撮画像の解析を簡便に行うことができるexe実行ファイル形式のGUIアプリケーションです。当アプリケーションを用いると、画像解析やプログラミングの知識がなくても、台形補正や圃場配置に合わせた試験区の切り出しといった画像処理を行い、罹病程度や草勢に関する評価指数であるrG (rGRVI = relative Green Red Vegetation Index) を出力することができます。 HojoLookの操作方法紹介動画 利用環境 Windows10で動作が確認されています。 免責事項 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構 (以下、「農研機構」と記します。) は、本プログラムに関して不具合やエラーや障害が生じないことを一切保証いたしません。 農研機構は、本プログラムおよび本プログラムのダウン

プレスリリース (研究成果) ドローン空撮画像を用いた水稲生育量の調査法を開発 - DNA分析と組み合わせて生育量に関わる遺伝子を特定 - ポイント 農研機構は、水稲の生育量1)をドローン空撮画像を用いて調査する手法を開発しました。従来の目視による調査に比べ、1/20の作業時間で、より客観的な結果が得られます。生育量は作物の生産性に関わる重要な特性の一つですが、環境の影響を受けやすく、また客観的、効率的な計測が難しいため、これまで正確な選抜ができず、品種改良のネックになっていました。今回、開発した手法で収集したデータとDNA分析を組み合わせることにより、水稲の生育量に関わる遺伝子を染色体上の4カ所に特定しました。これらの遺伝子を活用し、今後、生産性の高い水稲品種の育成が効率化すると期待されます。 概要 空撮の様子 農研機構は、水田において多様な水稲の生育初期の生育量の違いをドローンの空撮画

詳細情報 イネもみ枯細菌病は、イネもみ枯細菌病菌の感染により引き起こされるイネの重要病害です。地球温暖化の進展に伴い世界的に発生拡大が危惧されており、我が国でも西日本を中心に多発し問題となっています。抵抗性品種が存在せず、現在は殺菌剤等で防除していますが、殺菌剤のきかない原因細菌の出現が問題となっています。 本病害の原因細菌であるイネもみ枯細菌病菌は、生育途中のイネのもみに感染し枯死を引き起こします(穂枯症)。しかしながら、もみに感染しても枯死といった病徴を示さず(不顕性)一見正常な汚染種もみが生産され、日和見的に苗腐敗症を引き起こす場合があります。このように、感染しても必ずしも病徴がでないので感染に気づきにくく、感染の拡大を引き起こしがちで対策の難しい病原菌です。 そのため、「もみ枯細菌病の防除技術の開発」は農林水産省が公表した現場の技術課題に関するデータ(https://www.maf

画像をクリックするとPDFが開きます カテゴリ 園芸・茶 標準作業手順書(SOP) 気象・環境 病害虫・鳥獣害 土壌肥料・根圏 みどりの食料戦略 タイトル 新規土壌還元消毒を主体としたトマト地下部病害虫防除体系標準作業手順書 Version 1.1 (2021年4月改訂) 発行年月日 2021年4月26日 概要 トマト栽培では、近年の産地化、施設化に伴う連作により、青枯病や線虫等の土壌伝染性病害虫による被害が発生し安定生産にとって大きな問題となっています。 本標準作業手順書で紹介する新規資材(糖含有珪藻土、糖蜜吸着資材)による環境にやさしい土壌還元消毒は、 圃場の深層部に生残している青枯病菌や線虫等を防除するための技術です。 「新規土壌還元消毒」と青枯病に対する耕種的な防除技術である「高接ぎ木栽培」を組み合わせることで持続的な効果が期待できます。 SOP Ver. 1.1では、土壌病害虫対

詳細情報 日本の畜産物生産については、増加している消費に対応して規模拡大と頭数の確保を行うのと併せて、ICT やロボット技術の導入による生産性の向上を図る必要があります。これを実現させるための技術革新の一つに飼料作物の育種の効率化があります。 農研機構では、多収かつ高品質な牧草の新品種をできるだけ早く実用化し、生産現場での飼料生産性の向上に貢献することを目指し、最新のICT・AI 技術を導入して、革新的な育種評価法の開発を進めていました。 研究の経緯 良い品種を作り出すためには、個体選抜4)5)の対象となる個体数が多いほど良いことが知られています。そこで、数多くの作物個体の特性を効率的に評価できる革新的な育種評価法の開発が求められていました。そのためのカギとなるツールは、ドローン(図1)と人工知能(AI)です。ドローンは広範囲の田畑について鳥瞰的な視覚情報を取得できることから、効率的な育種