日本精神神経学会「第1回サマースクール」に参加して（松田泰行，安東沙和） | 2013年 | 記事一覧 | 医学界新聞 | 医学書院
【寄稿】 精神科医療のいまを体感した2日間 日本精神神経学会「第1回サマースクール」に参加して 松田 泰行（松江市立病院初期研修医） 安東 沙和（大分大学医学部医学科6年） 日本精神神経学会が主催する「第1回サマースクール」が，2013年8月16－17日，東京都内で開催されました。約40人の医学生・初期研修医が参加した本スクールでは，精神医学や精神科診療の現状・魅力を若手に伝えることを目的に，精神科施設の見学と精神科医療の第一線で活躍される医師らの講義が行われました（表）。 初日の午後に行われた施設見学では，学生や研修医からなる私の班は国立精神・神経医療研究センター（東京都小平市；以下，NCNP）を訪れました。 病院と研究所が一体となったNCNPは，精神疾患などの克服に向けた研究開発を行いながら，その成果をもとに先駆的医療を提供し，全国に普及を図ることを使命としています。研修医1年目の私は
学生有志による看護職サポート――三重県の取り組み（江角悠太） | 2012年 | 記事一覧 | 医学界新聞 | 医学書院
【視点】 学生有志による看護職サポート ――三重県の取り組み 江角悠太（三重大学大学院 臨床医学系講座家庭医療学分野） 「救急患者を受け入れると，入院が増え，看護師の労働が増える。看護師が疲弊すれば救急患者を診ることができなくなる。患者さんを助けようと思えば思うほど，患者さん自身を苦しませることになる……」 初期研修でいた沖縄から三重に戻って以来，筆者が感じてきたジレンマだ。こうした問題意識に共感し，協力してくれているのがMUSH（Mie University Students Helper）という三重大学の医学生と看護学生の有志である。 MUSHには医学生と看護学生合わせて40名程が所属している。授業が終わってからの準夜帯や土日に，主に三重大学病院救命救急センターのICUや亀山市立医療センターという地域基幹病院で，看護助手として看護師の業務をサポートするのが彼らの役割だ。看護師の労働を軽
住民との対話でつくる地域医療（佐藤元美） | 2013年 | 記事一覧 | 医学界新聞 | 医学書院
佐藤 元美（一関市国民健康保険藤沢病院・事業管理者） 住民と医療者が語り合うことで，地域医療をつくり，育てることができそうです。岩手県一関市にある一関市国民健康保険藤沢病院では，1994年から19年間，地域住民と医療者が話し合う「ナイトスクール」を続けてきました。また，2008年からは，研修医の研修報告会に病院スタッフだけでなく，地域住民も参加できる「意見交換会」を開催しています。本稿ではこれらの取り組みを紹介します。 予防から介護，一体型のサポートを望んで 自治医大を卒業してから13年目の1992年，私は岩手県立久慈病院で主に呼吸器内科を担当していました。その夏，故郷でもある隣町の藤沢町から「新たに病院をつくり，医療を中心に予防から介護まで一体的な運営をしたいので来てほしい」という依頼を受けました。当時の藤沢町は，町にあった県立病院を失ってから25年間，「病院のない町」として苦労を重ねて
うつ病診療の“均てん化”へ（神庭重信） | 2012年 | 記事一覧 | 医学界新聞 | 医学書院
【interview】 うつ病診療の“均てん化”へ ガイドラインから始まる，診断・治療の新たな基準づくり 神庭 重信氏（九州大学大学院教授・精神病態医学／日本うつ病学会理事長／日本精神神経学会副理事長）に聞く このほど日本うつ病学会から「大うつ病性障害の治療ガイドライン2012 ver.1」1）が公表された。10－15人に1人が一生のうちに経験するとも言われるうつ病だが，抗うつ薬の有効性・副作用や，疾患概念の多様化による診断の正確性などいまだ多くの課題を内包。本ガイドラインが，臨床現場における新たな指針となることが期待されている。本紙では，同学会理事長の神庭氏に，ガイドライン策定のねらいや特徴を伺うとともに，今や“国民病”となったうつ病診療の充実を今後どう図っていくべきか，構想を示していただいた。 抗うつ薬の諸問題に揺れてきたうつ病治療 ――まずガイドライン策定の背景として，近年のうつ病治
認知療法・認知行動療法の日本での現状と診療報酬への収載（大野裕） | 2010年 | 記事一覧 | 医学界新聞 | 医学書院
【寄稿】 認知療法・認知行動療法の 日本での現状と診療報酬への収載 大野 裕（慶應義塾大学保健管理センター・教授／厚生労働科学研究「精神療法の実施方法と有効性に関する研究」主任研究者） さまざまな場面で活用が可能な認知療法・認知行動療法 本年4月の診療報酬改定で認知療法・認知行動療法が保険点数化された。入院中以外の患者に対して，認知療法・認知行動療法に習熟した医師が一連の計画を作成し，患者に説明を行った上でその計画に沿って30分以上認知療法・認知行動療法を行った場合に1日につき420点を請求できるという内容だ。 この内容を見ると，習熟した専門医が行う治療技法としては点数が低いし，精神科を標榜していない保健医療機関でも算定できるというのは問題ではないかという意見もある。しかし，いくつかの懸念はあるにしても，具体的には実際の運用のなかで解決していくことが必要であり，まずはこうしたエビデンスに裏
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