ono hiroshi on Twitter: "なんで日本のマスコミは世界中の日本以外の国のマスコミのようにコロナの話は専門の先生に話させるのでなく、詐欺師に意見を聞くの？ https://t.co/KzusqCb6uX"なんで日本のマスコミは世界中の日本以外の国のマスコミのようにコロナの話は専門の先生に話させるのでなく、詐欺師に意見を聞くの？ https://t.co/KzusqCb6uX
日本の子宮頸がんワクチン接種を激減させた大手新聞の「無責任」
ニッポン放送「飯田浩司のOK! Cozy up!」（11月17日放送）にジャーナリストの佐々木俊尚が出演。HPVワクチンの積極的勧奨について解説した。 HPVによって年間3000人が亡くなっている ～HPVワクチンの積極的勧奨をやめた経緯 11月12日に勧奨再開を決定した子宮頸がんの原因となるヒトパピローマウイルス（HPV）の感染を防ぐワクチンについて、厚生労働省の分科会は11月15日、積極的勧奨が中止となった間に定期接種の対象年齢を過ぎた女性も、無料接種を可能にして救済することで一致した。 飯田）ヒトパピローマウイルス（HPV）は100種類以上の型があり、一部の型において子宮頸がんの原因となることがわかっています。 佐々木）ワクチンを打っていない状態で、年間1万人が罹患し、3000人近くが亡くなっている。3000人の女性がですよ。どういう経緯なのかと言うと、もともと積極的勧奨をしていたの
現場知らない｢コロナ専門家｣への違和感の正体
政府は、新規感染者数や病床の逼迫状況が解除の目安を下回ったとして、首都圏の緊急事態宣言を3月21日に解除した。だが、感染者数は下げ止まり、すでにリバウンドというべき状況が起きている。 この1年間、迷走を続けてきた日本政府の新型コロナ対策。数百億円が無駄になったアベノマスク、機能していなかった接触確認アプリCOCOA、タイミングの悪いGoToトラベルなど、国民には不信感が募るばかりだ。 一方、一部メディアが未承認の治療薬を“奇跡の薬” と称して取り上げ、これをすぐに使用すべきと主張する専門家もいる。また、著名な外科医が独自のコロナ対策案を菅義偉首相に提言、メディアが大きく取り上げた。 コロナの治療をしていない専門家たちの動きに、埼玉医科大学総合医療センターの岡秀昭教授は違和感を抱いていた。 「第4波は来る、と考えてコロナ対策を立て直すべきです。しかし、いま注目されているコロナの情報や対策案
過去の苦い記憶 日本のワクチン展開の影響を懸念
米製薬大手ファイザーと独製薬ベンチャーのビオンテックが共同開発したワクチンを準備する医療関係者。ベルギー・リエージュで（2021年1月18日撮影、資料写真）。(c)Kenzo TRIBOUILLARD / AFP 【2月1日 AFP】過去に日本で起きた予防接種に関わる問題の数々。新型ウイルス感染症拡大の第3波のさなか、それが同国内でのコロナワクチン投与の展開に影響する可能性があると専門家は懸念する。 先進国では近年、ワクチン忌避、さらには反ワクチンといった動きが広がっているが、日本では国民の疑念は何十年も前にさかのぼる。 すでに英国や米国では数百万人が新型コロナウイルスに対する予防接種を受けているが、日本での開始は早くても2月下旬になる。 接種に対する国民の懸念を払しょくする目的もあるのか、菅義偉（Yoshihide Suga）首相は自ら率先して接種すると表明した。 調査会社イプソス（Ip
岩田健太郎 Kentaro Iwata on Twitter: "超素人のデマ記事。都交通局の対応がそもそも出鱈目なんだけどそれを真に受けた記者が悪い。 【独自】大江戸線運転士の集団感染、「盲点」だった共用洗面所の蛇口(読売新聞オンライン) #Yahooニュース https://t.co/JYZdqWKkTP"
超素人のデマ記事。都交通局の対応がそもそも出鱈目なんだけどそれを真に受けた記者が悪い。 【独自】大江戸線運転士の集団感染、「盲点」だった共用洗面所の蛇口(読売新聞オンライン) #Yahooニュース https://t.co/JYZdqWKkTP
吉村知事が重症者急増に「大阪が早めに人工呼吸器をつけてるから」とまたデタラメ発言…現場の医師も「そんな事実ない」 - 本と雑誌のニュースサイト／リテラ
拡大が止まらない新型コロナ感染、ここにきて感染者数だけでなく重症者や死亡者が一気に増えてきた。15日時点で重症者は新たに18人増えて229人。死亡者も13〜15日の3日間で27人にのぼっている。 特に深刻なのが大阪で、15日時点での重症者は東京の3倍以上にのぼる70人。府内の重症者数はこれまで国の緊急事態宣言が発令されていた4月19～21日の65人が最多だったが、過去最多を記録したことになる。 しかし、考えてみればこの現状は当然だろう。7月から8月はじめにかけてものすごい勢いで感染が再拡大し、完全に市中感染が蔓延の様相を呈していたのだから、そのあと、高齢者や持病を持っている人たちに感染が広がり、重症者や死者が続出するのは目に見えていた。 ところが、安倍首相や西村康稔コロナ担当相、菅義偉官房長官らは「若い人や夜の街が大半で、重症者は少ない」と移動自粛や休業要請を拒否し、GoToキャンペーンを
御嶽山噴火でも使われた「心肺停止」 なぜ「死亡」といってはいけないのか
長野、岐阜県境にある御嶽山の噴火で、山頂付近に残された人たちの救助活動が難航している。 警察は「心肺停止の状態」で発見したと発表している。被災者の身が案じられるが、果たしてどのような状態なのだろうか。海外メディアでは日本独自の表現だと説明している。 海外メディアでは「死亡」「遺体」と断定的なところも 御嶽山が噴火したのは2014年9月27日11時52分。週末だったこともあり、山頂付近は約250人の人でにぎわっていたと推測されている。 捜索の進展とともに、被害状況が明らかになり、29日14時30分現在で32人が心肺停止の状態で発見された。その後に救出、搬送が進み、28日夜に同様の状態で運ばれた4人の男性と合わせて、10人の死亡が確認された。あくまで心肺停止の状態と死亡した人は別に数えられている。 御嶽山の噴火は海外メディアでも大きく取り上げられているが、「心肺停止の状態」の報じ方は大きく違う
宇多田ヒカルさんの発言でメディアが考えるべき「精神の病」の問題(水島宏明) - 個人 - Yahoo!ニュース
藤圭子さんが自ら命を絶った。その出来事については、今もテレビのワイドショーや週刊誌などで「自殺の裏側」「隠された真実」などと称する記事が垂れ流されている。 藤圭子さんの自殺をめぐるテレビ報道の問題点については、前回の原稿で記した。 ここでは、その後に出た娘の宇多田ヒカルさんのコメントとそれをめぐる報道について書いてみたい。 宇多田ヒカルさんはブログに載せたコメントで、自分の母親が「精神障害」を持っていたことや家族として悩まされてきたことを告白している。 http://www.emimusic.jp/hikki/from_hikki/ 「彼女はとても長い間、精神の病に苦しめられていました。その性質上、本人の意志で治療を受けることは非常に難しく、家族としてどうしたらいいのか、何が彼女のために一番良いのか、ずっと悩んでいました。 幼い頃から、母の病気が進行していくのを見ていました。症状の悪化とと
医師会「津波の映像流さないで」テレビ局申し入れおかしくないか
日本医師会は3月1日付けで、NHK、民放キー局、民放連、放送倫理・番組向上機構に、東日本大震災の被災者に精神的苦痛を与えるとして「津波の映像を可能な限り自粛するよう」申し入れる文書を送付した。 文書では「被災地での医療関係者の活動を通じて、住民は震災の耐えがたい記憶が心に刻まれている上、将来に対する不安など多くの問題を抱えているため精神的なダメージが癒されていない状況が見受けられる」としている。 3月11日の震災1年目を前に、テレビが震災特集を集中的に放送することへの注文というわけだが、なんとも違和感がある。大震災が起こったことは現実であり、今後の防災や復興などを考えれば、報道機関が震災の様子を報じることは、被災地にとってもむしろ必要なことだ。それを克服していくことがトラウマ（心的外傷）の治療のはずで、医療関係者はそれぞれの人の症状や治療段階に応じて、「テレビを見ないように」などの指示を与
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