アラスカ州漁業科学センターに集められた脱皮したズワイガニの殻や甲羅/Joshua A. Bickel/AP （ＣＮＮ） 米アラスカ州周辺の海では近年、数十億匹のズワイガニが姿を消している。科学者らは、海水温の上昇がズワイガニの餓死を引き起こしている公算が大きいとみている。 当該の研究は１９日、米海洋大気局（ＮＯＡＡ）の科学者らが発表した。ベーリング海東部における最近の海洋熱波とズワイガニの突然の消失には著しい相関があることが分かったという。ズワイガニが姿を消している事態は、２０２１年の調査以降明らかになっている。 研究公表の数日前には、アラスカ州魚類鳥獣部がズワイガニ漁シーズンの２年連続での中止を発表。圧倒的な数のズワイガニが姿を消した現状を理由に挙げた。生息地のベーリング海は、通常であれば酷寒の海として知られる。 アラスカ州でのズワイガニ漁が初めて中止となった昨年、漁師らはカニの減少の原

病院への攻撃の後、少女が使用可能な物を回収する様子＝１８日、ガザ地区/Ali Jadallah/Anadolu/Getty Images （ＣＮＮ） パレスチナ自治区ガザ地区の病院で１７日に起きた大規模な爆発をめぐり、ガザ地区の保健当局者は１８日、この病院がイスラエルから警告を受けていたと主張した。 当局者によると、病院は１４日、イスラエル軍による２発の砲撃で被害を受けた。その翌日にイスラエル軍から病院の責任者に連絡があった。 イスラエル軍は責任者に対し、前日の砲撃で警告したにもかかわらず、院内の人々をまだ退避させていないのはなぜかと迫ったという。 ＣＮＮはこの件についてイスラエル軍にコメントを求めたが、回答は得られていない。 １７日の爆発では数百人の死者が出た。パレスチナ当局者らによると、病院には家を追われた住民数千人が避難していた。 パレスチナ側はイスラエルによる空爆だったと主張するが

（ＣＮＮ） イスラエル軍からの勧告に従ってパレスチナ自治区ガザ地区の北部から南部へ退避したパレスチナ人住民が、退避区域外でイスラエルの空爆を受けて死亡している。 ガザ北部の住民は、イスラエル軍からの電話やショートメール、ビラで南へ向かうよう指示され、避難すれば安全だと考えた。 イスラエル国防軍は１３日の勧告で、ガザ北部の市民に対して「自分自身と家族の安全のため」、ワディ・ガザ（ガザ渓谷）南部に向かうよう指示。ガザ市内で大規模作戦を実施するにあたり、民間人に危害を加えないよう最大限努力すると強調した。 しかし退避勧告に従い、安全を求めて自宅を離れたパレスチナ人の中には、退避区域外でイスラエルの空爆によって殺害された人たちもいた。 この現実は、退避区域の設定やイスラエル軍からの警告では、ガザ地区の住民の安全が保証されない実態を見せつけた。人口が密集するガザ地区で、イスラエルの爆撃から逃れられる

（ＣＮＮ） ロシアのプーチン大統領が、ウクライナでの戦争は領土を巡る対立ではないと主張した。 ５日、ロシア南部ソチで開かれたバルダイ・クラブ討論会に出席したプーチン氏は、「ウクライナ危機は領土対立ではない。それをはっきりさせておきたい。ロシアは領土面積で世界最大の国であり、我々は新たな領土の征服には関心がない」と発言した。 同氏によれば、ロシアは依然シベリアや極東などの開発に関連してなすべきことが非常に多いという。 また同国は地域の地政学的均衡の構築を試みているわけではないと重ねて強調。むしろ「新たな国際秩序の基礎となる信条」こそが問題になっていると指摘した。 その信条の一つは「世界の均衡の中で、誰であれ一方的に力で他者をねじ伏せることはできないということだ」と、プーチン氏は説明。「ある覇権国が他国に対し、その国のあり方や行動を意のままに従わせることがあってはならない」と続け、この信条の否

ニューヨーク（ＣＮＮ） 米カリフォルニア州のニューサム知事は３０日までに、ファストフード業界の従業員の最低賃金を来年４月１日から時給２０ドル（約２９８０円）に引き上げる法案に署名した。 また、同業界の労使の代表らが加わる「ファストフード協議会」も創設し、将来的にさらなる賃上げを承認する権限も付与した。２０ドルの適用は、全米で少なくとも６０店を展開する企業の従業員が対象。 同州の現行の最低賃金は時給１５．５０ドル。来年１月１日からは１６ドルに昇給する予定となっている。 ファストフード協議会は９人で構成。労使代表のほか、従業員の権利を唱えるグループの２人に一般人の代表も参加する。同協議会は２０２５年から２９年まで、ファストフード業界の従業員の最低賃金（時給）を毎年、最大で３．５％もしくは米消費者物価指数の変動幅に、あるいはより低い方に合わせた昇給を実現させる権限を持つ。 この期間において協議会

（ＣＮＮ） ロシアのラブロフ外相は２３日、米国とその同盟国はロシアと「直接の戦争状態」にあるとの認識を示した。 ラブロフ氏は同日の記者会見で、米国が代理戦争でなく直接参戦するのはどの時点かという質問に対し、「現在が直接の戦争状態だ。ハイブリッド戦争と呼んでもいいが、現実に変わりはない」「かれらは事実上、ウクライナをえさにしてわが国と交戦している」と答えた。 さらに、米英などがロシアに「戦争を仕掛けている」とも発言。欧米諸国がウクライナに供給する武器の量はますます増え、ロシアに対して軍事衛星や偵察機が使われていると指摘した。 ロシアはウクライナへの侵攻を、世界を支配しようとする欧米への「特別軍事作戦」と称してきた。ウクライナ支援国や国際機関はこの表現を拒絶し、ウクライナをロシアの一方的な侵攻や領土強奪の試みから守るために支援するとの立場を示している。 ラブロフ氏はこれに先立ち、国連総会での演

（ＣＮＮ） 急速に進む地球温暖化の影響で南極の海氷が激減し、コウテイペンギンの存在そのものを脅かしている。 ２４日の科学誌ネイチャーに発表された報告によると、南極半島西側のベリングスハウゼン海に生息するコウテイペンギンのコロニーを調査した結果、５コロニーのうち４コロニーで昨年、ヒナが全滅していたことが分かった。この地域では同年、膨大な量の海氷が消失していた。 コウテイペンギンに関してこれほどの規模で「壊滅的な繁殖失敗」が記録されたのは初めてだった。地球温暖化に伴い、２１００年までにコウテイペンギンのコロニーの９０％以上が「準絶滅」状態になるという悲惨な予測を裏付けている。 研究チームは、６３０組～３５００組のつがいで構成されるコウテイペンギンのコロニー５つについて、２０１８～２２年の衛星画像を使い、繁殖期の個体数をコロニーごとに調査した。 その結果、２２年は４つのコロニーで、ヒナが１羽も生

（ＣＮＮ） ウクライナ軍がザポリージャ州の南部戦線でロシアの防衛線を一部突破したことを示す兆候が強まっている。戦略的要衝トクマクに向かう動きを拡大させている様子だ。 ウクライナ軍参謀本部は２５日、ノボプロコピウカ村に向かう地域と、その東にある小集落オチェレツバテの方面でさらなる戦果を挙げたと発表した。 これに先立ちウクライナは今週、ロボティネ村を掌握したと明らかにしていた。村の南では戦闘が続いている。 ウクライナの反転攻勢は開始から数週間が経過した。戦闘は東部と南部の前線に集中している。 ウクライナはロシアに奪われた領土の奪還をめざして反攻を開始したものの、これまでのところ戦果は乏しく、痛みを伴う戦いとなっている。 ロシアの複数の軍事ブロガーが伝える戦況からは、南部の一部地域でロシア軍の前線の状況が厳しくなっていることがうかがえる。 最も著名なブロガーのひとり「ＷａｒＧｏｎｚｏ」は、ウクラ

壁にスプレーをする人。ジョージ・オーウェルの「動物農場」の引用文が書かれた/James Wendlinger/Getty Images ロンドン（ＣＮＮ） 英ロンドン東部のストリートアート街として有名なブリックレーンが、中国政府の統制に対する抗議の場と化している。発端は、もともとあった落書きアートを塗りつぶす形で、中国共産党の理念を宣伝するスローガンが書き込まれたことだった。 スローガンは週末にかけて若い中国人アーティストのグループが赤いスプレー塗料で描いたもので、中国共産党の「社会主義核心的価値観」を表す「民主」「文明」「自由」「平等」などの漢字２４文字で構成されていた。 中国の習近平（シーチンピン）国家主席が推進するこのスローガンは、中国全土でポスターや看板に表示され、国営テレビにも頻繁に登場する。 しかしこのスローガンが突如としてブリックレーンに現れたことや、死亡したストリートアーテ

ニューヨーク（ＣＮＮ） 映画「バービー」の世界興行収入が１０億ドル（約１４２０億円）を突破したのと同じ日に、映画「オッペンハイマー」の興行収入が５億ドル（約７１０億円）を突破した。米国では、作風が全く異なるこの２作品を組み合わせた「バーベンハイマー」現象が巻き起こっている。 ユニバーサル・ピクチャーズの６日の発表によると、３週間前に公開されたオッペンハイマーの世界興行収入は推定５億５２９０万ドルに到達。１７歳未満の観客に成人の同行を求めるＲ指定で今年公開された映画の中では最多で、ユニバーサルのＲ指定映画としては米国内最速で２億ドルの大台に乗った。さらに、第２次世界大戦を舞台にした映画の興行収入としても同社史上最多となった。 ３週目に入ったオッペンハイマーは、米国でも世界でも３番目の興行成績を記録している。 オッペンハイマーは原爆を開発したマンハッタン計画の物理学者、ロバート・オッペンハイマ

米実業家イーロン・マスク氏（左）と米メタの最高経営責任者（ＣＥＯ）マーク・ザッカーバーグ氏/Alain Jocard/AFP/Getty Images （ＣＮＮ） 米実業家イーロン・マスク氏は、米メタの最高経営責任者（ＣＥＯ）、マーク・ザッカーバーグ氏との間で予定している総合格闘技での対決を、自身が所有するＳＮＳ「Ｘ（旧ツイッター）」でストリーミング配信すると予告した。 マスク氏は６日午前、Ｘへの投稿を通し、対決に備えて終日、重量挙げのトレーニングを続けていると述べ、「収益はすべて退役軍人のための慈善団体に寄付する」と表明した。 マスク氏とザッカーバーグ氏は６月、総合格闘技で対決しようという話で合意していた。メタが先月、Ｘのライバルとなる新たなＳＮＳ「スレッズ」のサービスを開始したことで、両氏の対立はますます深まっている。 ザッカーバーグ氏は６日午後、スレッズ上でマスク氏に向け、「本当に慈

撤退の準備をするワグネルの戦闘員＝２４日、ロシア・ロストフ州ロストフナドヌー/Stringer/Reuters （ＣＮＮ） ロシア大統領府のペスコフ報道官は記者団に対し、民間軍事会社ワグネルのトップ、エフゲニー・プリゴジン氏との間で結ばれたモスクワへのワグネル部隊の進軍中止に関する合意の詳細を明かし、希望する者はロシア国防省と契約することになると述べた。 ペスコフ氏は「これは進軍に参加しなかった者に関するもので、実際そのような部隊はいた。最初期から考えを変えて戻っていった。いつもの陣地へ戻るため交通警察などの支援による護衛まで要請した」と述べた。 ペスコフ氏は、ワグネルの戦闘員が進軍に参加したことで法的措置を受けることはないとも語った。大統領府はウクライナの前線での「彼らの英雄的な行動にいつも敬意を払っている」とした。 プリゴジン氏は方針転換した合意についてほとんど詳細を明らかにしていない

（ＣＮＮ） ロシアの民間軍事会社ワグネルのトップ、エフゲニー・プリゴジン氏は２３日、ロシア軍指導部がワグネルの軍事キャンプを攻撃し、「膨大な数」の戦闘員を殺害したと非難した。 プリゴジン氏は、ロシア国防省がワグネルをだましたと主張。「こうした残虐行為に対抗する措置を取る」と言明した。 プリゴジン氏はＳＮＳテレグラムに投稿した音声メモで、「我々は国防省と妥協して武器を提出し、引き続き国を守る方法について解決策を模索する用意があった。だが、こうした卑劣な連中はそれで収まらなかった」などと説明した。 「我々が屈しなかったのを見て、彼らは我々のキャンプに攻撃を加えた。膨大な数の戦闘員、戦友が死亡した。我々は今後、こうした残虐行為への対抗方法について決定する。次は我々の番だ」とも述べ、「彼らは数十人を消し去った」と主張した。 一方、ロシア国防省は２３日のテレグラムへの投稿でこの主張を否定し、今回の件

（ＣＮＮ） ロシア民間軍事会社ワグネルのトップ、エフゲニー・プリゴジン氏は２日、ＳＮＳテレグラムへの投稿で、ロシア国防省の関係者がワグネルの戦闘員の撤退ルートに地雷を敷設したと主張した。ルートは戦闘員らがウクライナ東部の激戦地バフムートから撤退する際に使用したものだったという。 プリゴジン氏は、自らの主張を裏付けるいかなる証拠も示さなかった。 「戦地を離れる直前、我々は自分たちの撤退ルートに沿って疑わしい動きがあるのに気付いた。（中略）法執行機関を呼び、道路に沿って撤退ルートの調査を開始した」「約１０カ所以上で様々な種類の爆発物が仕掛けられているのが分かった。数百個の対戦車地雷や数トン分のプラスチック爆弾などだ。（中略）それらの地域に爆発物を仕掛けたのは、国防省の関係者だ」とプリゴジン氏は述べた。 その上で「なぜそんなことをしたのかと問われれば、彼らは指を上に向ける」と付け加えた。ロシアの

（ＣＮＮ） 英国のクレバリー外相は６月１日までに、ウクライナには自衛目的で国境を越えて軍事力を行使する権利があるとの見解を示した。 「自国内での自衛権は当然合法である」とした上で、「ウクライナ内に軍事力を投入するロシアの能力をそぐためウクライナが自らの国境を越えて武力を使う権利も同様にある」と続けた。 訪問先のエストニアでカラス同国首相と共に臨んだ記者会見で述べた。「国境を越えて正当な軍事目標を設定するのもウクライナの自衛権の一部である。われわれをこれを認めるべきだ」と説いた。 同外相のこれらの発言はロシアの首都モスクワで先月３０日に起きたドローン（無人機）攻撃を受けた格好ともなっている。 このドローン攻撃への所見は持っていないとした上で、「国家の自衛権の一部として国際的に合法と認められている、国境を越えたより広く適用される軍事目標の設定について言及している」とした。 ロシアのＲＩＡノーボ

（ＣＮＮ） もしも体重を減らしたいと思うのなら、砂糖の代替の甘味料を使用してはいけない――。世界保健機関（ＷＨＯ）がそんな勧告を新たに打ち出した。 ＷＨＯによると、研究論文などを体系的に検証した結果、大人であれ子どもであれ、ノンシュガー甘味料（ＮＳＳ）を使用しても体脂肪を減少させる長期的な効果は得られないことが分かった。 「フリーシュガーをノンシュガー甘味料に入れ替えても、長期的な体重コントロールの助けにはならない」とＷＨＯの専門家は解説し、「短期的には体重が多少減少するが、その状態は維持できない」と指摘した。 ただ、今回の検証対象とした研究論文はいずれも糖尿病を持つ人が調査対象に含まれていなかったために判断できないという理由で、糖尿病の基礎疾患がある人は今回の勧告の対象から除外している。 勧告ではさらに、砂糖に代わる甘味料を長期的に使用すれば、２型糖尿病や心血管系疾患のリスクがやや上昇す

鳥インフル対策を実施するため北海道・千歳市の養鶏場に向かう陸上自衛隊の隊員/Yosuke Hayasaka/Yomiuri Shimbun/AP 香港（ＣＮＮ） 日本は鳥インフルエンザであまりに多くの鶏を失い、今やそれらを埋める土地も足りなくなりつつある。 ＮＨＫは４日、今シーズン鳥インフルエンザの発生を国に報告した２６の道と県のうち、１６道県で殺処分した鶏を埋める土地が不足していると報道した。 自治体や養鶏農家は通常、殺処分した鶏を埋めてウイルスの感染拡大を防ぐが、土地不足のためそうした措置ができなくなっているとＮＨＫは報じている。 日本はこの数カ月間で記録的な鳥インフルの蔓延（まんえん）に苦慮。鶏肉の供給が圧迫され、卵の価格が急騰する事態となっている。 今シーズン殺処分された鶏の数は１７００万羽以上で過去最多だと、ＮＨＫは明らかにした。直近の過去最多は、２０２０年シーズンの約９９０万羽

ウクライナのゼレンスキー大統領と中国の習近平・国家主席/Ukrainian Presidential Press Service/Xinhua/Getty Images （ＣＮＮ） ウクライナのゼレンスキー大統領が中国の習近平（シーチンピン）国家主席を、ウクライナへ正式に招いた。ＡＰ通信が２９日に報じたインタビューで語った。 ゼレンスキー氏はこの中で、「私たちはここで習氏と会う用意がある。会談を希望する」と語った。「全面戦争」以前は同氏と接触があったものの、この１年以上は連絡を取っていないと述べた。 習氏はロシアのプーチン大統領と近い関係にあり、ロシアがウクライナ侵攻を始めてからさらに経済的、政治的なつながりを深めてきた。 習氏が今月ロシアを公式訪問し、両首脳は幅広い連携を確認したが、ウクライナ侵攻をめぐる突破口は開けていない。 ゼレンスキー氏はインタビューの中で、東部バフムートで続くロシ

（ＣＮＮ） 中国の習近平（シーチンピン）国家主席は１３日、国家安全保障を強化し、軍隊を「鋼鉄の長城」に育て上げることを約束した。前例のない３期目続投を受けての最初の演説で述べた。 全国人民代表大会（全人代、国会に相当）の閉幕に合わせて発言した習氏は、国家の防衛と軍隊とを包括的に近代化する必要性を強調。人民解放軍を鋼鉄の長城に育て上げ、国家主権や安全保障を効果的に防衛し、国益を増進させなくてはならないとの見解を示した。 会場となった首都・北京の人民大会堂には３０００人近くの代表者が集まり、同氏の演説に耳を傾けた。 今年の全人代で３期目続投を正式に承認された習氏は、１９４９年の中華人民共和国建国以来、最も長く国家元首を務める人物となる。 これまでの多くの演説と同様、この日の習氏の言葉は国家主義的な色調を帯び、外国勢力への対抗意識をにじませる内容だった。 同氏によれば中華国家の「偉大な復活は不可

香港（ＣＮＮ） シルクのランジェリーをまとった男性モデルがビートに乗って指でハート形を作ってみせる――。中国大手動画共有サービスのドウインで、そんなライブ中継が流れている。 こうした男性モデルのパフォーマンスは、中国の厳格なインターネット検閲をかわすために必要な、ある種起業家的な革新性の表れだ。女性下着のネット販売という、一見何の罪もなさそうな行為でさえも、検閲の網にかかることがある。 中国の検閲は世界有数の厳しさで、政治的にデリケートな情報だけでなく、きわどいと判断された女性の体の画像でさえもブロックされてきた。 １月には、ライブ中継を通じて下着を販売していた複数の業者が、女性モデルを登場させて検閲でもめた後に、中継を中断させられていたことが明らかになった。 そこで代わりに起用されたのが男性だ。