HFT（高頻度売買）は悪玉か？｜2013年｜研究員の時事解説｜ナレッジ＆インサイト｜NRI Financial Solutions
日経平均株価が1,143円安という急落を演じた5月23日以降、第二次安倍内閣の経済政策アベノミクスへの期待の高まりを背景に、ほぼ一本調子の上昇を続けてきた日本市場で株価が乱高下している。 こうした中で、近年活発化しているHFT（高頻度取引）が、市場の攪乱要因になっているとの指摘がみられる。市場監督の最高責任者である麻生太郎財務相兼金融担当大臣も「HFTという機械に乗せて（取引を）やると、一方的に上がり始めるとうわっと上がるし、下がるときはだっと下がる。人間だったらそんなことにはならない」と述べた（28日、ロイター報道）。 HFTとは、コンピュータ・システムが市場の気配値や注文状況などの変化に応じて、自動的に株式売買注文のタイミングや数量を決めて発注する仕組みを構築し、時には1秒間に数百回といった高頻度で売買を繰り返す取引手法である。取引所のホスト・コンピュータが所在するサイト内に発注サーバ
HFTの何が問題なのか？｜2014年7月号｜金融ITフォーカス｜刊行物｜NRI Financial Solutions
ミリ秒単位で頻繁に売買を繰り返して利ざやを稼ぐHFT（高頻度取引）に対する関心が高まっている。HFTに対する批判も強まっているが、何が問題点かを見極めないまま全否定するような姿勢は望ましくない。 存在感を高めるHFT 最近、株式市場におけるHFT（高頻度取引）に対する規制のあり方への関心が高まっている。HFTとは、取引所のメイン・コンピュータの至近に発注サーバーを設置するコロケーション・サービスなどを利用しつつ、ミリ秒単位で頻繁に売買を繰り返して利ざやを稼ぐ取引手法を指す。 HFTは、米国市場を中心に、取引所のマッチング・システムが高速化したことで、2000年代半ば活発に利用されるようになってきた（図表）。2009年にナスダックを始めとする一部の株式市場が、HFTを利用できる顧客に対して一般投資家よりも30ミリ秒だけ早く約定機会を提供するフラッシュ・オーダーと呼ばれる仕組みを設けたことが問
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