ネオジム磁石は例えば、みなさんが肌身離さず持っておられる携帯電話に使われています。中に入っている超小型振動モーターには、100%ネオジム磁石が使われております。ネオジム磁石は現在最強の磁石です。計算では1グラムのネオジム磁石で1キログラムほどの鉄を持ち上げることが出来ます。そのような磁石をどのようにして見つけたのか、これからお話しします。 1. 新しい磁石を見つけるには まず原理的なことから。これは元素の周期表です。私たちの体を含めたあらゆる物は、この周期表に書かれている100余りの元素から出来ています。磁石の基になっているのは、元素番号26の鉄(Fe)、27番のコバルト(Co)、28番のニッケル(Ni)で、これらは「鉄属元素」(あるいは遷移元素：transitional metal)と呼ばれています。もう１つ、磁石の基になっているグループが「レア・アース」(Rare earth)と呼ばれ

物質の最小単位である素粒子のニュートリノと、対になる「反粒子」の反ニュートリノの性質が異なる可能性が高まったとする実験結果を、高エネルギー加速器研究機構などの国際研究グループが発表した。今後の実験で確定すれば、物質の起源や宇宙の進化の解明につながると期待される。英科学誌「ネイチャー」電子版で日本時間16日に発表した。 実験は高エネ研や東京大学宇宙線研究所など12カ国の大学や研究機関で構成する「T2K実験国際共同研究グループ」が実施した。茨城県東海村の実験施設「J-PARC」から295キロ離れた岐阜県飛騨市神岡町の観測施設「スーパーカミオカンデ」に向け、ニュートリノの一種であるミューニュートリノと反ミューニュートリノを発射。それぞれが電子ニュートリノ、反電子ニュートリノに変化する確率に違いがあり、性質が異なるのかを調べた。 2009～18年の実験の結果、スーパーカミオカンデで電子ニュートリノ

図1 10月15日の海流図。赤や黄が示す流れの速い部分が黒潮で、紀伊半島、東海地方の付近で大きく南に蛇行している。(気象庁のホームページより) 気象庁は9月末、日本の南岸を流れる黒潮が12年ぶりに「大蛇行」の状態になったと発表した。九州、四国の沿岸を流れてきた黒潮が、紀伊半島のところで沖合に大きく離れてしまったのだ。黒潮の流れる道筋が変わると、水温が変わって漁業に影響が出たり、水位が急変して沿岸に浸水などの被害が出たりするので、どのようなときに大蛇行が起きるのか、そのなぞの解明に多くの海洋研究者が取り組んできた。最近の研究で、大蛇行が発生する代表的なパターンが明らかになり、いまでは2か月くらい先の状態を予測できるようになった。より的確な予測を求めて、新たな手法の研究も進められている。 黒潮がはるか沖に出ていく「大蛇行」 黒潮は、九州の南から四国の沖合まで北上し、最後は房総沖から東に流れて列

インタビュー 「日米はもっと人材交流を」 第1回「男女共同参画は日米共通の課題」（マチ・ディルワース 氏 ／ 沖縄科学技術大学院大学副学長） 2016.03.04 マチ・ディルワース 氏 ／ 沖縄科学技術大学院大学副学長 急速な少子高齢社会の進展で、人材育成や男女共同参画の推進が喫緊の課題とされている。国際化への対応も待ったなしといわれてだいぶたつ。大学卒業後、米国の大学院に留学、大学院修了後も米国で研究生活を送った後、政府機関で研究助成の仕事に関わり、日本の男女共同参画推進を側面から支援し、現在は、沖縄科学技術大学院大学で副学長の重責をこなす―。こうした日米の橋渡しも含めた多彩な活動歴を持つマチ・ディルワースさんに、日米両国での体験に基づく、科学技術・学術政策のあるべき姿などを聞いた。 ―45年前、米国に留学する時にその後の人生を予想されておられましたか? 全くそんなことは夢にも思ってい

オピニオン 授業料? 日本の博士課程制度設計はガラパゴス（永野 博 氏 ／ 経済協力開発機構(OECD)グローバル・サイエンス・フォーラム議長） 2015.12.21 永野 博 氏 ／ 経済協力開発機構(OECD)グローバル・サイエンス・フォーラム議長 何年か前に科学技術政策で著名な先生のいるオランダのマーストリヒト大学を訪問した際に、「ところで博士課程の学生の授業料は?」と聞いたことがある。答えが私の想定外だったので、この時の情景をどうしても思い出してしまう。答えは、「オランダでは、博士課程にいる人材は立派な研究者として給料を支払っている」というものだった。 この時の驚きが大きかったので、その後、海外出張の機会があると、このことを聞いてみたくなった。まずは米国である。有名大学の授業料は高い。これは事実である。しかし調べてみると、理工系の博士課程の場合は、入学許可が下りると大学院に在学する

科学技術振興機構主催「サイエンスアゴラ」参加・対話ワークショップ「本音で語る研究費問題」(2015年11月14日、科学と社会ワーキンググループ企画)講演・討論から。 先進国で見劣りする論文数 5月に国立大学協会へ「運営費交付金削減による国立大学への影響・評価に関する研究」というレポートを提出した。トムソン・ロイター社、経済協力開発機構(OECD)、文部科学省科学技術・学術政策研究所などのデータを基に分析した結果を報告したものだ。 人口百万人当たりで国ごとの論文数を比較してみると、日本が減少しているのが分かる。先進国の中で最低だ。1論文当たりの被引用数も世界平均レベルで、先進国に差をつけられている。ハンガリー、リトアニア、ポーランドといった国と同程度でしかない。 研究者1人当たりの論文数で見るとどうか。研究時間を考慮した研究者数で比較する必要があるが、日本の総務省統計では単に人数しか把握して

穀物や雑草などのバイオマスを醗酵させて生産するエタノール燃料は、石油に代わる再生可能エネルギー資源として注目される。物質・材料研究機構(NIMS)の阿部英樹(あべ ひでき)研究員らのグループは、エタノール燃料から効率良く電力を取り出すための新たな触媒「TaPt3(タンタルプラチナ)ナノ粒子」を開発した。この触媒を使えば、常温常圧の環境下で、有害物質を排出せずに、高い電流密度の電力を得ることができる。 エタノール燃料は、現在でもディーゼルエンジンなどの内燃機関で使われているが、数百℃の高温で酸素と反応する際に、酸化窒素類(NOX)や一酸化炭素(CO)の有毒ガスを排出するという問題があり、二酸化炭素(CO2)をしのぐ温室効果ガスの亜酸化窒素(＝一酸化二窒素N2O)を高濃度で排出するとの指摘もあった。 そのため、100℃程度までの低温水溶液中で、電気を使って化学的にエタノール分子(C2H6O)を

光でオン・オフが可能な超伝導スイッチを、分子科学研究所(愛知県岡崎市)の須田理行(すだ まさゆき)助教と山本浩史(やまもと ひろし)教授、理化学研究所の加藤礼三(かとう れいぞう)主任研究員が世界で初めて開発した。光に応答する有機分子を組み込んだ電界効果トランジスタを作製して実現した。光で遠隔操作できる高速スイッチング素子や、超高感度光センサーなどの開発につながる成果といえる。2月13日に米科学誌サイエンスに発表した。 電界効果トランジスタは、ゲートと呼ばれる電極への電圧入力によって回路に流れる電流の大きさを制御するスイッチング素子で、スマートフォンやコンピューターなどの多くの電子機器の基盤技術として用いられている。近年では、より省電力で高速に情報を処理できるとされる量子コンピューターなどの実現へ向けて、極低温で電気抵抗ゼロの超伝導状態のスイッチになる超伝導トランジスタの開発が盛んに行われ

動く物を見る動体視力が低下する仕組みを大阪大学蛋白質研究所の古川貴久(ふるかわ たかひさ)教授と佐貫理佳子(さぬき りかこ)助教らがマウスで解明した。網膜視細胞のシナプスが正常な位置に維持される意義を確かめたもので、高齢ドライバーの運転能力低下に関わる動体視力低下の防止にも手がかりとなりそうだ。2月5日付の米オンライン科学誌セルリポーツに発表した。 網膜では、老化に伴って視細胞のシナプス位置が移動することが知られている。神経回路の発生でシナプスが決まった場所で形成される必然性はあるのか、あるとすればその機能的意義は何か、その分子レベルの仕組みは何か、老化網膜におけるシナプス位置の移動は視覚機能に影響するのか、などは適切なモデル動物がなく、解明が進んでいなかった。 研究グループは、網膜視細胞のシナプス側の膜輸送に関わる4.1Gタンパク質を見いだした。このタンパク質を欠損したマウスの網膜では、

スーパーコンピューターを用いた3次元全球内のマントル対流のシミュレーションで、約2億年前から始まった超大陸パンゲアの分裂から現在までの壮大な大陸移動と、地球内部の物質の流れの様子を再現することに、海洋研究開発機構(JAMSTEC)の吉田晶樹(よしだ まさき)主任研究員と浜野洋三(はまの ようぞう)特任上席研究員が世界で初めて成功した。 ドイツの気象学者、ウェゲナー(1880〜1930年)が1915年に著書「大陸と海洋の起源」で大陸移動説を提唱して以来100年間、謎だった超大陸の分裂とその後の大陸移動の主要な原動力が、大陸直下のマントル対流であることを突き止めた。JAMSTECが実施した北海道南東沖の太平洋プレートの地下構造調査に基づく観測結果(2014年4月2日ニュース「プレートが動く謎を解明」参照)とも符合した。2月12日の英オンライン科学誌サイエンティフィックリポーツに発表した。 研究

美容の大敵、しみやそばかすの予防に手がかりとなる研究成果が出た。メラニン合成酵素の分解を促す新しい分子を、東北大学大学院生命科学研究科の大学院生、谷津彩香(やつ あやか)さん、島田光(しまだ ひかる)さん、大林典彦(おおばやし のりひこ)助教、福田光則(ふくだ みつのり)教授らがマウスの培養細胞実験で突き止めた。この新分子を標的にした美白剤の開発に道を開く発見として注目される。2月6日に英科学誌Biology Openオンライン版に発表した。 有害な紫外線から体を守るメラニン色素は、細胞内の小胞メラノソームの中でメラニン合成酵素によって合成される。このメラニン合成酵素は、細胞内でメラノソームへ輸送される。研究グループは、この輸送を制御するタンパク質としてVarp(バープ)を同定し、この発現異常でメラニン合成酵素の分解(メラニン色素量減少)が促進されることを見いだしていた。しかし、Varpの

穀物の増産につながるような遺伝子がわかった。コメの粒(種子のサイズ)を大きくする遺伝子を、名古屋大学生物機能開発利用研究センターの芦苅基行(あしかり もとゆき)教授らが見つけた。この遺伝子を活用して育種を進めれば、収量増加につながる可能性がある。人口増加で人類が21世紀に直面する食糧不足を解決するのに道を開く成果として注目される。福井県立大学、神戸大学、理化学研究所、農業生物資源研究所、米カリフォルニア大学との共同研究で、12月23日付の米科学アカデミー紀要オンライン版に発表した。 研究グループは、日本人が食べているジャポニカイネの品種「日本晴」と、東南アジアの人々が食べているインディカイネの品種「カサラス」を材料に遺伝子を調べた。日本晴は植物体が小ぶりで、コメ粒も丸みを帯びている。対照的にカサラスは植物体が大きく、コメも細長い粒型をしている。遺伝学的な手法でコメのサイズを決める遺伝子を探

神経難病の多発性硬化症で発見があった。抑制性サイトカインのインターロイキン-10(IL-10)が免疫細胞のプラズマブラストから分泌されて、多発性硬化症の悪化を抑制することを、大阪大学免疫学フロンティア研究センターの松本真典(まつもと まさのり)助教、馬場義裕(ばば よしひろ)准教授、黒崎知博(くろさき ともひろ)教授らが解明した。多発性硬化症の新しい治療法の手がかりになる。理化学研究所、九州大学、オーストラリアのWalter and Eliza Hall医学研究所、メルボルン大学との共同研究で、12月4日付の米科学誌イミュニティのオンライン版に発表した。 多発性硬化症は脳や脊髄、視神経などに炎症が起こり、運動や感覚の障害などの神経症状を繰り返す自己免疫疾患である。患者は特に若い女性に多く、全国で約１万5000人と推定され、現在も増加傾向にある。その発症や再発の仕組みはよくわかっていないが、