■「昭和の男性」は必要ない？ 番組では、世の中の男性に対する不満をぶつけるコーナーを放送。重盛は「令和の新時代に昭和男は必要ない！」との持論を語る。 「昭和の男って、『男たるもの』とか言うじゃないですか。そういうのもういらないんですよ。もう男、女とかそういうのないです。人間は人間です」と訴える。 関連記事：重盛さと美、お尻の形がくっきり露わに　「悩殺される」と興奮の声 ■「俺についてこい」は死語？ さらに「俺についてこい」という文言についても「死語です。もう使わないほうがいいです」と話すと、タレントの内山信二が「そういうの好きな女性もいる」と反論。 しかし、重盛は「どういう根拠があって言ってるんだろう？」とばっさり切り捨て、内山が「昭和の男は『まあまあ』って言葉が好きだからね？」と言うと、「ガサツ、下品」と嫌悪感を示す。 重盛の意見にスタジオの女性陣からは共感の声があがるが、男性陣からは否

天皇から国民へと主権が移った日本国憲法では、天皇制は改正の手続きを踏めば廃止すらできる。しかし、平成の３０年を通じて天皇が個人として存在感を高め、尊敬と好感を集めた結果、主権者の意思で象徴天皇制のあり方を決められることが忘れ去られてはいないだろうか。（高橋美佐子） ２０１７年６月の衆院憲法審査会。当時、民進党だった辻元清美衆院議員（５９）は手元の資料にたびたび目を落としながら、居並ぶ与野党の議員に語りかけた。 「天皇制について、疑問を抱いたのは事実です」 「自分の考えが一面的だったと痛感し、その時、深く反省をいたしました」 大学時代、世界中の戦禍の地を船で巡る「ピースボート」を発案した辻元さんの祖父は、南の島で戦死した。戦時中、多くの若者が「天皇陛下万歳！」と叫び、命を落とした。だから「天皇制はいらない」と思い、１９９６年に国政入りしてからも主張した。だが、当時所属していた社民党の土井たか

こんにちは、ヨッピーです（写真右）。 本日は加藤一二三（ひふみ）先生と「将棋めし」について語っております。 これが、将棋めしだ！ 藤井聡太七段の快進撃、どいつもこいつもキャラが濃い棋士の方々のキャラクターや、電王戦の盛り上がりもあって、近年は将棋が大人気です。 その将棋人気に比例するように、将棋に関連した報道も増えておりますが、対局中に「棋士が何を注文するのか？」も同じように注目されニュースになったりしています。 更には漫画にまでなった！ そんな大注目の「将棋めし」ですが、将棋が好きな人なら報道を見ながら「俺も食べてみたい……！」と思った事は一度くらいはあるのではないでしょうか。 そこで本日は、将棋会館のある千駄ヶ谷周辺の、「実際に食べに行ける将棋めし」をご紹介したいと思います！ 将棋めしにまつわる話をひふみんに聞こう というわけで、加藤先生と将棋会館近くの「ふじもと」に来ております。 今

ソフトバンクによる、ヤフー連結子会社化に向けた株式の追加取得のお知らせ。今回のアクションの決定は、5月7日付けの取締役会決議で決まった。 ソフトバンクグループ（以下、SBG）の子会社で、モバイル事業を展開するソフトバンクは5月8日、ポータル事業大手のヤフーの連結子会社化を目的とした、株式の追加取得を発表した。新株取得額は約4565億円を見込む。 ヤフーが自己株式の公開買い付けを完了し、ソフトバンクがヤフー新株式の取得を完了した場合、ソフトバンクの持ち株比率は現状の12.08%から44.64％になる見込みだ。 ソフトバンク社長の宮内謙氏は、ヤフーを連結子会社化する理由を、発表同日に開催した2019年3月期決算会見の中で、3つあげている。 新領域（非通信）の強化 戦略・サービス・リソースの統合 ヤフーの成長を加速、シナジーを最大化 今後具体的なシナジーの内容は｢まさに戦略｣（宮内氏）ということ

シリコンバレーの「軽さ」を中国の「重さ」が凌駕する 李開復によれば、そもそもこのようなビジネスのイノベーションの捉え方、つまり本質的にデジタルだろうがリアルだろうが構わず、消費者の便益を追求するという姿勢は、中国のアントレプレナーの文化の特徴であるという。 シリコンバレーの起業家は「世界を変える」ことを理念として掲げ、スマートでエレガントなデジタル技術によって解決することを目指しているのに対して、中国の起業家は「市場で生き残って勝つ」ことを目指している。 そのため、デジタルテクノロジーだろうが、店舗だろうが、ロジスティクスだろうが、使えるものはすべて使って、泥臭く顧客の目的を達成することを優先している。このような態度の違いは、手段だけなく、そのスピードや変化に対する適応能力の違いに現れる。 AIをいかに実用化するかという時代において、（中国の）O2O革命は、米国・シリコンバレーと中国に、よ

「次のブランドコミュニケーション」を考える 消費の成熟化、メディア環境の変化、ECチャネルの成長など、市場環境が大きく変わる中で、企業にはブランドコミュニケーション戦略の再構築が求められている。特に、若者を中心にテレビCMはじめマス広告に接触しない層が増えたほか、そもそも広告自体を必要のない存在と捉えて無視・ブロックする人も出てきた。 また、SNSの普及もあり、消費者の情報発信力が高まっている。企業は消費者を一方的に「情報を届ける対象」としてではなく、商品・サービスの「体験価値を共創するパートナー」として捉える必要性も出てきているのだ。さらに、企業にはデジタルテクノロジーを活用しながら、消費者を「個客」として捉え、それぞれに最適なタイミングに必要な情報を届けることが求められている。 しかし、こうしたブランドコミュニケーションとデジタルテクノロジーの融合は、新しい分野であるため知見が蓄積され