出版：トルペゲ、２８０ページ 価格：１万４０００ウォン 「朝鮮の人に何よりもまず科学を与えなければならない。知識を与えなければならない」。イ・グァンスの『無情』（１９１８）に出てくる開化論者ヒョンシクの誓いだ。植民地朝鮮の多くの知識人は、抑圧的な帝国主義と封建の残滓のもとで疲弊した民衆の人生を救う方法を科学に求めた。西洋の圧倒的な軍事力に清がひざまずくのを見て、朝鮮人は科学の恐ろしさを痛感した。 だが当時、朝鮮の地に住んでいた誰も科学がいったい何なのか知らなかったために、それが朝鮮人のジレンマだった。科学は西欧がアジアを侵略する過程で強制的に移植されたが、一気に文明を開花させる妙薬にはなれなかった。科学はそのように朝鮮人との初めての出会いからゆがんだものだった。 帝国主義の収奪が最高潮に達した１９１０年代を、西洋人は「ベル・エポック（良い時代）」と呼ぶ。私たちにとってその時代は暗鬱だった日

国連が日本に対して「全国民レベルで慰安婦問題の教育をするように」との勧告に乗り出した。 国連の経済・社会・文化的権利委員会（ＣＥＳＣＲ・社会権規約委員会）は２１日、ホームページに掲載した公式見解を通じて「日本は（日本国内の）ヘイトスピーチ（Ｈａｔｅ ｓｐｅｅｃｈ、特定人種・性・宗教などに対する憎悪表現）と元従軍慰安婦の女性らに汚名を着せるような行為を防ぐために、国民に従軍慰安婦の強制連行問題を教育することを願う」と明らかにした。 ＣＥＳＣＲは、国連の人権保障条約である『経済的、社会的および文化的権利に関する国際規約（社会権規約）』締結国を対象に定期的に見解を発表している。ＣＥＳＣＲの見解は法的拘束力はないが、締結国政府はこれを誠実に受け入れる義務がある。今回の見解は、先月末に日本政府と市民団体の意見を聴取した後に整理した。ＣＥＳＣＲは「日本は従軍慰安婦問題に対処し、被害者女性の経済・社会・

トンウンＦＣ（www.defc.co.kr）は、液体調味料の専門企業だ。この会社が製造した商品はほとんどＯＥＭ（相手先ブランドの製品を製造する）方式でへチャンドル（ＨＡＥＣＨＡＮＤＬＥ）など有名食品ブランドとして販売されている。カツオジャン、イワシエキスなどが代表的な商品だ。 最近、トンウンＦＣは自社ブランドの開発に乗り出した。国内市場よりも世界市場を狙ったブランド戦略だ。「時期尚早だ」「リスクの負担が大きい」と懸念する声もあったが、チョ・キュス社長は強力に推し進めている。 チョ社長の自信は綿密な準備から見られるものだ。チョ社長は「自社ブランドで海外市場を攻略する計画は、ある日突然考えついたのではない。数年前から段階を踏み、発売の段階に入った」と話した。 トンウンＦＣはテリソースから市場に発表する予定だ。世界市場で韓国の伝統発酵食品のしょう油が日本の製品のように認識されていることを正したい

今年も繰り返してしまった。外信にも海外トピックで紹介されるという韓国の“ノーベル文学賞騒ぎ”のことだ。受賞者が発表された６日夕方、その意思如何に関わらず、毎年のように有力候補に挙げられている詩人・高銀（コ・ウン）氏の京畿道安城（キョンギド・アンソン）の自宅には、新聞記者や放送局の車両が押し寄せた。本紙（中央日報）も例外ではなかった。文化部の後輩記者は少し遅く出発した。ちょうど、詩人の家に到着する前に受賞者が発表された。詩人の自宅はカーナビゲーションでもなかなか見つからなかったという。後輩が不満そうな口ぶりで電話をかけてきた。「引き返します！」 実は記者は今年、高銀氏の受賞可能性がいつより高いと思っていた。韓国も必ずノーベル文学賞受賞者を輩出しなければならないという愛国心からでもなく、詩人の文学世界に根っから心酔していたからでもない。まず高銀氏が有力だと取り上げて論ぜられることはなかった。例

韓国電力（韓電）が電力危機に対応して準備した「電力遮断マニュアル」が作動しなかったという批判の声が高まっている。１５日午後、韓電が地域別に順に電気を遮断する輪番停電の過程で「遮断除外対象」の電気までが切れたからだ。商業施設や工業団地のような場合、少なくとも１時間前に予告して電力を遮断することになっているが、これも守られなかった。 マニュアルによると、電力不足で送電を制限する場合、電力を遮断する順序は「一般住宅－軽工業団地－その他の重要顧客」の順となっている。最初に電力が遮断される一般住宅と低層マンション、小規模商店街などは予告なく電力を遮断できる。 問題は軽工業団地と商業業務用施設。これらの施設は停電による被害を考慮し、電力遮断１－２時間前に停電を予告することになっている。しかし全国各地で「予告のない停電で原料が使えなくなった」という工場主の声が相次いだ。 主要軍部隊と行政官署および金融機