銅と同程度の電気伝導度をもちながら、これまでにない電流容量を達成 227 ℃での電気伝導度は銅の約2倍であり、温度上昇による電気伝導度の低下が小さい 密度が小さいため、デバイスの軽量化が図れる 独立行政法人 産業技術総合研究所【理事長 中鉢 良治】（以下「産総研」という）ナノチューブ応用研究センター【研究センター長 飯島 澄男】畠 賢治 首席研究員、CNT用途開発チーム 山田 健郎 研究チーム長、技術研究組合 単層CNT融合新材料研究開発機構【理事長 古河 直純】（以下「TASC」という）チャンドラモウリ スブラマニアン 研究員らは、単層カーボンナノチューブ（単層CNT)と銅を用いて、銅と同程度の電気伝導度をもちながら、銅の100倍まで電流を流せる複合材料を開発した。 社会に広く利用されている電子デバイスの電力は、銅や金などの配線によって供給されている。配線に流せる電流は配線の素材と太さに

ビッグデータからの科学的発見のためには、正確な検定値（Ｐ値）の算出が必要。 超高速アルゴリズムを用いた新たな統計検定手法を開発し、発見力を大幅に改善した。 物理学、医学、化学など全ての実験科学において世界中での広い利用が期待される。 ＪＳＴ 課題達成型基礎研究の一環として、産業技術総合研究所 生命情報工学研究センターの津田 宏治　主任研究員（ＪＳＴ ＥＲＡＴＯ「湊離散構造処理系プロジェクト」グループリーダー）、東京工業大学 大学院情報理工学研究科 計算工学専攻の瀬々 潤　准教授、理化学研究所 統合生命医科学研究センターの岡田 眞里子 チームリーダーらは、従来に比べて格段に高い精度で誤発見の確率を示す検定値（Ｐ値）を計算するアルゴリズム（手順）を開発しました。 自然科学で得られるデータ量は増加の一途をたどり、これらを有効に解析できる方法が望まれています。しかし、従来の統計検定手法は観測できる

東京電力福島第一原子力発電所の事故以降、放射性物質による食品の汚染が懸念され、多くの検査機関で放射能測定が行われている。検査機関では、公益社団法人 日本アイソトープ協会が頒布している標準ガンマ体積線源を用いて測定器を校正し、測定のトレーサビリティを確保している。しかし、食品中に含まれる放射性セシウムの放射能を測定する場合、放射能が微小であるため、装置が置かれた場所の放射線や、測定試料中の放射性セシウム以外の放射性物質の影響を受け、正しい測定ができている確証が得られない場合がある。そこで、測定対象と類似の物質で構成され、同程度の放射能をもち、放射能の値が分かっている認証標準物質を測定し、認証値と同じ結果が得られることを検査機関が自ら確認し、評価することが重要となる。そのため、放射能測定用認証標準物質の頒布が求められていた。 産総研は、放射能の国家計量標準を維持し放射能標準を供給するとともに、