このコラムについて 社内の公用語を「英語」とする方針を打ち出す日本企業が続々と登場している。これに賛否両論が渦巻く。グローバルでの取り組みを考えて「言語を同じにしなければならない」という主張がある一方で、「正確なコミュニケーションができないのではないか」「仕事よりも英語ができる人材が評価されるのではないか」という意見も出てきている。英語の公用語化をどう考えればいいのか。そもそもは英語が必ずしも公用語ではない地域であるフランスやスイスといった欧州で働くビジネスパースンの経験から、英語との上手な付き合い方を学ぶ。 記事一覧 記事一覧 2011年6月28日 最終回だから語っておきたい「グローバル化の痛み」 英語は1つの道具でしかない 彼が社外取締役をしている日本板硝子は2006年以降、一気にグローバル企業になった。そうすると東京本社でも会議が英語になり、社長もイギリス人になった。オルコットさんは
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