（ＣＮＮ） 世界に誇る東京。国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）総会は２０２０年夏季五輪の開催都市に東京を選んだ。五輪開催決定のニュースに、東京中が歓喜に沸いた。 今回は、東京が世界最高の都市である５０の理由を紹介する。ＩＯＣの決定に納得できない人も、これを読めば彼らの選択が正しかったと確信するだろう。 １．世界最先端の鉄道 日本は世界最高水準の鉄道システムを有する国。東京には広大な地下鉄網があり、人々の生活を支えている。都内で、電車と徒歩で行かれない場所は皆無に等しい。 ２．天皇陛下 皇居では、１月２日に新年一般参賀、１２月２３日に天皇誕生日一般参賀が行われ、天皇ご一家のお姿を拝見できる。 ３．見るだけでも楽しいデパ地下 老舗百貨店、伊勢丹の地下には「デパ地下」と呼ばれる極めてしゃれた巨大地下フードコートがある。そこで売られている手の込んだ洋菓子や、まるで絵のように美しい巻き寿司を見ていると

ソフトバンクグループのBBソフトサービスは1月9日、Leap Motionと戦略的パートナーシップ契約を締結したと発表した。これにより、3Dモーションセンサーデバイス「Leap Motion Controller」の日本国内での総代理店として、量販店やAmazonへの供給を開始する。 「Leap Motion Controller」は、空中でのユーザーの手と指の動きを感知し、直接PCを操作することができる3Dモーションセンサーデバイス。 同デバイスにはカメラやセンサーが搭載されており、デバイスを起点に上や左右、奥行きのそれぞれ約60×60×60cmの逆ピラミッド型空間の中で手と指の動きを感知する。 最大100分の1mmの精度で動きを追跡することができ、Webサイトの閲覧や画像送り、音楽再生・演奏、ゲーム、ペイントといったあらゆる操作が可能となる。 米国やオーストラリアなど9カ国で販売されて

Googleが自動運転を2017年までに実用化すると宣言して以来、にわかにこの分野が注目されるようになって来た。今や、この分野で遅れることは先進技術に後れを取ることに匹敵する。その核として注目されているのがゼンリンの「高精度地図データ」。その制作現場を追った。 世界初GPSカーナビへの採用実績　ゼンリンの信頼を支えるのは地道な現地調査ゼンリンと聞いて、真っ先に不動産屋で必ず見かける住宅地図を思い浮かべる人は少し世代が上の人だと思う。今、ゼンリンが主力としているのは地図データベースで、同社は総売上の約86％をこの分野で稼ぐ。中でもその大半を占めるのがカーナビ用地図データだ。 ゼンリンがカーナビ用地図データとして提供を開始したのは1990年のこと。この年、マツダは三菱電機が開発した世界初のGPSカーナビをユーノス『コスモ』に搭載したが、これに採用されていたのがゼンリンが開発した電子地図データだ

イリノイ州シカゴの気温は1月7日午後（米国時間）、それまでの37時間で初めて華氏0度（摂氏マイナス18度）を少し超えるようになった。「ウィンディー・シティー（風の街）」と呼ばれるこの都市が、ようやく一息つける兆しが見えてきたわけだ。

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従来のマーケティング手法は、よく言われるように企業から人々に向けて一方的に行ってきた。そして新商品の発売やキャンペーンなど、企業側がマーケティングをしたいタイミングに合わせて、伝えたいメッセージをさまざまな方法でターゲットとなる人々に伝えてきた。これらがいわゆるアウトバウンドなマーケティングである。 それに対してインバウンドマーケティングとは、何かを知りたい、調べたいと思った人が、その流れの中で企業を見つけてやってくる、というイメージだ。インバウンドマーケティングのソフトウェアを開発・販売するHubSpot（ハブスポット）の本社があるボストンエリアでは、下り電車のことを「outbound」といい、上り電車のことを「inbound」という。中心から離れていくほう、近づいてくるほう、とすればイメージがつきやすいだろう。 なぜ、インバウンドマーケティングは注目されているのか、その背景にあるのは、

――一方、同業他社では、低価格を優先するPB商品も見られます。 【鈴木】消費市場には、もちろん、商品の価格の安さを重視するお客様もいます。仮に価格重視のお客様が市場の60パーセント、質に価値を感じるお客様が40パーセントいたとします。普通はどちらをターゲットにするでしょうか。上質さの追求は際限がないため、低価格の商品をつくるほうが実は容易です。その市場に60パーセントのお客様がいれば、売り手の多くはそちらに目を向けるでしょう。 ただ、低価格重視のお客様に対し、売り手の大半が低価格の商品を供給すると、たちまち飽和状態になり、価格競争に陥ります。一方、質を求めるお客様に対し、上質さを実現できる一部の売り手が質の高い商品を提供したら、圧倒的な支持を得ることができます。セブンプレミアムやセブンゴールドの好調な業績が何より、それを証明しています。 商品をつくるのが容易で一定のお客様がいれば、リスクが

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コロラド州では1月1日（米国時間）、21歳以上の成人に対する嗜好用大麻（マリファナ）の販売が解禁された。同州デンバーの「9News」は、州全体の売り上げは嗜好用の初日だけで100万ドルを超える見込みだと報じている。 解禁初日にオープンした24店舗の大半が、州都デンバーにある。市内に店を構える店主らは、多額の現金を手元に置かざるを得ないことに不安を抱えている。州では解禁されたものの、連邦政府は依然として大麻を違法薬物に指定しているため、現時点では、大麻売上金の銀行預け入れが規制されているのだ。 「Medical Marijuana Industry Group（医療用大麻業界団体）」のマイク・エリオット事務局長はKDVRの取材に対して、「この件に関して改善が必要なのは明らかです。大麻販売業者が銀行口座を開いていけない理由などどこにもありません。安全上の問題や説明責任の問題が生じるだけです」と