2019年1月13日のブックマーク (5件)

  • 「みんなの駐車場」完全無料化の衝撃…全国に普及の可能性、「タイムズ」は虎視眈々?

    Minchuが運営する駐車場シェアリングサービス「みんなの駐車場」は、以前は月額固定制サービスだったが、現在は会員であれば完全無料で駐車できるようになり話題を呼んでいる。運営費は駐車場周辺の店舗などから得る広告収入から賄われているそうで、出入庫する際に広告が掲載される仕組みだ。現在、対象の駐車場は神戸市内のみとなっているが、今後エリアを拡大していく予定だという。 専用スマートフォンアプリで予約でき、利用方法は簡単。予約できるのは同時に1回までだが、1週間前から予約可能で最大6時間停められる。 夢のような無料駐車場、ぜひとも全国展開してほしいというのがドライバーたちの願いだろう。しかし、パーク24が全国で展開する「タイムズ」をはじめとした有料駐車場が、駐車場向きの土地の大半をすでに占拠しており、「みんなの駐車場」がこのまますんなり拡大していくとは考えづらい。 そこで今回は、最近の駐車場業界の

    「みんなの駐車場」完全無料化の衝撃…全国に普及の可能性、「タイムズ」は虎視眈々?
    eagleyama
    eagleyama 2019/01/13
  • じゆうなそうさく

    eagleyama
    eagleyama 2019/01/13
    たしかに最後まで読まされてしまった魅力
  • さよならGoogle日本語入力、ただいまATOK - 35歳からの中二病エンジニア

    僕は1年ちょっと前に、長らく使っていたATOKを離れて、Google日本語入力に乗り換えた。 ありがとうATOK。30年間お世話になりました。— aikawame (@aikawame) 2017年10月25日 そしてこの度、めでたく出戻りを果たすこととなった。 我慢の限界に達したのでATOKに出戻り。今回はプレミアムにしてみた。— aikawame (@aikawame) 2019年1月12日 出戻りの背景 ツイートにもあるように、僕は30年来のATOKユーザーだ。一太郎Ver.3(昭和62年発売)の頃から使っていて、人生で一番長く使ってきたソフトウェアなのは間違いない。 ただ、最近ではGoogle日本語入力のユーザーが増えていて、ATOKと比べても遜色ないという話もちらほらある。僕自身はATOKの変換精度に満足していたし、毎月300円払う価値は十分にあると思っていたけれども、他のIME

    さよならGoogle日本語入力、ただいまATOK - 35歳からの中二病エンジニア
    eagleyama
    eagleyama 2019/01/13
    ほほう
  • 90代でも元気な人は「歩き方」がちがう 「歩く人」はボケないし、倒れない

    土日はとにかく寝ていたい。近場でもついタクシーを使ってしまう。階段とエレベーターなら間違いなくエレベーターを使う……。このような運動不足が肥満、高血圧、脳卒中、さらには寝たきりにつながる可能性もある。『寝たきり老後がイヤなら 毎日とにかく歩きなさい!』(すばる舎)を理学療法士の中山恭秀氏と共著で上梓した医師の安保雅博氏は、「簡単な運動で脳卒中のリスクを軽減できる」と話す――。 寝たきり原因の1位は実は「脳卒中」 寝たきりというと、「加齢により足腰が弱って」というイメージを持たれる方が多いようです。もちろんそれもありますが、実は脳卒中が一番の原因です。 介護を受けるようになるには、必ず原因があります。 要支援者では「関節疾患」が17.2%でもっとも多く、次いで「高齢による衰弱」が16.2%となっています。ひざが痛くて歩行が困難、年齢とともに体が動かなくなってきた、というのはイメージがつきやす

    90代でも元気な人は「歩き方」がちがう 「歩く人」はボケないし、倒れない
    eagleyama
    eagleyama 2019/01/13
    脳卒中では死ななくなった」と言われます。たしかに、それは事実です。しかし、助かる代わりに、何らかの後遺症が残ることが多い
  • オフィス賃料60カ月連続上昇 景気と連動、最長更新 - 日本経済新聞

    東京都心部のオフィスビル賃料の上昇が続く。前月比での賃料上昇は2018年12月まで60カ月連続と過去最長を更新中だ。好不況が4年周期で巡るのが通例だったサイクルに異変が生じた背景には、就業者が増え新築・既存を問わない企業側の強いオフィス移転・拡張意欲がある。仲介大手の三鬼商事(東京・中央)が10日発表した都心5区(千代田、中央、港、新宿、渋谷)の18年12月の平均募集賃料は3.3平方メートル当

    オフィス賃料60カ月連続上昇 景気と連動、最長更新 - 日本経済新聞
    eagleyama
    eagleyama 2019/01/13