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「現場改善の要諦は、自働化や品質保証体制によってQを確保した上で、Dの管理（ジャストインタイムによるリードタイム短縮）に専念することにある。そうすれば現場は強くなるし、C（収益）は後からついてくる」 前回は、本流トヨタ方式のこの教えを定量的に説明する理論「Jコスト論」のあらましについてお話ししました。今回は、「Jコスト論」を活用して、「大ロット生産」にまつわる誤解について説明したいと思います。 「まとめて作れば安くなる」の根拠 世間一般に「量産効果」という言葉がよく使われています。誰もがその言葉を受け入れて、「大ロットでまとめて作れば安くできる」と信じているようです。 一方、本流トヨタ方式では「ジャストインタイム」という概念にのっとって、「必要なモノだけを、必要な時だけに、必要な量だけ作る」ことを説いています。大ロットではなく、「小ロットで回数多く作ること」を推進しているのです。 一体、ど

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 総じて売上高研究開発費比率の低い海外企業が、自社に足りない技術を外部から取り込む「オープン・イノベーション」で効果が上がるのは分かります。しかし、多くの研究者を抱え、高い技術レベルを誇る日本企業においては効果があるのでしょうか。 内視鏡で世界トップシェアを誇り、デジタルカメラにおいても世界最速オートフォーカス技術や、撮影後の手ぶれ補正技術など、独自技術を開発し続けてきたオリンパス（昨年の売上高研究開発費比率は5.8％）。同社の研究開発陣は2007年夏、さらに開発リードタイムを短縮し、新しい製品を生み出すうえでの新たな開発の進め方を検討していました。 検討の背景は2つありました。1つは、優れた機能を構築するのはただでさえ容易ではないのに、ユーザ

内閣府と総務省、文部科学省、経済産業省、日本経団連、日本学術会議が主催する「第8回産学官連携推進会議」が6月20日から京都の国立京都国際会館で開かれる。今回のテーマは「オープンイノベーション型の産学官連携による新たな挑戦」。「技術大国から技術立国へ」をキーワードに、産学官のリーダーが一堂に会して新しい産業基盤の構築について話し合う。その会議でもキーノートスピーカーを務める東京大学の妹尾堅一郎・特任教授にイノベーションのあり方について聞いた。 「日本はお先真っ暗だ」 問　金融危機が引き金になって世界が大不況の極みに落ち、今改めてイノベーションの重要さが認識されるようになっています。その点、技術力が豊かな日本は、この閉塞状態を打ち破れる国の1つではないかという気がします。妹尾先生はどうお考えでしょうか。 妹尾堅一郎・東京大学特任教授。慶應義塾大学経済学部卒業後、大手化学メーカー勤務。その後、英

OpinionLeadersLetters to the editorBy InvitationCurrent topicsUS elections 2024War in UkraineIsrael and HamasThe World Ahead 2024Climate changeCoronavirusThe world economyThe Economist explainsArtificial intelligenceCurrent topicsUS elections 2024War in UkraineIsrael and HamasThe World Ahead 2024Climate changeCoronavirusThe world economyThe Economist explainsArtificial intelligenceWorldThe world t