インターネットの進展で、メディア界は激変の波に洗われている。中でも、新聞や出版など活字メディアへの影響は大きく、広告主や読者の意識も変わりつつある。米国の新聞を中心に内外のメディア情勢を鋭い視点で分析するブログ「メディア・パブ」を主宰する田中善一郎さんに、メディア界の現状や将来展望を聞いた。 (編集委員・柴田篤行)
インターネットの進展で、メディア界は激変の波に洗われている。中でも、新聞や出版など活字メディアへの影響は大きく、広告主や読者の意識も変わりつつある。米国の新聞を中心に内外のメディア情勢を鋭い視点で分析するブログ「メディア・パブ」を主宰する田中善一郎さんに、メディア界の現状や将来展望を聞いた。 (編集委員・柴田篤行)
広告収入の落ち込みや製作コストの高騰で新聞業界が苦境を迎えるなか、製紙各社が再度、用紙代の大幅値上げを求めていることがわかった。地方紙の一部では購読料値上げが始まっており、全国紙が追随するかが注目される。値上げ要請を報じたのは、日本経済新聞。記事では「交渉は難航が必至」と報じているが、当事者でもある同紙の対応方針について聞いてみると、値上げの問題に直結するだけに「申し上げられることはない」と口が固い。 「日刊ゲンダイ」は10月1日発行分から値上げ ここ数年、原油価格や木材などの原料価格は高騰しており、印刷用紙の価格も上昇を続けている。これを受けて、製紙各社は新聞用紙について08年4月、28年ぶりに約5%の値上げに踏み切った。 この余波を受けて、山形新聞が08年7月から購読料を値上げし、秋田魁新報は08年9月末で夕刊を廃止することを決めるなど、読者にも実際の影響が出始めている。これが全国紙に
北海道洞爺湖サミットの際に電子新聞の配信実験で利用された携帯型の電子ペーパー端末「iLiad」をご好意により触る機会を得ました。(赤ペンと青ペンはわたしの私物で「iLiad」とは無関係です、、、紛らわしくてごめんなさい。苦笑) インターフェースは USB type A コネクタ(USBメモリスティック用) CF タイプII スロット(メモリ拡張あるいは他のアプリケーション用) SDカードスロット2GBのMMC互換のあるもの 3.5mm ヘッドセット用ステレオ・オーディオジャック 無線LAN(WiFi) 802.11g/b wireless LAN 有線LAN: 10/100MB wired LAN こんな仕様になっており、電子新聞のようなコンテンツ配信は無線LANなり有線LANでのダウンロードを行う方式のようです。 重厚なケースに入っていて、ノートパソコンなり各種ガジェットを一緒に持ち歩く
米カリフォルニア(California)州マウンテンビュー(Mountain View)にある、米インターネット検索大手グーグル(Google)本社前の看板(2008年7月17日撮影)。(c)AFP/Getty Images/Justin Sullivan 【9月9日 AFP】米インターネット検索大手グーグル(Google)は8日、新聞各社との提携により、過去記事すべてをデジカル化してオンラインでの検索・閲覧を可能にするプロジェクトを進めていると発表した。 このプロジェクトは「Google News Archive(グーグル・ニューズ・アーカイブ)」と呼ばれるもの。「小さな地元週刊誌から最大規模の全国紙まで、世界中でこれまでに書かれた推定数十億に上るニュースの記事を、読者が検索できるようにするのが目的だ」と、グーグルのプロダクトマネージャーPunit Soni氏は同社の公式ブログ上で述べて
ビーチバレー浅尾美和選手の欠場について、東京中日スポーツの記者がプロは肉親の死でも戦うべきだというコラムを書いて、批判が相次いでいる。肉親より仕事を優先しろとはひどいのではといった内容だ。これに対し、同紙では、J-CASTニュースの取材に対し、「厳し過ぎる書き方だった」として、訂正を出すことを明らかにした。 「プロとしての責任を果たすべきではなかったか」 「親の死に目にも会えない。プロとはそういう覚悟を持って戦う"特殊な人"だと思っている」 東京中日スポーツのコラム「記者の目」は、こう啖呵を切って説き始める。2008年9月6日付記事で、ビーチの妖精こと浅尾美和選手(22)が、家族の急病を理由にツアーを「ドタキャン」したことを伝えたうえでだ。浅尾選手は、岡山県内で5日に始まった今季最終戦「アイムの家オープン」に出場することになっており、ペアの相手や100人近くのファンが会場に来ていたという。
1940年東京生まれ。63年東京大学工学部卒業、64年大蔵省入省、72年エール大学Ph.D.(経済学博士号)を取得。一橋大学教授、東京大学教授、スタンフォード大学客員教授、早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授などを経て、2011年4月より早稲田大学ビジネス・ファイナンス研究センター顧問、一橋大学名誉教授。専攻はファイナンス理論、日本経済論。主な著書に『情報の経済理論』『1940年体制―さらば戦時経済』『財政危機の構造』『バブルの経済学』『「超」整理法』『金融緩和で日本は破綻する』『虚構のアベノミクス』『期待バブル崩壊』『仮想通貨革命』『ブロックチェーン革命』など。近著に『中国が世界を攪乱する』『経験なき経済危機』『書くことについて』『リープフロッグ 逆転勝ちの経済学』『「超」英語独学法』などがある。野口悠紀雄ホームページ ------------最新経済データがすぐわかる!-------
Tribune, Lee Enterprises、E.W. Scrippsという大手新聞社のオンライン広告費が直近の四半期下がっていることがわかった。印刷媒体側の広告費の落ちが激しく、業界として心配されているが、必ずしもすべての新聞社のオンライン広告費が下がっているわけではなく、新聞社協会では2桁成長を予想しているという。 ソース:AdAge: Uh-oh, Where Did Those Newspaper Web Ads Go? August 18, 2008 in Online | Permalink TrackBack TrackBack URL for this entry: https://www.typepad.com/services/trackback/6a00d8341bfeba53ef00e553f082168833 Listed below are links to
インターネット・ポータルサイトをマスコミとして規定し、社会的責任を負わせるという方案が政府レベルで推進される。 韓国政府と与党ハンナラ党は最近、第6政策調整委員会のナ・ギョンウォン委員長や文化体育観光部の関係者らが出席した実務党政会議を招集し、インターネット・ポータルサイトをマスコミと規定して責任を持たせるようにする方向で新聞法を改正することにした。17日に政府・与党関係者が明らかにした。 ポータルサイト側はこれまで「ポータルは情報流通の経路に過ぎず、掲示された書き込みの内容については責任がない」と主張してきた。しかし政府と与党は法改正を通じ、これらサイトのニュースサービスに掲載された書き込みの内容についても言論仲裁規定を適用するなど、マスコミ報道と同じ尺度で規制する方針だ。政府とハンナラ党は今年9月に予定されている通常国会で関連法の改正案を処理する計画で、この結果、ポータルサイトに掲載さ
空気のように身近な存在でも、改めてその成り立ちを見ると意外な発見があったりします。いま『「中立」新聞の形成』という本を読んでいるのですが、明治初期、誕生したばかりのメディア「新聞」の上で、こんなことが起きていたそうです: 実際、当時の新聞には投書が連日掲載され、紙面の重要な要素となっている。そこにはニュース取材力の不足という新聞社側の事情だけでなく、既成の価値秩序の大きな変動に直面した人々の不満や意見という下からの大きな沸騰が存在していた。人々は意見表明の機会を求めており、建白書や新聞への投書として表れた。しかも、生まれたばかりの新聞という公示的メディアに載った投書は思いがけないところからの次の投書を触発し、それがまた次々と連鎖反応を引き起こすという機能を果たしえる。 投書という言論装置は、一回限りの意見表明にとどまらず、それへの反論も呼び起こし、論議論争という開かれた言論空間を成立させる
毎日上層部と会って話した 7月20日に毎日新聞が低俗記事についての検証紙面を掲載したが、その直前に私は同社の上層部の人と話す機会があった。このとき私は、次のように話した。 ――マスメディアとインターネットの対立は、団塊の世代をはじめとする中高年と、30代のロストジェネレーション世代を中心とした若者層の世代間対立という背景事情を持っている。この対立はブログ論壇がネットの空間の中に現れてきた2004年ごろからくすぶりはじめて、2005年には郵政解散でこの対立が顕在化し、小泉元首相批判を繰り返したマスメディアに対しネット世論は小泉指示に回った。小泉圧勝という結果は「マスメディアよりもネット世論の方が正しかった」という初めての勝利体験をネットの世界にもたらしたが、しかしその後はこうした対立が鮮明になるような状況は生まれてきていなかった。これがある種の焦燥感となって「ブログの世論はリアルに何の影響も
報道しないニュースが多すぎる たとえば、今回の毎日新聞の「WaiWai」問題がそうだ。7月20日に「おわび」が載っただけで、他の新聞は上っ面をなぞっただけ。インターネットを持ってない読者には、何があったかすらもわからない。 ぼくのエントリーでもまともに報道されないニュースもある。たとえば、「アメリカ年次改革要望書」の存在。「著作権法の「非親告罪化」とアメリカ年次改革要望書」「著作権者たちのいらだち」「今年のアメリカ年次改革要望書から」など、三度にわたって、日本の政治がアメリカの要望にそって動いていることを伝えた。しかも、この「アメリカ年次改革要望書」、秘密でもなんでもない。アメリカ大使館のホームページを見れば、誰でも読める。そして、これから数年後の日本の政治がどう動くが見えてくるのだ。(東龍氏によると「夕刊フジ」(引用はZAKZAK)には載っていた) さらに、トヨタの過労死裁判について
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