ベネッセが教員に意識調査 個性重視から学力底上げ路線へ/教育ニュース - 教育情報サイトeduon!
株式会社ベネッセコーポレーション（本社：岡山市、以下ベネッセ）の社内シンクタンク「Benesse教育研究開発センター」が、2007年8月～9月、全国の公立小・中学校の教員3,981名ならびに公立小・中学校の校長1,087名を対象に、「第4回学習指導基本調査」を実施し、学習指導の実態と教員の意識を調査発表した。この調査は、1997年、1998年、2002年にも実施しており、過去10年間にわたる教育現場の変化をとらえる。 【主な調査結果】 1. 教員の教育観は、この10年で大きく変化している。「得意な教科や領域の学力を伸ばすこと」より「不得意な教科や領域の学力をつけさせること」を重視する教員が増えるなど、子どもの個性や自主性を尊重する意識よりも、教員が中心になって学力を底上げしようという意識が高まっている。 2. 「表現活動を取り入れた授業」「自分で調べることを取り入れた授業」といった、体験的
大学版国際学力調査、2010年以降日本も参加方針/教育ニュース - 教育情報サイトeduon!
２００８年１月１１日と１２日にＯＥＣＤ（経済協力開発機構）加盟国の非公式教育相会合が東京・青海の東京国際交流館で実施された。 議長を務めた渡海文部科学相は会見で「高等教育の成果の評価」をテーマに、これまで国際的な統一基準がなかった大学・大学院の評価方法の導入に向け、大学の学習成果を世界共通の基準で評価する「大学版ＰＩＳＡ（学習到達度調査）」へ「参加の方向で検討したい」と述べ、日本も試行調査に加わる意向を明らかにした。 非公式教育相会合には３０の加盟国のうち韓国やドイツなど２０の国・地域の代表者が参加。ＯＥＣＤ加盟国の１５歳を対象としたＰＩＳＡを過去３回実施し、国ごとの平均点や順位を出しているがこれを参考に大学・大学院の評価方法の導入に向け、本格的な研究を開始することで各国が一致した。 評価の対象になる専門分野としては、国際的な共通点が多い工学や経済学、自然科学などが挙がった。 渡海氏は「社
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