あらゆる自由のために結婚せず賃貸暮らし続けてたけど、やりたいことも尽きて限界。 楽に死ねるなら死んで終わりにしたい。最低でも仕事がなくなったら死んでしまいたい。 子供や伴侶がいれば、やりたいことがなくなって自分のために生きる気力がなくなっても誰かのために生きる使命は残ったのに。 ただ生ける屍のように仕事に行き、食べて寝るだけ。最近は食べるのもめんどうで時々食べない。 この先は、ひとりで登るクライマックスと頂上のない山登り。目指す場所はなく、転げ落ちればいい。 誰かのために生きられる選択肢がある人は羨ましい。 でも、その選択肢は確かに邪魔のように見えていた。

京都アニメーションの事件でお亡くなりになった方のご家族や親友の皆様へー共同通信社大阪社会部 https://t.co/HiFkmy4q8w

【ソウル＝岡部雄二郎】韓国の文在寅（ムンジェイン）大統領は２日午後、日本政府が輸出手続き上の優遇措置を与える「ホワイト国」から韓国を除外することを閣議決定したことについて、「外交的な努力を拒否し、事態を一層悪化させる極めて無謀な決定だ。深い遺憾の意を表する」と述べた。 日本政府の決定を受けて韓国政府が急きょ開いた閣議の冒頭で語った。文氏は、「状況を悪化させた責任が日本政府にあることが明白になった以上、これから起きる事態の責任も全面的に日本にあるという点をはっきりと警告する」とも述べ、対抗措置を検討する考えを示した。

愛知県で開かれている国際芸術祭に慰安婦問題を象徴する少女像が展示されていることについて、菅官房長官は芸術祭が国の補助事業として採択されていることから、事実関係を精査し、補助金を交付するかどうか慎重に検討する考えを示しました。 これについて、菅官房長官は閣議のあとの記者会見で「企画の１つとして、慰安婦を象徴する少女像などが出展されていることは承知している」と述べました。 そのうえで「『あいちトリエンナーレ』は文化庁の補助事業として採択されている。審査の時点では、具体的な展示内容の記載はなかったことから、補助金の交付決定では事実関係を確認、精査したうえで適切に対応していきたい」と述べ、事実関係を精査し、補助金を交付するかどうか慎重に検討する考えを示しました。

やまとなでし子🌹バチェラー&最愛考察連載中 @yamatonadeshi5 1〜2枚目 女性が欲しいデザイン 3〜4枚め 男性が選びがちなデザイン 男性はハート！カラーストーン！わかりやすい大きめのペンダントトップ！と、見るからにかわいい物を選びがち。 pic.twitter.com/xlC2htX4r5 2019-07-31 00:02:34

アニメ制作会社京都アニメーションの第一スタジオで起きた放火殺人事件では発生時に現場にいた社員の半数が尊い命を奪われました。亡くなった35名の身元特定を終えた京都府警はいまだに氏名等の公表に至っていません。 数年前から脅迫メールが届いていたことを八田英明社長は京都府警に相談していたそうですが京都府警は何をしていたのでしょう。 昨年秋には、インターネット掲示板に事前の犯行予告投稿（犯人は特定されていないようですが）があり、青葉真司容疑者（４１）がスタジオ近隣の公園に赤いＴシャツを着て寝泊りしていたことを、目撃した市民が不審に思っていたことが報じられています。 「都心では赤いＴシャツを着た中年は職務質問することが暗黙のルールになっています。赤いＴシャツで公園に寝泊りまでしていたのに職質しないのはありえないですね」（警視庁関係者） 公園で寝泊りしている中年は普通は職務質問すべきではないのでしょうか

北海道の哲学の木だけかと思ったら、こ、これは…。 ナショナルジオグラフィックの世界の絶景写真集でニュージーランドのワナカ湖の木を撮った英国人フォトグラファーのPaul Peifferさんが、最近のインフルエンサーのマナーの悪さを本気で嘆く記事をPetaPixelに書いています。 いつもはカメラを置いて南仏プロヴァンスで休暇を楽しむPaulさん。今年はラヴェンダー畑が満開の夏に休みがとれたので、せっかくだからとカメラを持って畑に出かけてみたところ、柵の中に入って畑を踏み荒らしながらポーズをとってるインスタグラマー風の観光客が多くて我が目を疑ったんだそうですよ？ たとえば… 車は道に乗り捨てで、ほかの車が通れない。 着替えを5～6着吊り下げたラックを畑に勝手に持ち込んでファッション撮影している。 畑に脚立を勝手に持ち込んで、1年丹精込めて育てた花をつぶしている。 花を大量に摘んで（というか盗ん

政府は２日の閣議で、輸出管理の優遇対象国、いわゆるホワイト国から韓国を除外することを正式に決定しました。半導体の原材料など３つの品目に続く輸出管理の強化で、韓国は今月28日に優遇対象国から外れ、輸出管理を厳しくする対象が拡大されます。 除外されると、工作機械や炭素繊維など軍事転用のおそれが高いとして厳しく規制されている品目を韓国に輸出する際は、原則として輸出の契約ごとに個別の許可が必要となります。 さらに、そのほか食料や木材などを除く幅広い品目についても、経済産業省が兵器に使われるおそれがあると判断した場合には、個別の許可が必要になる可能性があります。 ただし、輸出管理を厳格に行っている企業向けには、例外として、個別ではなく包括的な許可で手続きを簡略化する制度があることや、優遇対象国から外れても韓国向けの輸出は中国など向けとおおむね同じ扱いになるため、政府や企業の間では実際の貿易への影響は

「７ｐａｙ（セブンペイ）」の失敗は、日本のキャッシュレス化の流れに冷や水を浴びせかねない。２０２０年東京五輪・パラリンピックの開催まで１年を切り、外国人観光客のさらなる増加が見込まれる中、キャッシュレス化を推進する政府にとっても悩ましい事態だ。 「コンビニ最大手の独自決済が広まれば、スマートフォンを持ち始めた高齢者にもキャッシュレス化が浸透すると期待していたのに…」。金融とＩＴを融合したフィンテック企業の関係者は、セブンペイの不正利用問題がもたらす悪影響の広がりを懸念する。 日本のキャッシュレス比率は２０％前後で、世界と比べても低水準とされる。要因の一つが、キャッシュレス決済に対する根強い不安感だ。消費者庁が昨年６月に行ったアンケートでも、キャッシュレス決済の一つ「ＱＲコード決済」を使っていない４７９人の約１割が、「個人情報の流出」や「不正使用」への不安を理由に挙げていた。 キャッシュレス