CES2011で発表された最新Android機とiPhone4の比較インフォグラフィック：In the looop：オルタナティブ・ブログ
1月6日から9日まで開催されていた国際家電ショーCES2011にて、米国携帯キャリアVerizon Wiressは重要なスマートフォン新製品をいくつか発表した。 最も注目を集めたのは、AT&Tの独占を破る、Vwrizon版iPhone4の発売だが、同時に最新鋭の4G LTE対応Androidスマートフォン、Droid Bionic、HTC Thunderboltもアナウンスされている。 (出所: Skattertech、左からDroid Bionic、iPhone4、Thunderbolt) これら注目の３機種比較を見事に表現したインフォグラフィックが Skattertech (元記事) が公開したので、それをご紹介したい。iPhoneとAndroidの細かいスペック差まで表現してあり、それぞれの今を知ることのできる貴重なチャートだ。 なお、Android機、Droid Bionic、HT
Androidは本当に世の中を席巻するか?市場の予測に疑問を投げかけてみたい。：ASSIOMA：ITmedia オルタナティブ・ブログ
ASSIOMA：ITmediaオルタナティブ・ブログ (RSS) ASSIOMA ICT業界動向やICT関連政策を基に「未来はこんな感じ?」を自分なりの目線で「主張(Assioma)」します。 今年の通信業界を振り返ってみれば、スマートフォン一色と言って良かったと思う。その話題の中心は常に「Android」だったように思う。 Gartnerが発表した、全世界の2010年Q3の市場シェアを見ても、Androidの勢いを疑う余地は無い。2009年の3.5%から、2010年では25.5%に躍進し、既にiPhoneを抜き二位の座を獲得している。 そういった世相を反映してか、世の中のアナリストや調査会社の発表するスマートフォンの市場予測では、今後はAndroidが優勢になるとの見方が多い。ここ数日、大前研一氏がiPhoneはAndroidに負けると書いた記事も話題になっている。私も実際にAndro
ソーシャルメディア時代のコミュニケーション。リアル社会同様の「苦行」は必要か?：ASSIOMA：ITmedia オルタナティブ・ブログ
ICT業界動向やICT関連政策を基に「未来はこんな感じ?」を自分なりの目線で「主張(Assioma)」します。 先日、私のFacebook上の友人が2007年の記事ですが、ソーシャルメディア時代のコミュニケーションに関する記事を紹介してくれていました。その友人が抜粋してくれていたこの記事の要約は以下の通り。 「ソーシャルメディアの危険性」 ・"コミュニケーションの仕方によっては、異質な人を寄せ付けない排他性が感じられる。 ・検索エンジンはあなたが知りたいことしか教えてくれない。それは予期せぬ出会い(Serendipity)を奪ってしまう。 ・ブログはあなたがコメントする機会を与えてくれるが、会話する機会は与えてくれない。 ・SNSはあなたが「あなたと同じような人とだけ交流する」場を提供する。 ・これらはいずれも、ソーシャルメディアというより、アンチソーシャルメディアだ。 全体を総括すると、
「株式会社ひとり」について：栗原潔のテクノロジー時評Ver2：オルタナティブ・ブログ
私のようにサラリーマンをやめて個人で独立開業する場合には、個人事業でいくか株式会社でいくかという選択肢があります（他にもLLPとか合資・合名会社等ありますが省略）。私の場合は、最初から株式会社として始めましたので、個人事業と比べてどうなのかという話はあまりできないのですが、個人ベースで独立開業を考えられている方のために株式会社設立の際の経験談を書いておきます。 １．資本金について 今だと、資本金1円、取締役一人で株式会社を設立できますが、現実的には資本金1円だと開業初日から債務超過になってしまいますので、ある程度の運転資金に相当する資本金を用意すべきです（当たり前）。そもそも資本金の額は登記簿に載ってしまいますので、資本金１円ですと、大手企業との契約段階で登記簿を提出したりする時にちょっと恥ずかしいことになります。それから、私も最初、勘違いしていたのですが、資本金は別に特別な口座に寝かせて
Mixiの目論見書を見ていたら：SNS特許について
何の気なしにミクシィの上場目論見書を見ていたら【事業等のリスク】の項にちょっと気になる表現が。（目論見書のPDFにプロテクトがかかっていて、コピペできないので、以下は要約。詳細は原文PDFの19ページを参照してください） 国内の特定企業から特許侵害の警告が出ているが、システムの構成が異なることから、侵害の事実はないと認識している。 最近、米国のSNS業者がSNSに関する特許を取得。PCT（国際出願）もされているので、今後日本でも成立する可能性がある。当社サービスが当該特許に抵触する可能性は低いと考えているが、不透明な要素はある。 一番目の項目ですが、具体的にどの企業がどの特許に基づいた警告を行ったのかはわかりません（特許電子図書館で、「ソシアル・ネットワーク」、「ソシアル・ネットワーキング」等をキーワードで検索しても見つかりません。） 二番目は米Friendster社の特許のことを言ってい
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