ユーチューバー・ヒカル（30）が4日に自身の公式チャンネルを更新し、YouTubeをバカにした中堅芸人に怒りをぶちまける場面があった。 フリートークをする企画で、兄・まえっさんから「前に飯に行ったときに、芸人さんにこき下ろされとったんやん?」と、話を振られたヒカル。ある人物の紹介で会食に招かれたというが、そこで同じくゲストで呼ばれていた中堅芸人に、散々バカにされたことがあったという。 ヒカル曰く、その人物は「結局、ユーチューバーは芸能人の真似事で落ちこぼれ」「うちの世界にはダウンタウンさんがいるから」「YouTubeなんて、もう2～3年で終わるからね。今のうちに稼いでいた方がいいよ」などと、言いたい放題。 「とにかくこっちを下に見てくるわけよ。40くらいのヤツでさ、ボコボコにしたろかなと思ったわ。ハッキリ言っとくけど、お前が俺に勝ってるところ、一つもないからな。そいつは中途半端に売れていて

14日午後、慶尚南道金海市の総合病院で磁気共鳴画像（MRI）検査を受けていた患者Aさん（60）が突然検査機器に吸い込まれた金属製の酸素ボンベに挟まれて死亡する事故が起きた。警察はMRI機器の作動で発生した強い磁力によって、横に置かれていた酸素ボンベが急に引き込まれたとみている。医療関係者は「今回の事故はMRI室に金属製品を置いてはならないという基本的な安全ルールを守らなかったことで起きた初歩的で異例の事故だ」と指摘した。 ■2021年世界で最も安全な都市1位はコペンハーゲン、ソウル25位、日本は？ MRIは人体の内部の臓器、骨などの映像を撮影する医療機器で、強い磁場を発生させ、人体の断層映像を撮影する際に使われる。X線を使用するCT（コンピューター断層撮影）に比べ精密に状態を確認できる。韓国国内に普及しているMRI機器は2017年の1496台から昨年には1775台に増えた。 本紙の取材を総

新型コロナウイルス対策を検討する政府の専門家会議が4日開かれた。その後の記者会見で、副座長の尾身茂氏（地域医療機能推進機構・理事長）は、国内におけるPCR検査数が諸外国に比べて少なく、「必要な人が受けられるようにするべきだと専門家はみんな思っている。今のままでは不十分。早い時期から議論したがなかなか進まなかった。これにはフラストレーションがあった」などと言及した。 【会見ノーカット】新型コロナ「新しい生活様式」とは？　政府の専門家会議が会見 PCR拡充、日本はなぜ遅れた？　尾身氏は、日本でPCR検査の拡充が遅れた原因について「過去を振り返る必要がある」としたうえで、大きく2つの点を挙げた。 1点目については、「日本は感染症の法律も制度的にも地方衛生研究所が主体でやってきて、例えば麻疹（はしか）、結核（けっかく）の審査は仕事の一環だが、新しい大流行の病気を大量に検査するという仕組みになってい

千葉を訪れた。駆け足ながら、9月9日の明け方に千葉県に上陸した台風15号の被害を目にして、そのすさまじさを感じることになった。もっとも大変なのは、家屋などの破壊だけでなく電力の供給網が寸断され大規模な停電が発生したことだろう。そして1週間過ぎた今も停電は多くの地域で続いているのである。なぜ、こんなに復旧に時間がかかるのか？ 停電したのは強風によって鉄塔や電信柱が倒壊したうえに、おびただしい数の倒木が生じたためだろう。倒木が道をふさぎ、事故現場に到達しにくいという問題と、倒木そのものがが架線を切断、もしくは引っかかったままになっている問題が重なっている。倒木処理が停電解消には欠かせないことがわかる。 そんな現場を見て感じたことを２点記したい。 非常に難しい倒木やかかり木の処理　倒木なんて、人海戦術でさっさと片づけろと思われる人もいるかもしれない。だが倒木処理は、非常に難易度が高いのだ。復旧を

ポンペオ米国務長官は23日、米CNBCのインタビューで「Huaweiは嘘つき」と発言したと日本では報道されている。何を根拠に断言したのか、CNBCの英語の報道を検証したところ、思わぬ事実が見えてきた。 ◆ワシントン共同通信の報道　先ず、日本の多くのメディアが使用している日本の共同通信社のワシントン支局が発信した報道を、そのままここに書く。 【ワシントン共同】ポンペオ米国務長官は２３日、米ＣＮＢＣテレビのインタビューで、中国と主導権を争う高速大容量の第５世代（５Ｇ）移動通信システムを巡り、米国が排除を目指している中国通信機器大手の華為技術（ファーウェイ）が「中国政府と連携していないと、うそをついている」と批判した。 これに先立ち中国の崔天凱駐米大使は２１日、ＦＯＸニュースの番組で、ファーウェイは「ただの民間企業」と強調し、米政府の対応が「貿易の自由な流れを妨げている」と批判しており、ポンペオ

最近、改めて、労働者が辞めさせてくれない会社を辞める方法について注目が集まっています。従前から、いわゆるブラック企業では「人手が足りない」「代わりを見つけて引き継ぎするまで退職は認めない」など、様々な理由を付けて退職を妨害してくる事例があり、社会問題になっています。しかし、労働者は事業所の経営に責任を持つ必要がないので、人手不足は、退職を引き留める理由にはなりません。そして、なかなか辞めさせてくれない事業所に対して、インターネット上では「退職代行」なるサービスも流行っているようですね。 退職代行業は違法の可能性　しかし、労働者が勤め先を退職することについて、弁護士以外の人や業者が有償で依頼を受けて交渉するのは、原則として弁護士法違反の犯罪になります。弁護士ではない代行業者は、勤め先と示談交渉をしない建前なのでしょうが、労働者が不本意な形で退職を余儀なくされる場合、勤め先との間では、法律や話

■はじめに　カナダでは、2018年10月17日から大麻が解禁され、使用が合法化されています（州法の規定に基づいて、18歳以上の者は合法的に30グラムまでの大麻を所持したり、他人と共有することが可能）。日本を含めて世界中の圧倒的大多数の国は、現状では大麻について厳しい態度を取り続けていますので、カナダのこの試みは、国を挙げての壮大な実験といえるでしょう。ただし、これは後戻りがほぼ不可能な実験です。大麻の規制については、緩和の方向にあるのが世界の流れかもしれませんが、大麻解禁によって、これからのカナダ社会がどのように変化していくのかについては、世界中が注目していることと思います。 ところで、カナダには毎年、たくさんの日本人が旅行や留学などで訪れています。カナダで大麻が解禁されたことから、彼らが大麻パーティなど、現地で大麻に触れる機会も出てくることと思います。また、好奇心でみずから大麻を購入し、

「新卒で入社したホンダを3年で退職しました」というブログの記事が様々なSNSで拡散している。ここであらすじを紹介するのもなんなので（そもそもすぐ読めます）まだ御覧になっていない方はぜひ。読んだ多くの人が「ホンダって自社で技術開発していないのか！」と驚き、ダメ出しをしている。けれどこれを書いた人も読んだ人も、根本的な「思い違い」をしてると考えます。 ・当該ブログへのリンク ホンダに厳しいと言われる私が少し状況を説明したい。まずブログを書いた方は先進安全や自動運転の部門にいたとのこと。この分野、タイヤや変速機などと似ています。タイヤは自動車に必ず付いている部品ながら、開発はタイヤメーカーに丸投げしている。自動車メーカーが行うのはスペック出しと、要求値通り仕上がっているかのチェックです。これ、全メーカー同じ。 変速機も同じ。自動車メーカーはスペック出しをして要求に沿った製品を作って貰う。さらに言

批判拡大　東京医大の女子減点疑惑への批判が拡大している。東京医大前ではデモが行われた。世界中に報道され、「日本の恥」をさらした。 東京医大、女子受験生を一律減点　卑劣な行為に「差別であり詐欺」と非難轟々「差別やめろ、受験料返せ」女子減点に女性抗議東京医大、海外メディアは「女性医師は家庭持つと職場を追われる」と報道　そして問題は東京医大だけでなく、医学部全体にあることも指摘されはじめている。 【東京医科大・女子減点】「国立大学でも同様の事例多々、出身地差別もある」出身女医が決死の激白！ 女性だけに圧迫面接も…！東京医大以外でも「女子合格率、医学部だけ低いのは不自然」女性医師が指摘東京医大だけじゃない？医大入試の男女差別　前回記事に書いた通り、医学部が「若い男性」を欲しており、医学部が女性だけでなく年齢の高い者も望ましくないと思っていることも明らかになりつつある。 女子だけでなく、３浪の男子も

10月、11月と高齢のドライバーによる交通死亡事故が相次いで報道されています。 「登校の列に車、小１男児が死亡　横浜、児童８人けが」（朝日新聞 10月28日） 「駐車場のバー折って歩道の２人はねる…車暴走」（読売新聞 11月13日） 実際に統計上、高齢ドライバーによる死亡事故の件数は増加しているようです。 ２０１４年に約３６００件あった死亡事故のうち、６５歳以上の運転者が過失の重い「第１当事者」になったケースは２６％だった。約１０年間で１０ポイント近く増えている。 出典:北海道新聞11月17日社説「高齢ドライバー 事故防ぐ対策急ぎたい」 でも考えてみると、いま日本では急速に高齢化が進んでいます。それとともに65歳以上の人口が増えているわけですから、事故の件数が増えてしまうのはある意味で当然のことです。 では高齢化の影響を除いた場合、高齢ドライバーによる事故は増えているのでしょうか？ 高齢ド

民進党代表選に立候補している蓮舫代表代行（48）について、台湾籍を放棄しているかどうか問題となっている件で、本人の蓮舫氏が8日、Yahoo!ニュース編集部の単独インタビューに応じ、この問題の経緯などについて詳細な内容を明らかにした。 蓮舫氏は15日に投開票が行われる民進党代表選で優位な戦いを進めており、民主党時代を通して初めての女性代表が誕生する可能性も高まっている。一方で、「二重国籍」ではないかという指摘によって、将来の首相を目指す立場になる党代表としての適格性を疑問視する意見や報道も出ており、その「真実」に対する関心が集まっている。（ジャーナリスト・野嶋剛／Yahoo!ニュース編集部）