韓国の若者から先月２０日に、俺に１通のメッセージが送られてきたんだ。慰安婦問題に関する同国の異常な状況が記され、慰安婦像の写真も添付されていた。彼の安全のため匿名にするが、概略を報告するぜ。（夕刊フジ） 彼のメールはまず、以下のような書き出しだった。 《韓国国内の数十カ所に慰安婦像が設置され最近ではバスにまで慰安婦像が乗っています。慰安婦問題で、言論弾圧に近いことも行われています。日本国内で嫌韓感情が増加し、日本からの観光客も減っています。韓国にとってマイナスにしかなりません。日韓関係が壊れることを憂慮しています》 まったくの正論だ。俺も日本の友人たちも同じような認識と心配をしているんだ。韓国の若者のメッセージは続いた。 《私は元慰安婦の発言や資料を確認しましたが、日本の官憲が強制連行したという証拠は出てきていません。慰安婦の強制動員を否定した大学教授が暴行を受けたこともあります。『慰安婦

さて、本コラムはこれまで、欧米の音楽や映画にとどまらず、国際政治や経済、ＩＴ（情報技術）、宇宙開発、食（グルメ）、健康、動物愛護、環境保護、ＵＦＯ＆地球外生命体騒ぎに至るまで、国内外を騒がせるニュースをすべてエンターテインメントととらえ、他のメディアと違った視点でご紹介してきました。 なので、やはりこの問題についてもご紹介せねばなりません。昨年末に韓国・釜山の日本総領事館前に慰安婦像が設置された一件についてです。 ご存じの通り、日韓両政府は一昨年末の合意で慰安婦問題を「最終的かつ不可逆的に解決されたことを確認した」との認識で一致。 日本側はこの合意に基づき昨年、元慰安婦支援などに１０億円を拠出するといった合意内容を着実に履行しました。 ところが韓国側はソウルの日本大使館前の慰安婦像は「地方自治体の責任」などと主張し、撤去に動かなかったどころか、釜山の日本総領事館前に２つ目の慰安婦像が設置さ

戦争が始まると、米国内では１２万人以上の日系人が全財産を没収されて強制連行され、鉄条網が張り巡らされた収容所に入れられました（日系人強制収容）。収容所ができるまでの間、臭気が漂う厩舎に入れられた人もいました。７割が米国生まれの２世で米国籍を持っており、残り３割の１世も永住権を持ち２０～４０年も米国で暮らしていました。なんと、米大統領フランクリン・ルーズベルトは開戦５年前の１９３６年にハワイの日系人を強制収容する計画を検討していたことが明らかになっています。 インディアン虐殺の延長太平洋の戦場では米兵による残虐行為が行われました。初の大西洋単独無着陸飛行に成功した米国人チャールズ・リンドバーグは開戦後、民間人技術顧問として南太平洋の前線に派遣され、そのときの米兵の振る舞いを著書『リンドバーグ第二次大戦日記』に書きました。 「わが軍の将兵は日本軍の捕虜や投降者を射殺することしか念頭にない。日本

わが国はやむなく、１９４１（昭和１６）年１２月８日（現地時間７日）、ハワイの米海軍基地を攻撃（真珠湾攻撃）。米国、英国など連合国を相手に戦争に突入しました。平和を願ってぎりぎりまで努力を続けた昭和天皇は、開戦の詔書に「豈（あに）朕（ちん）カ志ナラムヤ」（このような事態は私の本意ではない）と書き加えるようご下命になりました。１２日の閣議で戦争の名称を、進行中の支那事変も含めて大東亜戦争と決めました。 「日本に１発目を撃たせろ」米大統領フランクリン・ルーズベルトは１９４０年１０月８日の段階で、海軍大将ジェームズ・リチャードソンに対し「遅かれ早かれ、やつら（日本）は過ちを犯し、そしてわれわれは戦争に突入することになる」と語っていました。 陸軍長官ヘンリー・スチムソンの日記によると、ハル・ノートがわが国に通告される前日の１９４１年１１月２５日、関係閣僚と軍幹部による戦争閣議でルーズベルトは「米国は

米大統領フランクリン・ルーズベルトは、１９３９年９月に欧州で始まった第二次世界大戦でドイツに追い詰められていた英国を助けるためにも、参戦したいと考えていました。しかし米国民の圧倒的多数は第一次大戦に懲りて戦争を望んでおらず、ルーズベルトは１９４０年１１月に３選を果たした際に「あなた方の子供はいかなる外国の戦争にも送られることはない」と、戦争しないことを公約にしていました。 選挙公約に反して戦争たくらむ参戦するにはよほどの口実が必要です。米軍はドイツの潜水艦を挑発して、ドイツ側から攻撃させようとしましたがドイツは引っ掛かりませんでした。そのためルーズベルトは、ドイツ、イタリアと三国同盟を結んだわが国を挑発するという「裏口」からの参戦をたくらんだのです。 １２月、米国議会は中国国民政府への１億ドルの借款供与案を可決。ルーズベルトは「われわれは民主主義の兵器廠とならなければならない」との談話を発

（左から）米国のフランクリン・ルーズベルト大統領、ソ連のヨシフ・スターリン書記長、中国共産党の毛沢東主席。日本と中国国民政府を戦わせることで利害が一致していた 北米大陸の中で侵略を行っていた米国は、欧州諸国に比べ遅れて現れた帝国主義国家でした。太平洋に達し、中国大陸を狙ったときには、わが国やフランス、ドイツ、英国が入っていて、米国の割り込む場所はありませんでした。 「門戸開放」言いながらブロック経済米国務長官ジョン・ヘイは１８９９年と翌年、関係各国に中国の「門戸開放」と「機会均等」を要求しました（門戸開放通牒）。つまりは自分も入れろということです。 第一次世界大戦後の軍縮を話し合うとして、１９２１年に米国が提唱してワシントン会議が開かれました。ここで主力艦の比率が米国５、英国５、日本３と決められました（ワシントン海軍軍縮条約）。わが国にとって不利な内容でしたが、国際協調を期待して受け入れた

米国がハワイやフィリピンを奪っているころ、わが国は日清戦争に勝ち、１８９５（明治２８）年の下関条約で満州の玄関口である遼東半島を割譲されました。ところが清は約束に従わず、ロシアに泣きつきました。ロシア、フランス、ドイツはわが国に対して「東洋平和のため遼東半島を清に返せ」と迫り、ロシアの軍事的脅威を感じたわが国は屈服しました（三国干渉）。 その後、「東洋平和」どころか、三国に英国も加わって清に群がり、相次いで領土を奪っていったのです。清はわが国から取り戻した遼東半島をロシアに貸し与え、満州はロシアの支配下になりました。このときはまだ米国の姿はありません。 Ｔ・ルーズベルトは親日ではない１９０４（明治３７）年から翌年にかけての日露戦争でわが国はロシアを破りました。世界制覇を目指す白人国家を押しとどめたわが国の勝利は、白人に支配されている人々に独立への勇気と希望を与えましたが、米国はわが国を恐れ

１９４１（昭和１６）年にわが国と米国などとの戦争が始まってから８日で７５周年を迎えます。戦争の原因は何だったのか、どちらに責任があるのか－。前史としての西欧白人国家による侵略から、アメリカ合衆国建国、日米開戦への道、原爆投下、日本国憲法制定…の歴史を分かりやすく振り返ります。 インカ文明を滅ぼしたスペイン人１１世紀末から１３世紀にかけて、西欧のキリスト教国は、聖地エルサレムを奪回する十字軍と称してイスラム教国を侵略し、多くの人々を殺しました。異教徒を「裁く」という思想です。 １５世紀半ばからは大航海時代という名の大侵略時代が始まります。スペインの遠征隊を率いたクリストファー・コロンブスが１４９２年にアメリカ大陸を「発見」したと言われていますが、発見も何も、そこには先住民が独自の文化を築き上げていました。 コロンブスは着いた場所をアジアだと思っていたので、現地の人をインディアス（インド人）と

北米大陸では英国人によるバージニア植民地樹立に続き、１６２０年にメイフラワー号で渡った清教徒（英国国教会と対立するキリスト教原理主義者）たちをはじめ、英国で食い詰めた人たちなどが次々と移り住みました。過酷な環境が待っていましたが、元から住んでいたインディアンたちから食べ物や衣服をもらったり、トウモロコシの栽培を教わったりして生き延びました。しかし、インディアンは恩をあだで返されることになります。 マニフェストデスティニーとは何か１７７６年のアメリカ独立宣言は「すべての人間は平等につくられている」などとうたっていますが、インディアンや黒人は適用外というご都合主義でした。 米国人は無数の黒人奴隷を「輸入」してこき使うとともに、「西部開拓」の名のもとに、インディアンを追い出したり殺したりして西へ西へと拡張を続けました。米国人が建国以来、インディアンの部族と結んだ条約は３７０に上りますが、それをこ

【ワシントン＝青木伸行】バイデン米副大統領は１５日、ペンシルベニア州で演説し、共和党の大統領候補、ドナルド・トランプ氏を批判する文脈の中で「（日本が）核保有国になり得ないとする日本国憲法を、私たちが書いたことを彼（トランプ氏）は知らないのか」と発言した。 米政府の要人が、日本国憲法を米国が起草したと強調することは異例。バイデン氏は日本などの核保有容認論を展開しているトランプ氏を批判しようと、日本国憲法を持ち出した。 バイデン氏は「（トランプ氏は）学校で習わなかったのか」とも皮肉り、「彼に（大統領として）核兵器発射のコードを知る資格はない」と非難した。 バイデン氏は６月、米公共テレビ（ＰＢＳ）のインタビューで、中国の習近平国家主席に対し、北朝鮮の核開発を阻止しなければ「日本は一夜のうちに核を開発できる」と語ったことを明らかにしている。

※この記事は月刊正論１２月号から転載しました。月刊正論１月号は１２月１日発売。ご購入はこちらへ。 日本外交再度の大敗北 中国が提出した「南京大虐殺」と「慰安婦＝性奴隷」の二つの案件が注目される中、１０月４日からアラブ首長国連邦の首都アブダビで開催されたユネスコ記憶遺産国際諮問委員会（ＩＡＣ）は、「南京大虐殺」文書を登録する決定を行った。「慰安婦」については「不登録」となったが、ユネスコは２年後の次回、韓国などと連携して再提出するよう勧告した。いずれにせよ中国は、ユネスコを利用して、大きな対日歴史カードを手に入れたのである。 この決定は、今年の日本外交の再度の大敗北である。再度の、と言うのは、明治期の産業革命遺産を世界文化遺産として登録するに当たり、６月に日韓外相会談で、朝鮮半島からの徴用工を「強制労働」させたと読める文書に合意するという失態があったからである。それに次ぐ第２の深刻な失敗を、

旧日本軍による慰安婦強制連行など事実とは異なる記述を米国の公立高校の世界史教科書が掲載している問題で、米教育出版社に修正を要請した日本政府を批判する声明を出した米歴史家２０人に対し、日本人学者５０人が１２日までに反論を発表した。米国人学者が歴史的事実の間違いとの指摘に向き合おうとせず、公正性を欠いているなどとして、学者や教育者としての姿勢を問う内容になっている。 米国人学者の声明は、日本政府が昨年１１月に在米公館を通じて教科書を出版するマグロウヒル社と慰安婦の部分を記述した教授にそれぞれ記述の修正を要請したことを受け、出された。日本政府による修正要求を拒否する内容で、３月の米国歴史学会の機関誌で投稿の形で掲載された。 これに対する反論文は、伊藤隆・東京大学名誉教授や田中英道・東北大学名誉教授ら著名学者９人が呼びかけ、有志が署名した。 反論は、歴史教科書も米学者の声明も、日本の戦争犯罪再調査

日本の最大の敵は日本なのか－日本の安全保障関連法案の国会質疑やその報道は、そんな疑問を感じさせる。 「暴走」「思うがままに武力を」「ナチスの手口」など、同法案の核心の集団的自衛権行使容認に反対する朝日新聞の記事の見出しは、日本が自ら他国に戦争を仕掛けるためにこの措置を取る、と思わせようとしているのは明らかだ。 同法案の目的を「日本を戦争をする国にする」と断じる日本共産党の主張も日本がいかにも侵略戦争を始めるかのような暗示がにじむ。なにしろ議論の最大焦点が日本を守るはずの自衛隊の手足を縛る「歯止め」だから、日本はそれほどに危険で自制のない国なのか、といぶかってしまう。日本を軍事的に威嚇し、侵略しようとする勢力への「歯止め」がまず語られないのだ。 集団的自衛権自体を危険視する側は日米同盟がそもそも集団自衛であることは無視のようだ。日本領土が攻撃され、日本がいくら個別的自衛だと称しても、現実は米

米国の学問の自由もまだまだ健在のようだ。慰安婦問題での米国の教科書の誤記への日本側の抗議を逆に糾弾した米国側の歴史学者１９人の主張に対して、新進の米国人学者から鋭い批判がぶつけられたのだ。 米国側の学者たちこそ慰安婦問題の事実関係を真剣にみず、日本側からの正当な抗議を「右翼」「修正主義」という意味の不明なののしり言葉で封じ込めている、という批判だった。 この批判を表明したのは米国ウィスコンシン大学博士課程の日本史研究者ジェイソン・モーガン氏で、米国歴史学会（ＡＨＡ）の機関誌への投稿という形をとった。同氏は学者としては新進とはいえ３７歳、アジアへの関与は豊富で中国と韓国に研究のため住んだほか、日本では４年ほど翻訳会社を経営した後、米国のアカデミズムに戻るという異色の経歴である。現在はフルブライト奨学金学者として早稲田大学で日本の法制史を研究している。 そのモーガン氏が先輩の米国側歴史学者たち

【台北＝田中靖人】「南京事件」（１９３７年）を世界に広め、極東国際軍事裁判（東京裁判）にも影響を与えたとされる『戦争とは何か（ＷＨＡＴ　ＷＡＲ　ＭＥＡＮＳ）』（３８年出版）の著者、ハロルド・ティンパリーが日中戦争勃発後の３９年、中国国民党宣伝機関の英国支部で責任者を務めていたことを示す史料が、台北市にある国民党の党史館で見つかった。国民党の宣伝工作に関わったティンパリーの詳しい活動実態が明らかになったのは初めて。 確認された史料は「中央宣伝部半年中心工作計画」。３９年３～８月の党中央宣伝部の活動方針を記したもので、表紙に「秘密」の押印がある。宣伝部の下部組織、国際宣伝処英国支部（ロンドン）の「責任者」のトップにティンパリーを挙げている。 「責任者」はティンパリーを含む欧米人３人、中国人２人の計５人で工作者は「四十余人」。工作目的は、英政府と議会に対中借款の継続や抗日戦争への支援を働きかける

中韓問題は米国の問題でもある 日本を貶める「歴史戦」と対峙するにあたって、忘れてならないのは、アメリカと国連の存在です。 この問題を単に中韓両国の反日政治活動と断じてしまうのは明らかな誤謬です。中韓は女性の人権問題と絡めた巧妙なプロパガンダにより、“戦勝陣営の米国と国連”を抱き込んだこと、そして、戦敗国日本がＧＨＱ占領政策を過剰に引き継いできた左翼リベラリストのくびきに縛られたかのような弱腰外交を繰り返し、正鵠を得た発言もせず、特に米国や国連に対する意見表明を避けてしまったことが、大いなる問題点だと思量します。 欧米の「植民地化」と日本の「満州・朝鮮・台湾併合」は違う－の論議 米国内の良識派や国際世論には、「米国が原爆投下や首都圏無差別爆撃などによって非戦闘員の日本人を大量焼殺したことは、国際法違反であった」という論議があり、一方では、主としてアジア発で「日本による満州、朝鮮半島、台湾の併

「大戦いつまでも引きずってはいけない」 慰安婦問題の分析を進める米国人ジャーナリスト、マイケル・ヨン氏はこのほど産経新聞のインタビューに答え、旧日本軍や官憲による慰安婦強制連行説について「論理的でない」と批判した。また、安倍晋三首相が今夏に発表する戦後７０年談話をめぐり、「謝罪」の盛り込みを求める意見には「第二次世界大戦をいつまでも引きずっていてはいけない」と反論した。（阿比留瑠比、田北真樹子） ◇ －－ＩＷＧ報告書を調査した感想は 「米政府が３千万ドル（約３５億６２００万円）かけ、５４人もの調査担当者を使って慰安婦に関しては何も問題を見つけられなかった。私も元軍人であり、戦時中に女性を拉致するなんてことは多くの失敗をもたらすと分かる。それは別の戦争を引き起こす。常識で考えてほしい。軍が多数の女性を拉致するために兵力を割くわけがない。（強制連行説は）論理的でない」 －－慰安婦問題で反論を試

韓国のテレビによると、南米のチリで韓国人男性２人が人身売買容疑で逮捕されたという。韓国から女性を連れていって売春をさせていたというのだ。韓国ではこの種のニュースがよく出るが、これまでは米国とかオーストラリア、中国などだったが南米とは驚く。 こんなニュースのたびに慰安婦問題を思い出す。戦時中、戦地で日本軍相手に慰安婦をしていたという韓国人女性の話で、日本では近年、「日本軍による強制連行」説に対しては朝日新聞の誤報問題でも明らかなように否定的だ。その結果、ほとんどの場合、韓国人の業者が連れて行ったというのが定説になりつつあるが韓国ではなかなかそれを認めたがらない。 最近、元慰安婦２人が亡くなり政府登録では５３人が残るだけとなった。元慰安婦が亡くなると必ず死亡記事が出るが、それによると１人は「早く父母を亡くし１７歳の時に釜山の工場に就職させるという男にだまされ連れて行かれた」といい、もう１人は「

慰安婦問題を調査し、２０万人強制連行説は虚構と主張するアメリカのジャーナリスト、マイケル・ヨン氏が、日本の媒体に相次いで登場している。 ８５０万ページ…米文書に「奴隷化」見つからず ヨン氏は２００７年にまとめられた「ナチス戦争犯罪と日本帝国政府の記録の各省庁作業班（ＩＷＧ）米国議会あて最終報告」など、さまざまな資料を調査。ＩＷＧは２０００年に始まり、アメリカ各省庁の文書８５０万ページが対象になった。調査するよう働きかけたのは、在米の反日的な中国系組織「世界抗日戦争史実維護連合会」。ところが慰安婦の「奴隷化」を裏付けるような文書は一つも見つからなかった。 昨年１１月、日本で最初にこのことを報じた古森義久・産経新聞ワシントン駐在客員特派員とヨン氏が、「Ｖｏｉｃｅ」２月号で対談している（http://www.php.co.jp/magazine/voice/）。「『日本軍が二〇万人のアジア女性を

幽霊を信じるか、信じないかはあなた次第。だが、信じる人も信じない人にも幽霊があらわれる可能性がある。それは、あなたの脳が生み出すものだからだ。ある研究から、幽霊の気配を感じる脳の部位が特定され、それを体験できるロボットが開発された。 Ghosty Shapes photo from Shutterstock 命からがら下山した登山者や、9.11の世界貿易センターでの生存者など、死の淵から生還を果たした人々は、絶望的な状況のときに「亡霊のような何かが現れた」と報告することがある。統合失調症の患者や、特定の神経疾患をもつ人々も、ときおり似たような経験を話す。文字通り、科学者らが「存在の気配（Feeling of presence）」と呼んでいるものだ。 このたび神経学者らが、脳でこのような幻影を見せると思われるいくつかの領域を特定した。そればかりか、ごく普通の人々に気味の悪い幻覚を体験させるロ