季節の変わり目は、ファッションに関心がある人には忙しい時期だ。でも、「どういったファッションをしていいか、わからない…」、そんなユーザーも多いだろう。 そんな中、どれくらいの人が「ファッションアプリ」を利用しているのだろうか。そこで、インターネットコムとgooリサーチでは「ファッションアプリ」に関する調査を行った。 調査対象は、全国10代～60代以上のインターネットユーザー1,083人。男女比は男性52.7％、女性47.3％。年代比は10代16.7％、20代18.2％、30代21.4％、40代15.7％、50代15.9％、60代以上12.1％。 まず全体の1,083人に対し、スマートフォンを持っているかを聞いてみたところ、40.2％となる435人が「はい」と回答した。その435人に、ファッションに関するアプリに興味があるかを聞くと、36.8％（160人）が「はい」と回答した。 では、実際に

大手ジーンズメーカー「エドウイン」グループが、証券投資の失敗を隠すために不正経理を繰り返していた疑いがあることが、関係者などへの取材でわかった。投資による損失額は２００億円以上に上る可能性があるが、社内の一部の関係者しか知らなかったといい、エドウイン社は内部調査を始めた。 同社関係者らによると、同社は証券投資を行っていたが、２００８年のリーマン・ショックを契機に２００億円以上の運用損が発生した。融資を受けていた銀行などには、こうした損失を隠した決算書類が提出されていた。 今月上旬、グループの経理担当者が自殺し、不正経理の疑いが発覚。会社あての遺書はなかったが、この経理担当者が持っていたパソコンの中に、投資の失敗を示す内容のメールが残されていた。 同社は、問題の発覚後、内部調査を進めるとともに、弁護士事務所にも調査を依頼。読売新聞の取材に対し、同社関係者は「粉飾の可能性もあるとみて、内容を調

東日本大震災による津波で自宅を失った宮城県気仙沼市の男性が男性専門の百貨店「阪急メンズ館」（大阪市北区）で行われたアマチュアモデルのファッションショーに出演した。買い集めてきた洋服のすべてを震災でなくしたが、震災１年を前に、念願のショーの舞台に立った。激励を受け、「地元でも人々を笑顔にするショーを」と決意を新たにしている。 気仙沼商工会議所職員の村上裕一さん（３６）。約１０年前、仙台市内で勤務した時に「自己表現ができる」とファッションに目覚め、その後も雑誌や本で勉強し、服や小物を買いに仙台や東京、大阪へ出かけた。 「ファッションショーに出て、自分の感性を磨きたい」。ネットを通じ、メンズ館で年２回開かれるショーのアマチュアモデルを公募していることを知ったが、応募を考えている時に大震災が起きた。 自宅は津波で押し流された。村上さんと母親（６６）は別の場所にいて無事だったが、スーツやネクタ

中央公論新社は、女性ファッション誌「マリ・クレール」を復刊し、７月から首都圏を中心とした読売新聞の購読者に、年１２回配布する。予定発行部数は約４３万部。 「マリ・クレール」は、フランスの同名誌の日本語版として１９８２年から９９年まで中央公論社（現・中央公論新社）から刊行。ファッションに加え、よしもとばななさんの小説「ＴＵＧＵＭＩ」の連載など文芸や映画批評も取り上げ、女性文化総合誌として注目を集めた。その後、他社に編集が移り、２００９年に休刊していた。 今年は日本で同誌が発行されて３０周年になり、「再度、日本で刊行したい」と、仏マリ・クレール本社から中央公論新社に打診があった。同誌は、仏、伊、米など世界３４か国で発行されている。 問い合わせは、中央公論新社編集企画部（０３・３５６３・２３６０）へ。

「スーツ全品半額」などとテレビＣＭなどで宣伝していながら、実際にはすべての商品が対象ではなかったとして、消費者庁は２６日、大手紳士服販売５社に対し、景品表示法に基づき、再発防止を求める措置命令を出した。 命令を出されたのは、ＡＯＫＩ（横浜市）、青山商事（広島県福山市）、コナカ（横浜市）、はるやま商事（岡山市）、フタタ（福岡市）の５社。 同庁によると、５社は年末年始や入社シーズンのテレビＣＭやダイレクトメールなどで、スーツやジャケットなどを「全品半額」と目立つように表示。しかし、実際に半額で販売されたのは、スーツで３万円台以上など一定価格以上の商品だったほか、オーダー品やブランド品などは除外されていた。また、こうした半額販売の除外品について説明していたものの、ＣＭなどでは、消費者の目に付きにくい小さい文字で書かれていた。

ジーンズ製造・販売大手のビッグジョン（本社・岡山県倉敷市）が、１５日付で平生工場（山口県平生町曽根）を閉鎖することがわかった。 生産機能は本社に移し、約６０人の従業員の処遇は未定という。 ビッグジョンによると、平生工場は１９８９年に稼働。唯一の国内工場として、主に国内向けのジーンズの生産を担っていた。消費者の低価格志向が進み、競争が激化したことなどから今回、生産効率の向上を理由に拠点の再編を決めた。閉鎖後は本社の一角で生産を引き継ぐ。 平生工場の従業員はほとんどが平生町やその近郊から通勤しており、今後、面談をして本社への配置転換などを行う見通し。工場設備や敷地の売却は未定。 町経済課は「町としては存続を願ったが、避けられず残念。ビッグジョンや県に工場を辞める従業員の再就職支援をお願いしている」としている。（小園雅寛）

カジュアル衣料チェーン「ユニクロ」を展開するファーストリテイリング（ＦＲ）が、同社の経営を題材にした単行本や週刊文春の記事で名誉を傷付けられたとして、発行元の文芸春秋に本の出版差し止めと２億２０００万円の損害賠償などを求める訴訟を東京地裁に起こすことがわかった。 ３日に提訴する予定。 代理人弁護士によると、問題となっているのは、３月に出版されたジャーナリスト・横田増生さんの単行本「ユニクロ帝国の光と影」と、週刊文春の昨年５月６・１３日合併号に掲載された記事。国内店舗の店長や中国工場の労働者が長時間労働を強いられているなどとする内容で、ＦＲ側は「事実に反する」としている。

全国理容連合会（東京都渋谷区）は３１日、ドライヤーいらずで節電効果があり、元気も出てくるというヘアスタイル「スマイル・ヘア」を発表した。 関東大震災後に流行した「震災刈り」を現代風にアレンジした。 側面を短く刈り上げる震災刈りを基に、清潔感を感じられるデザインに仕上げた。７月までに加盟する全国約７万の理容店で注文できるようになるという。 同連合会は、東日本大震災で大きな被害を受けた岩手、宮城、福島の３県で避難所の住民の髪を切るボランティア活動を実施しており、地元の理容師が中心となって４月だけで約１万３０００人を調髪した。 同連合会の大森利夫理事長は「スマイル・ヘアで日本を元気にしたい。次は被災地での仮設理容室の設置支援に力を入れたい」と話している。

老舗かばん店「一澤帆布(いちざわはんぷ)工業」が６日、京都市東山区の店舗で「一澤帆布」のブランドタグを付けた商品の販売を再開した。 同社は、先代会長の遺産相続を巡るトラブルで営業が途絶えていたが、三男の一澤信三郎さん（６２）側が、長男、四男側との裁判で２００９年に勝訴が確定し、再開に向け準備を進めてきた。 信三郎さんによる同ブランドの売り出しは約５年ぶり。店では、「一澤帆布」と「信三郎帆布」の両ブランドを扱う。 開店の午前９時前には約２０人が列を作った。午前７時半頃から並んだ台湾からの観光客ジェフィー・リャオさん（２９）は「丈夫でスタイリッシュなので気に入っている」と両ブランド計４点を購入した。