2014年7月15日、平成25年 国民生活基礎調査の概況が公表された。本調査では、3年に1回、要介護者の状況が報告される。この間、一環して要介護要因の第1位は脳血管障害だったが、ついにその割合が2割を切った。 【関連エントリー】 要介護5大要因のなかで認知症の割合が増加中(2013年4月7日) 国民生活基礎調査|厚生労働省の中にある平成25年、22年、19年、16年、そして、13年のデータを用いて、介護が必要となった主な原因の構成割合を作成してみると、下表のようになる。 脳血管障害、認知症、骨折・転倒、関節疾患、高齢による衰弱が10%を超えているのに対し、その他の要因はいずれも5%以下にとどまっている。今後の介護予防対策を図るうえで、この5大要因の重要性は全く変わっていない。 要介護5大要因中、脳血管障害の割合は一貫して低下している。2013年には18.5%とついに2割を切り、12年前の2
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