業績が低迷している家具販売大手の大塚家具は、財務基盤の改善に向けて、資本増強などを検討し、複数社と協議していることを明らかにしました。 こうした中、大塚家具は財務基盤の改善などに向けて、資本増強や資本・業務提携を検討し、複数社と協議していることを明らかにしました。 ただ、資本増強の規模や提携先などについては、「具体的に決定した事実はなく、決まった場合には速やかに公表する」としています。 去年の秋には最大8割引きという異例のセールの効果から、売り上げが一時的に上向きましたが、先月は前の年の同じ月に比べて、およそ25%の減少となりました。 大塚家具としては、検討している資本増強や提携によって、財務基盤の強化と売り上げの拡大につなげ、経営の立て直しを図りたい方針です。
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