iPhoneが“iPhoneらしさ”からの脱却を求められる時 - 日経トレンディネット
“iPhoneの実質負担金が0円”というキャンペーンをきっかけに、ネット上で再びiPhoneの現状に関する話題が盛り上がった。日本では海外ほど人気が高くないといわれるiPhoneだが、日本で本格的に受け入れられるためには、今後何が求められていくだろうか？ 「実質0円」のキャンペーンが波紋を呼ぶ ソフトバンクモバイルは2月27日から「iPhone for everybody.」というキャンペーンを行っている。 これは、5月末までにキャンペーンに申し込み、iPhone 3Gを新規契約で購入すると、月月割でiPhone 3Gの料金が大幅に割り引かれるほか、通信料定額サービスの「パケット定額フル」の上限が4410円に割り引かれるというもの。 特に注目されているのは、前者の端末料金の割引だ。なぜなら、このキャンペーンを適用してiPhone 3Gの8GBモデルを購入すると、実質負担額が0円になるからで
「電機」メーカーが「電気」メーカーになる!? パナソニックもシャープも！ - デジタル - 日経トレンディネット
大手電機メーカーが「創エネ」と呼ばれる領域に進出している。 シャープ、三洋電機などが取り組む太陽光発電、パナソニックなどが取り組む家庭用燃料電池がそれだ。 パナソニックの大坪文雄社長は、「これまでは商品の省エネに取り組んできたが、これからは創エネの領域にも踏み出していく。当社の掲げるエコアイディアを実践していく上で、家庭用燃料電池は象徴的な製品。これは、当社の創エネ第1号商品であり、新たな領域に踏み出したものになる。燃料電池は21世紀の発電装置の本命になると確信しており、2010年度からはじまる次期中期経営計画においては、具体的なビジネスとして指標を打ち出せるだろう」とする。 パナソニックは、1999年から燃料電池の開発に着手しており、2004年に出荷した第1号製品は首相官邸に設置した。今年度から量産を開始しており、2010年度には約1万台強、2015年度には20万台の出荷規模を目指す。
選挙での携帯ネット投票、「導入されたら利用」が過半数、ネプロジャパンなど調査 - 日経トレンディネット
ネプロジャパンと連結子会社ネプロアイティ（本社：東京都中央区）が2008年9月26日に発表した「携帯電話とネット投票」調査によると、選挙などで携帯電話によるネット投票が導入された場合、利用する意向を持っている人は全体の半数を超えていた。 「ネット投票」と聞いて、まず思い浮かぶのはテレビ番組（ワイドショー・討論番組）での意見受付（48％）で、全体のほぼ半数を占めた。 選挙などで携帯電話からネット投票を行うことについては、「賛成」が43％、「反対」が18％で、昨年10月の前回調査（賛成40％、反対23％）と比べ、前向きな声がやや増加。実際に携帯電話によるネット投票が導入された場合、「利用する」（35％）、「どちらかといえば利用する」（22％）と過半数が利用したい意向を示した。 半面、選挙へのネット投票導入で心配なことは、「セキュリティ面／不正操作・システムトラブル」（41％）や「第三者のなりす
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