学術発表の基本要素 (Key elements of an academic presentation) プレゼンの技術的側面 (Technical aspects of a presentation) プレゼンの要点のまとめ方 (How to organize key sections of your presentation) プレゼン準備でよくある失敗 (Common errors while preparing a presentation) 効果的なプレゼンを作成するヒント (Tips for designing an effective presentation) 印象的なプレゼンを行うための戦略 (Strategies for delivering an impressive presentation) ※講師は日本語で解説しますが、使用資料は英語となります。
過去分詞「based」の誤用を度々見かけます。ここではその典型的なものを検討します。 過去分詞およびそれが導入する過去分詞句は、必ず形容詞の機能をもち、名詞とその相当語句のみを修飾しうる語句です。しかし、日本人学者による論文では過去分詞が副詞として用いられているという文法的な誤りをよく目にします。 以下を見てみましょう。 [誤] (1) We performed this experiment based on the method introduced in Ref. [1]. [誤] (2) Based on these assumptions, we are able to derive the results listed in Fig. 2. [誤] (3) This conclusion was reached partially based upon the argument
2月12日、トランプ政権が総額4兆4000億ドル(約478兆円)規模の2019会計年度の予算教書(2018年10月~2019年9月)を議会に提出し、予想どおりとはいえ科学者たちを失望させました。連邦政府の財政赤字が9840億ドルにも達するなか、国防費と移民法執行費用が増加された一方、科学の基礎研究に関しては20%以上削減されています。主要科学研究機関への予算は昨年レベルもしくは更なる削減となっており、研究者たちには厳しい状況が続きます。 ■ 削減される研究開発費 アメリカ国立衛生研究所(NIH)、国立科学財団(NSF)、エネルギー省(DOE)への予算は2017年と同水準。食品医薬品局(FDA)と航空宇宙局(NASA)の少なくとも宇宙探査に関しては増額されていますが、DOEのエネルギー高等研究計画局(ARPA-E)の月面探査ロケット打ち上げ部門、NASAの5つの地球科学計画、国際宇宙ステーシ
2017年6月7日にロイターが「2017年 アジアの革新的大学ランキング」を発表しました。ランキングの評価は、研究論文の評価や特許数も含む、多面的な判断によって決定されます。今回は、韓国の大学が1位と2位を独占しただけでなく、上位20校に8校がランクインするという結果になりました。 ■ 韓国勢が躍進 1位は韓国科学技術院(KAIST)。2年連続の首位獲得です。影響力の高い発明を数多く生み出したと評価されました。続く2位がソウル大学。3位に東京大学が入りましたが、昨年の2位の座をソウル大学に譲った形です。そして、4位と5位も韓国の大学に占められる結果となっています。 TOP5位中、4校が韓国の大学となったわけですが、TOP75まで広げても同じ傾向が見られ、75校のうち22校が韓国勢でした。経済発展が目覚ましい中国勢は、75校中21校です(ただし、香港の大学を含めると25校と最多)。日本は、東
トランプ米大統領の上級顧問を務めるKellyanne Conway氏がテレビ番組で発した「代替的事実(alternative facts)」という言葉が話題になりました。上級顧問たる立場の人間が事実の誤りを「Fake(虚偽)」ではなく「代替的事実」と述べたことにより、トランプ政権が事実を重視しない姿勢を示したというのがもっぱらの見解です。 象徴的なのが気候変動に対する見解であり、就任前から「中国が米国の製造業を無力化する目的ででっち上げた作り話」と評していました。3月29日にはオバマ前政権の温暖化対策を撤廃する大統領令に署名し、2013年に前政権が策定した温室効果ガス排出削減策「クリーン・パワー・プラン」の再評価を命じました。これを発端として気候変動に関連する研究への包囲網が狭められていますが、科学研究も同様に、厳しい状況に追いやられています。このような政治的な動きに対する反撃が、にわかに
研究成果を論文にして発表し、成果を示したい研究者にとって、論文の査読は避けられない関門です。しかし、査読システムはスピード(時間がかかる)、公平性(専門分野が同じ競合相手の審査へのバイアス)、信頼性(捏造や剽窃などの不正を見抜けない)などの問題を抱えています。最近ではオープンアクセスの拡大に伴い、査読前の原稿(プレプリント)を公開する研究者が増えているものの、査読の必要性は広く認識されており、査読システムの改善が求められています。実際、近年の学術出版界は大きな変革の波にさらされています。そんな中、査読システムはどのように変わっていくのか?5月にBioMed Central社とDigital Science社が発表した、将来の査読の方向性を論じた報告を紹介します。 ■ 査読システムの問題 「半年近く前に投稿した論文の査読結果がやっと返ってきたと思ったら修正を求められまして、公開には至りません
2017年4月24日、米国化学会(American Chemical Society; ACS)と韓国化学会(Korean Chemical Society; KCS)が3年間の連携協定を締結し、韓国化学界の優秀な研究者を表彰する賞としてACS-KCS Excellence Awardを創設したと公表しました。受賞者は、賞金とともに化学情報検索サービスSciFinderへの 3年間無料アクセスと、同じく3年の期限付きですが米国化学会(ACS)*1への登録が贈られます。このACS-KCS Excellence Awardは、ACSの情報部門であるChemical Abstracts Service(CAS)の資金提供を受けて設立され、韓国の化学分野における功績を表彰することで、研究の発展に寄与することをめざしています。ACSの専務取締役兼CEOのThomas Connelly Jr.博士は、
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