2013年6月8日土曜日 「それ」を見つけた人間が、次の時代の最前線に躍り出ていく http://www.bllackz.com/2013/06/blog-post_8.html「それ」を見つけた人間が、次の時代の最前線に躍り出ていく 「次の時代を読む」には、どうしたらいいのか、多くの人がその方法やノウハウを捜している。なぜなら、それが分かると先回りして動くことができるからだ。 場合によっては投資やビジネスで巨万の富を得ることも可能になるので、多くの企業がシンクタンクを設立したり、研究部門を立ち上げたりしている。 しかし、社会の動きは非常に複雑であり、そんなに簡単に次の時代を読むことなどできない。何が時代を変えるのか、その取っ掛かりすらもつかめないのが普通だ。 仮に何かを予測しても、世の中が必ずしもその通りに動くわけではないのは、誰もが感じることである。 しかし、科学史家トーマス・

下村博文文部科学相が産経新聞のインタビューに応じ、尖閣諸島（沖縄県石垣市）について「子供たちが中国や台湾の領有権主張に対し議論や反論もできないのは問題」と述べ、小中高校すべての社会科教科書に尖閣諸島を詳しく記述して領土教育を充実させる必要があるとの認識を示した。　ロシアと韓国にそれぞれ不法占拠されている北方領土と竹島（島根県隠岐の島町）と異なり、日本が実効支配している尖閣諸島は、政府が「中国や台湾の間で領有権の問題は存在しない」との立場を取っており、教科書編集の基準となる学習指導要領解説書にも明記されていない。ここ数年の領土に対する関心の高まりを受け、中学、高校教科書では記述が増えたが、小学教科書では５社中１社だけだ。　下村文科相は昨年の国有化以降、尖閣諸島周辺で中国公船による領海侵犯が相次ぐ中、「そもそも（尖閣諸島の）記述がない教科書が存在している」と問題視。記述がある教科書についても「

アメリカのオバマ大統領と中国の習近平国家主席による米中首脳会談を前にアメリカで行われた世論調査で、中国からのサイバー攻撃の懸念が高まるなかでも、中国に好意的な印象を持つアメリカ人は過去１０年と変わらず、半数を超えていることが分かりました。 アメリカの民間調査会社、ギャラップは、アメリカ西部カリフォルニア州で行われる米中首脳会談を前にアメリカ人の中国に対する印象を調べた調査結果を公表しました。 それによりますと、中国について、同盟国や友好国だと考え好意的な印象を持っている人は５５％で、敵や非友好国と考え否定的な印象を持っている人の４０％を上回りました。 中国からとみられるアメリカの政府や企業を狙ったサイバー攻撃への懸念が高まるなかでも、こうした数字は過去１０年ほとんど変わっていません。 また、今回の調査では、１８歳から２９歳の世代では中国に好意的な印象を持つ人が７２％に上っているほか、オバマ

アントニオ猪木氏（右）と石原慎太郎氏 　日本維新の会の橋下徹共同代表は７日、参院選比例区に同党から立候補するアントニオ猪木氏（７０）おなじみの「闘魂ビンタ」について「そういうことを推奨しているような形はあってはならない。単なるショーでは終わらない」と述べ、公の場で「闘魂注入」は受けない考えを明らかにした。橋下氏が大阪市長として対策に取り組んだ大阪市立桜宮（さくらのみや）高校での体罰事件を考慮したとみられる。 　猪木氏は平手で相手の顔をビンタする激励で知られる。６日に猪木氏と街頭演説をした際、橋下氏は握手はしたが「政治の場で（ビンタは）受けない」と述べ、７日には「選挙戦を控えて、これほど燃え上がるような状況はない」と、ビンタなしでも気合十分だとアピールした。 　桜宮高では昨年末、バスケットボール部の男子生徒が、顧問の男性教諭（当時）から暴力を受けた翌日に自殺。それまで体罰容認ともとれる発言を