「テレビ業界は､首の皮一枚しかつながってない」らしいので軽く調べた - あざなえるなわのごとし
別にテレビ側の人間でもなんでもないが、こんな的外れな記事を読んだ。 ・テレビ業界は､首の皮一枚しかつながってない http://toyokeizai.net/articles/-/19596 こんな脇の甘いデータに乏しい記事を載せる東洋経済の方が、よほど首の皮一枚。 さっくり調べればおかしいのは一目瞭然。 この記事のおかしな部分を4つほど挙げて考えてみたい。 【1.視聴者の年齢層】お笑いも、テレビ局がかかわる必要はありません。大がかりな番組も、お金があって視聴者さえいればテレビ局じゃなくても視聴者に届けることは可能です。独自検証も行わずに会見内容を抽出するだけのニュース番組なんて、アナウンサーをひとり雇ってしまえばできてしまう。 おそらく、テレビは過去50数年間で放送したすべてのコンテンツをオンデマンド配信して小銭を稼ぐ程度の著作権商売しかできなくなるのではないでしょうか。 テレビ業界は、
FINDJOB!終了のお知らせ | FINDJOB!
FINDJOB! 終了のお知らせ 2023年9月29日にFINDJOB!を終了いたしました。 これまでFINDJOB!をご利用いただいた企業様、求職者様、様々なご関係者様。 大変長らくFINDJOB!をご愛顧いただき、誠にありがとうございました。 IT/Web系の仕事や求人がまだ広く普及していない頃にFind Job!をリリースしてから 約26年間、多くの方々に支えていただき、運営を続けてまいりました。 転職成功のお声、採用成功のお声など、嬉しい言葉もたくさんいただきました。 またFINDJOB!経由で入社された方が人事担当になり、 FINDJOB!を通じて、新たな人材に出会うことができたなど、 たくさんのご縁をつくることができたのではないかと思っております。 2023年9月29日をもって、FINDJOB!はその歴史の幕を下ろすこととなりましたが、 今後も、IT/Web業界やクリエイティブ
5年間でどれだけ変化した? 新聞やテレビなどへの業種別広告費の「5年間の」推移をグラフ化してみる(2010年版・電通資料ベース)
自動車・金融が大きく減少、上昇業種ゼロ…4マス全体への業種別広告費の「5年間の」推移(2011年発表) 先に【電通資料を基に過去20余年の媒体別広告費の移り変わりをグラフ化してみる(2010年分反映版)】でお伝えしたように、[電通(4324)]は2011年2月23日、日本の広告費に関する調査報告書を発表した。それによると、電通推定による2010年の日本の総広告費は前年比1.3％減の5兆8427億円であることが明らかにされた。景気後退による企業の予算縮小を受けて、広告の出稿も減少。結果として広告費全体額も減少している。ただしここ数年来で比べれば、下げ幅は縮小傾向にある。今回はこの報告書から、いわゆる4大既存メディア「テレビ」「雑誌」「新聞」「ラジオ」における、業種別広告費の5年前と直近(2010年)との比較をグラフ化してみることにした。各業種における、主要媒体に対する中期ベースでのアプローチ
グルーポンの正月おせちに思う
一般の人は此の件どう見てるのだろうか？推測するにグルーポンにある程度の理解があり、ある種の危惧は感じながらも好意的に観ている者に取っては「やっぱりな！」と言う事だろうし、悪意、色眼鏡で観ている者は「それ見た事か！」と言う事だろうと思う。ITに拠り従来不可能であったビジネスが可能に成るのは頭では理解しているものの、供給サイドから観れば商流が変わるだけの事で、本来＠１万円で売るべきを＠５千円で売り、しかも半分の＠2,500円をグルーポンに上納すると言う仕組みに抵抗があるし、ある種危うさを感じる訳である。 そえにしても本来＠1万円の売上が無ければ成らない所、＠2,500円でも採算が取れると言うのは一体どう言う事なのか？一番判り易い例は、利益率が高いと言う事だが競合商品がある場合は実質不可能である。 技術的に可能なのはダミーで競合他社を作り、価格サイトに登録すると言うものだが此れは明らかに「景品表
テレビ局はアニメのお金の中抜きをしているか？ | ニセモノの良心
僕のブログに昔からいらして下さる方には申し訳ない。 何度も説明をしたけど「ネット番組」について、もう１回書く。 平成15年の経済産業省の資料を基に「テレビ局が放送しかしていないのに、スポンサーからのお金を抜いて現場にはちょっとしか渡らない」という話がネットに広まってる。 多分火種はここかな。 「切込隊長も一言で解説していたし、どこかで冷静な議論になる」と思って放っておいたのだけど、それもない。 業界人が「既得権益です」とかしゃべったのがすでにブログのソースとなってるみたいだし。そんなうまい話あるわけないじゃん。つか、代理店… 解説。 テレビ局はアニメのお金の中抜きをしているか？ 答えは否。テレビ局は商売をしてるだけ。 この世には、「黒ネット」と「白ネット」という２つの番組販売方法がある。 「黒ネット」は、「ネットタイム」とも言われ、全国放送でキー局がスポンサーを見つけてくる番組。ゴールデン
未定なブログ 「スーツ2着目1000円」のビジネスが成り立つ驚きのカラクリとは
2024 01 ≪ 1234567891011121314151617181920212223242526272829≫ 2024 03 1 ：きのこ記者φ ★：2010/05/04(火) 23:05:38 ID:??? 就職氷河期が続いているが、今年度卒業予定の学生にとってはゴールデンウイークが終わると、いよいよ面接試験の時期となる。学生によっては何十社も受験する者も少なくないが、そのような過酷な就職活動で切っても切れない関係にあるのがリクルートスーツだ。 紳士服専門店の業界大手である青山商事やAOKI、コナカにとっては、就活需要を囲い込むことによって売上を伸ばすチャンスでもあるが、そこで各社が消費意欲を高めるために採用しているのが、「スーツ2着目1000円」（もしくは「半額」など）という販売手法だ。 これはスーツを2着一度に購入する場合は、2着目を1000円という低価格で販売するという
日本にはマスメディアの危機なんてない。あるのは社員の高すぎる給料だけだ。 : 金融日記
アメリカで新聞社が金融危機による経済の急激な落ち込みの煽りを受けてつぶれたり、日本でも大手テレビ局や新聞社が赤字決算を発表したりして、世間ではテレビや新聞などの伝統的なマスメディアの危機が叫ばれている。 またグーグルやヤフーのような巨大ポータルサイトのアクセス数が、テレビや新聞の視聴率や購読数に匹敵するほど急成長しているし、個人ブログやインターネットで配信するニュース・サイトなどのネット・メディアがやがて既存のテレビや新聞などのビジネス・モデルを崩壊させるともいわれている。 このようなメディアを取り巻く状況に対して、インターネット・メディアで活躍するジャーナリストからは、今日まで日本のメディアを支配してきた大手テレビ局や新聞社の終焉を歓迎する声まで聞かれる。 もともとインターネット・メディアは、少なくとも部分的には、日本で圧倒的な支配力を持ち、時に都合のよい世論を一方的に形成する従来のマス
Google TVを作ってソニーに何の得があるのだろう？
今週は先日ベータリリースしたばかりのGoogle App Engineアプリのアップデートで忙しいのに、こんなネタを振られては書かざるを得ない。もちろん、「グーグルとインテルとソニー、「Google TV」デバイスを共同開発か--米報道」のこと。 Googleにとってこれが良い話であることは誰にでも分かる。先日のセミナーでも指摘したように、先進国では既に飽和状態にあるGoogleのマーケットシェア。これ以上の利益を上げるためには、パソコンやスマートフォン以外のデバイスもネットに繋いで、全人類を「どこにいてもネットに繋いでいる状態」にしたいわけで（別名「全人類ネット中毒計画」）、Sonyのテレビを皮切りに、Samsung、Panasonic、Sharp、と主要なメーカーのテレビをGoogleのサービスに繋いでもらうためなら金を出しても良いと思っているぐらいだろう。 Intelにとってもこれは
Googleがソニー、Intelと協業「Google TV」で家電に進出へ【湯川】 | TechWave（テックウェーブ）
米Wall Street JournalやNew York Timesなどが関係者の話として報じたところによると、Googleが新たに家電分野への進出を目指してIntel、ソニーと協業を開始した。Googleのモバイル向けOS（基本ソフト）「Android」を改良し、Intelやソニーと基幹部品を開発し、テレビやセットトップボックス、ブルーレイレコーダーなどにも搭載できるようにするという。 New York Timesによると、「Google TV」と呼ばれる次世代のテレビ、セットトップボックスなどのプラットフォームを3社で共同開発する。 Google TVプラットフォームに準拠した次世代のテレビでは、インターネット上の人気ツールであるTwitterや写真共有サービスのPicasaなどが簡単に利用できるようになるという。 3社はまたLogitech社の協力を得て、リモコン機能を搭載した超小
日本企業の苦しみを25年前から味わっていたアメリカ企業 - My Life After MIT Sloan
先週、ボストンに住んでいる日本人研究者が月一で集う異分野交流会があって、そこで講演させていただいた。 100人以上が集まる大盛況でした。 来てくださった方は本当に有難うございます。 講演の内容は、大企業が、どのように新しい技術に対して、経営の舵取りをしていくべきか、というもの。 前半では、日本の大企業が各分野で最近競争力を失い、シェアを減らしている、 でも実はそれは日本に限らず、世界中の大企業が陥る病なのだ、と言う話。 そして後半で、イノベーションのジレンマなどの先行研究と、私の研究内容を話した。 実際、日本の製造業は苦しんでいる。 講演でも紹介したように、かつてはブラウン管テレビでは世界の半分のシェアを持っていた日本企業は、 薄型テレビになってから、サムスンやLGにシェアを奪われてるし、 半導体も1980年代にはDRAM世界シェア80％近くを占め、NECがNo.1だったが、ここも韓国にや
私からの提案：おかえりなさいテレビ
若干誤解してしまった人も少しいたようだが、私が「もし日本のメーカーがiPhoneを発売したら...」で指摘したかったのは、「広告一つでこんなにインパクトが違うのか」という単純な話ではなく、「どこに重きを置いてもの作りをするか」というもっともっと根本的な問題。 カタログスペック重視のもの作りは、確かに社内の稟議を通しやすいし、作る過程でも目標設定が簡単だ。量販店で横並びにされた時にも他社の製品に負けない。しかし、これがそろそろ通じなくなっていることは、日本のどのメーカーもひしひしと感じているはずだ。 確かに「ユーザー・エクスペリエンス（おもてなし）」とか「ライフスタイルへのインパクト」重視のもの作りは、定量化ができなし、大失敗の可能性もあるので、「出る杭は打たれる」型の日本の会社では難しいのかも知れないが、そろそろ意識を切り替えないと手遅れになる。「ユーザーにどんな体験をしてほしいか」をまず
なぜミクシィはテレビCMを始めたのか：日経ビジネスオンライン
ミクシィは3月8日より、同社が運営するソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）「mixi」のテレビCMを展開し始める。展開するエリアは北海道、東北、関東、関西。3億円を投下してマスプロモーションを展開していく。 ミクシィにとってテレビCMは初の試みだ。2009年12月末時点でmixiは1858万人の会員を獲得しているが、これはユーザーが友人・知人を誘うことで拡大してきたもの。プロモーション費用はほぼ使っていない。 ここにきて、マスプロモーションを始める背景には、さらなる会員増を目指すことに加え、同社の登録方法の変更によってマスプロモーション自体が可能になったという事情がある。 周りに会員がいなければ加入できなかった 3月1日、ミクシィは従来の招待制に加えて新たに登録制を開始した。これまではユーザーは加入したくても、既存の会員からの招待を待つ必要があったが、今後は自ら登録して加入でき
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