（英エコノミスト誌　2012年10月13日号） 石油に次いで最も重要なコモディティーは今よりもっと注目されていい。 ただの土を鉄に変える処理工程の発達は、人類が成し遂げた最も独創的な功績のリストの上位に値するものだ。この金属は、超高層ビルや橋、高速道路の骨格を成し、自動車や冷蔵庫、洗濯機の外部構造や内部機関となる。 鉄の不偏性――世界の金属生産の95％を占める――を考えると、鉄の原料である鉄鉱石は、不思議なほどほとんど注目されていない。 鉄鉱石の取引は、金額ベースで原油に次いで大きなコモディティー市場を形成している。2012年には約20億トンの鉄鉱石が採掘される見込みだ。過去数カ月間の価格変動は、世界のコモディティー市場の発熱状態だけでなく、世界経済についても多くのことを物語っている。 今年6月から9月にかけて鉄鉱石のスポット価格は1トン＝約140ドルから同85ドル近くまで下落した。これは

（英エコノミスト誌　2012年5月12日号） 三菱商事や三井物産などの商社が原材料ブームに対する大胆な賭けに出た。 日本の大手商社の運勢は概して、日本全体の運勢とともに上下してきた。19世紀の日本の開国に始まり、1940年代の戦禍を通して、そしてバブル時代の浮き沈みに至るまでそうだった。ところが最近、商社は日本からデカップルした。日本の大部分が低迷を続ける一方、三菱商事や三井物産といった企業は世界の天然資源ブームの原動力となっているのだ。 これは驚きに値する。勢力を拡大する国家資本主義の時代にあって、総合商社として知られる各社は、中国の巨大エネルギー企業や政府系ファンドに踏み潰されていても何らおかしくない。だが総合商社は最近、北米のシェールガス、広大な（そして論争の的でもある）チリの銅山、オーストラリアの液化天然ガス（LNG）に関する大型契約をまとめてみせた。 各社は国際協力銀行（JBIC

（2011年12月28日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） タイを50年ぶりに襲った大洪水は概ね収まったものの、世界のサプライチェーンにどの程度の打撃が及んだのかは、まだ測り難い状況にある。現地に進出している外国企業が、洪水による真のダメージについて対照的な評価を下しているためだ。 アナリストらによれば、タイに工場を構える大手外国メーカーで洪水の被害に遭った1000社（それぞれ、家電産業や自動車産業のグローバルサプライチェーンで重要な役目を担っている）のうち、約4分の1は操業を一部再開している。 同業でも割れる見解 だが、ハードディスク駆動装置（HDD）メーカー（世界のHDD生産量におけるタイのシェアは45％に達する）、それ以外のハイテク製品のメーカー、そして自動車メーカーによる洪水の被害の推計やタイでの将来の生産に及ぶ影響の見通しは、企業によってかなり異なっている。 タイでは2010年に

（英エコノミスト誌　2010年3月20日号） ビジネスの世界では、個人的な敵意は良くも悪くも強力な力となる。 第3次世界大戦が予想だにしなかった場所で勃発したようだ。シリコンバレーである。アップルとグーグルはかつて極めて親密で、グーグルCEO（最高経営責任者）のエリック・シュミット氏が両社は合併して「アップルグー」に社名変更すべきだ、とジョークを飛ばすほどだった。 しかし今、両社はアプリケーションから企業買収に至るまで、あらゆるところで対立している。そして、シュミット氏とアップルCEOのスティーブ・ジョブズ氏は、これを個人的な戦いと受け止めている。 実際、個人的な感情が過ぎて、ハイテク業界の面々は最上級の表現にも事欠くほどだ。 米ニューヨーク・タイムズ紙は、あっけに取られるような幾多のコメントを紹介している。曰く、会合は「白熱」し、「対決的」だった。ライバル意識は「熾烈」だ。シュミット、ジ