お店レベルの水炊きを作りたい こんにちはライターの半澤です。 みなさん、鍋作ってますか。 僕は冬の自炊＝鍋というほど、めっちゃ鍋を作ります。がしかし、最近思ったことが。 家で作る水炊きって、なんかちょっと惜しいなあ、ということ。 おいしくないわけじゃないんです。だけど、鶏肉もちょっと固くて、スープもどこか味気ない。うぬー、やはりお店レベルは難しいのか。 そう、うなだれていたころ、料理家の風間さんがこう教えてくれました。 風間：家で作る水炊きも、とっても簡単においしく作れますよ！ 彼女は以前、「土鍋の育て方」をレクチャーしてくれた鍋料理にも詳しい料理のプロ。 www.hotpepper.jp まさに鍋シーズンまっさかりなので、今回は水炊きを徹底研究。「水炊きレベルアップ術」を教えてもらいましょう。 水炊きレベルアップ術①「鶏肉の選び方」 ではさっそく鍋を作ってみましょう。 と思ったら調理前に

自身のウェブサイト上に他人のパソコンのCPU（処理装置）を使って仮想通貨をマイニングする「Coinhive（コインハイブ）」を保管したなどとして、不正指令電磁的記録保管の罪に問われたウェブデザイナーの男性（31）の第2回公判が1月15日、横浜地裁（本間敏広裁判長）であり、セキュリティ専門家の高木浩光氏への証人尋問が行われた。 ●「ソフトウェアの作成や流通に萎縮効果」 弁護側の主尋問で、高木氏はいわゆる「サイバー刑法」（情報処理の高度化等に対処するための刑法等の一部を改正する法律）が成立した際の附帯決議に「構成要件の意義を周知徹底すること」、「捜査は適切な運用に努める」と付記されていることを説明。構成要件が曖昧なまま処罰されてしまう弊害について、「ソフトウェアの作成や流通に萎縮効果が出てしまう」と述べた。 また、JavaScriptは、閲覧者側のPC内のファイルに触れられない機能になっており

NPO法人「ちゃいるどネット大阪」が作成したアセスメントシート＝大阪市で2018年12月、芝村侑美撮影 全国の児童相談所が2017年度、児童虐待の相談を受けて対応した件数の半数近い6万件超が6歳以下だったことが、厚生労働省のまとめで判明した。都道府県別で最多だった大阪府のNPO法人は6歳以下の被害の多さに着目。早期発見に役立ててもらおうと、保育所や幼稚園向けに独自のアセスメントシートを作成した。担当者は「日常的に子供や親に接する現場だからこそ見えるものがある」と話している。 厚労省によると、全国の児相が17年度に対応した児童虐待の相談件数は13万3778件で、16年度の12万2575件から9％増加。うち45.7％の6万1096件が6歳以下だった。虐待を受けた児童は7～12歳が33.3％と最多で、3～6歳が25.5％、0～2歳は20.2％だった。都道府県別では大阪府が1万8412件で最多だっ

共同通信社が12、13両日に実施した全国電話世論調査によると、厚生労働省の「毎月勤労統計」の不適切調査問題を受け、政府統計を「信用できない」との回答は78.8％に上った。「信用できる」は10.5％。根本匠厚労相の対応や説明に「納得できない」は69.1％、「納得できる」は18.0％だった。 5月1日の新天皇即位に伴って改める新元号を4月1日に公表すると表明した安倍晋三首相の方針を「評価する」は66.2％、「評価しない」は23.1％。安倍内閣の支持率は43.4％で昨年12月15、16両日の前回調査から1.0ポイント増。不支持は42.3％だった。

２００１（平成１３）年に起きた徳島市の親子連続殺人・放火事件。「おい、小池！」のキャッチコピーで、小池俊一容疑者を追う徳島県警の手配ポスターが話題を呼んだ。その後も、「おい、小池！　そろそろだ！」とキャッチコピーやデザインを刷新しながら、計約１０８万枚のポスターを配布。延べ約２万５千人の捜査員を動員し、捜査は３７都道府県に及んだ。しかし、発生から１１年後の１２年１０月に岡山市で潜伏していた小池容疑者の死亡が判明した。小池容疑者を追い続けた県警の秋山博康さん（５８）に聞いた。 ――「おい、小池！」の手配ポスターを作製した経緯を教えて下さい 事件発生から年月が経ち、情…

今の韓国の様に、常軌を逸した国へ渡航した場合、日本人が何をされるかわからないというツイートを基に、いったい何をされるのかの事例が集まりましたのでご紹介します。ああ、ホント何をされるやら… ※コメント欄は荒れていますのでスルー推奨 （個人的に削除はしない方針なので荒れたままにしています。これもまた、今の日本の現実ですので。） 코멘트란은 황폐되어 있으므로 참고하지 마십시오. 続きを読む

金融商品取引法違反などの罪で勾留されている日産自動車前会長のカルロス・ゴーン被告（64）の妻、キャロル・ゴーンさんが、ゴーン前会長が日本の拘置所で「過酷な扱い」を受けているとして、国際人権団体ヒューマン・ライツ・ウォッチに書簡を提出した。 ゴーン前会長は11月19日に逮捕されて以来、2カ月近くにわたって勾留されている。勾留はさらに続く見込みで、日本の司法制度に対する批判の声が出ている。

テレビやスマホなどを主力製品とするLGだが、CES2019では8K有機ELテレビとともにビール醸造マシンをお披露目した。クラフトビール市場は急速に成長しており、その界隈のビール愛好家をがーゲットとなる。 「LG HomeBrew」はNespressoのビール版といったところで、カプセルからビールを醸造する。見た目と動作はシンプルだがLGの技術が詰め込まれたハイテクマシンだ。・醸造プロセスをアルゴリズムで制御温度と圧力をアルゴリズムで調整して醸造プロセスを正確に制御。誰でも失敗なくビールが醸造できる。 また、ビールを作るのはコーヒーのように"インスタントに"とはいかず、2週間の醸造期間を要するが、この間もスマホアプリからビールの状態が確認できる。 完成した5リットルのビールを飲み終わった後はマシンが自動洗浄してくれて、次のビールが醸造できる状態を待つばかりだ。・5種類のカプセルを発売まずはア

Published 2019/01/15 06:00 (JST) Updated 2019/01/15 17:02 (JST) ロシア国営テレビのニュース番組「べスチ・ニェジェーリ」は１５日までに、日ロの平和条約締結交渉を特集、看板キャスターのドミトリー・キセリョフ氏がプーチン・ロシア大統領との本格的な交渉を前に安倍晋三首相があたかも北方領土問題は解決済みのように振る舞い、ロシアを「急かし追い込んでいる」として、首相の対応について「無神経」と批判した。 「べスチ・ニェジェーリ」は毎日曜夜に放送され、前週の主なトピックを取り上げる人気ニュース番組で、キセリョフ氏はロシア政府が対外宣伝の強化を目的に新設した国際通信社「今日のロシア」社長に任命されるなど、プーチン政権との関係が深く「クレムリンの代弁者」とも称される。今回の発言が政権の意向を反映しているのは間違いない。 タス通信などによると、折し

新成人の２人に１人が外国人の東京都新宿区で１４日、成人式が行われた。会場にはマレーシア、ウガンダ、マダガスカル、ブラジル、中国、韓国、カナダ、フランスなどさまざまな国出身の若者の姿があった。 区によると、新成人は４１０９人で、うち外国人が１８６８人と約４５％を占める。区全体の外国人比率は１０％余りだが、日本語学校や大学も多く、２０歳を迎える留学生が多いことが一因という。 晴れ着姿で一緒に参加した米国出身のキャリー・ラリーノさんとメキシコ出身のアレン・モンテスさんは「ワクワクしてます」と笑顔を見せた。母がフィリピン人で新宿生まれの田中亜実さんは「フィリピンのおばあちゃんに２０歳になったことを報告しに帰りたい」と話していた。（鬼室黎）

２０２０年東京五輪・パラリンピックの招致を巡り、フランス当局が日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の竹田恒和会長（７１）を汚職に関わった疑いがあるとして訴追に向けた手続きを始めたことについて、竹田会長は１５日、東京都内で記者会見を開いて汚職を否定した。会見は約７分間で、フランス当局の調査中という理由で質問は受け付けなかった。 竹田会長は会見で「支払ったのはコンサルタント料だった」と改めて主張すると、２０１６年のＪＯＣの調査チームによる調査結果内容を説明。贈賄の疑いを否定すると、「フランス当局の捜査に協力することで、潔白を証明したい」と締めくくった。 フランス当局によると、竹田会長は五輪招致が決まる前後に、１８０万ユーロ（約２億３千万円）の贈賄に関わった疑いがあるという。竹田会長は、仏当局が予審の手続きに入った昨年１２月にフランスで聴取に応じた。 仏検察は竹田会長が理事長だった招致委が１３年７月

moonq515@黄金体験 @moonq5151 夜行バスが満席だったので苦肉の策で夜行フェリーを予約したものの、な、何じゃこりゃー！ めちゃくちゃ豪華じゃん！え～？😆飛行機と比べたら安いし、また世界が広がった(笑) pic.twitter.com/NWBt5XJWxt

内閣府は１４日、ＧＤＰ（国内総生産）など政府の統計調査に対する国民の信頼度を調査する「政府統計信頼度調査」を公表した。調査結果によると、「政府統計を信頼できる」と答えた割合は１００％で、「信頼できない」の０％を大きく上回った。 「統計調査信頼度調査」は、内閣府が１６年から３カ月ごとに行っている。９、１０両日に行われた今年最初の調査は、厚生労働省が「毎月勤労統計調査」を不適切に行っていたことが発覚した直後だったが、前回調査と比べて信頼度への影響は見られなかった。 信頼度調査を行う内閣府は、国内で生産された財やサービスの付加価値を示すＧＤＰも発表している。しかし近年、速報値と確報値に大きなずれがあることから、独自に統計を取ろうと生データの提供を求める日本銀行と対立している。内閣府では「政府統計に対する国民の信頼に揺らぎは見られない」として、今回の調査結果を根拠に、今後日銀との交渉を有利に運びた