印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます （本記事はBizauthが提供する「BA BLOG」からの転載です） 今回は、日本企業が持つ企業文化がITに悪影響を与えることに言及したい。女性には失礼な話かもしれないが、面白い話なので紹介したい。「一歩前へ」という注意喚起をご存じだろうか。男性用小便器の調度目線の高さに貼ってあるシールやプラカードだ。筆者が初めて見たのは、20年ほど前のトヨタ自動車本社での男性用トイレである。用を足す際に一歩前に出ることで、便器から尿が飛び散ることがなくなり、掃除のコストが下がるらしい。トヨタはここまでコストを下げようとするのかと、衝撃と感動を覚えた記憶がある。 それから10年。東京のトイレでこのプラカードを頻繁に見るようになった。要は、普及したのだ。

McKinsey Global Instituteの新しい報告書は、モノのインターネット（IoT）の展望に対して冷たい現実を突きつけるとともに、ITシステムと人員のあり方を徹底的に見直す必要があると指摘している。 猫の群れを1カ所に集めるのと同じように、IoTと呼ばれる技術を思い通りにするには、一連の変数をまとめたうえですべてを連携させなければならない。また、適切な技術を正しい場所で用いて、さまざまなフォーマットで流入してくるデータをうまく取り扱う必要もある。もちろんながら、何らかの標準があれば話はずっと簡単になる。その部分については簡単だ。ただ、サプライヤーやパートナー、社内ユーザー、顧客が同じ価値観を共有していかなければならない。 要するに、あなたの会社が24時間動作し続けるリアルタイムセンサを用いたアプリケーションの可能性を追求するのであれば、やるべきことはたくさんあるというわけだ。

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 一般社団法人日本IT団体連盟（ITrenmei、Japan Federation of IT Associations）が発足することが発表された。千葉市の幕張メッセで開催中の「CEATEC JAPAN 2015」の会期3日目となる10月9日に開かれたパネルディスカッション「明日のIT政策とソフトウェア産業を考える～IT関連団体の役割と共通の課題～」で明らかにされた。 パネルディスカッションには、日本IT団体連盟の呼びかけ役となった一般社団法人コンピュータソフトウェア協会（CSAJ）会長の荻原紀男氏（豆蔵ホールディングス代表取締役社長）のほか、設立準備に関わった一般社団法人全国地域情報産業団体連合会（ANIA）会長の長谷川亘氏（一般社団

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 「5年間で4万人のエンジニアが必要--IT分野の新業界団体『日本IT団体連盟』発足」で新団体の呼びかけ役となった一般社団法人コンピュータソフトウェア協会（CSAJ）会長の荻原紀男氏（豆蔵ホールディングス代表取締役社長）の発言が注目を集めている。 荻原氏は、10月9日に開催された「CEATEC JAPAN 2015」のパネルディスカッション「明日のIT政策とソフトウェア産業を考える」で「五輪そのものに対して、ボランティアで対応できるエンジニアが必要で、今後5年間で4万人のエンジニアを育てなくてはいけない」と発言。この発言を巡って、ソーシャルメディアなどで、ボランティアでソフトウェアエンジニアを働かせることに対する批判が上がる一方、ソフトウ

Janakiram MSV （Special to TechRepublic） 翻訳校正： 石橋啓一郎 2015-08-26 06:45 仮想化の時代は終わろうとしているのだろうか？最近起きた出来事やトレンドを見る限りでは、答えはイエスだ。この記事では、IT業界が仮想化の次の時代に移ろうとしていることを示す5つの兆候を紹介する。 1．コンテナの台頭 サンフランシスコのPaaS（サービスとしてのプラットフォーム）会社だったdotCloudがLinuxのコンテナをベースとした新たな技術のデモを行ったとき、その技術はDevOpsの課題を解決する興味深い手法に見えた。しかし、それが時代を変えるような技術に成長するとは誰も予想しなかった。そのdotCloudは、今やシリコンバレーの寵児であり、10億ドル規模のスタートアップ企業であるDockerとなった。同社の技術は、ソフトウェアの開発と導入の形を再

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 4月に「税金を払わないIT企業」と題したコラムを、5月には「ハイパー節税策の先駆者　アップル」を書いて、米国の多国籍企業に対する法人税と、各社が国外に留め置く余剰資金の話を紹介した。 この話、長く続いた大統領選挙の関係から話題になることが少なくなったが、ここに来てまた目立ち始めてきた。各国政府による対策や取り締まりの動きが活発になってきたのだ。 本格的な議論は年明け以降になりそうだが、本稿ではこれまでのおさらいと、ここ1カ月ほどの間に目についた報道各社の記事を紹介したい。 「税金を払わないIT企業」のおさらい 米国時間12月11日付でWall Street Journal（WSJ）が掲載した記事には、「財政の崖」の回避に向けた増税・歳出

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます グーグルが米国時間7月26日にFTTHサービス「Google Fiber」の開始を発表、その詳細を明らかにした。 Business Insiderが「Gmail以来の大きな破壊力をもつ一手」と評している（註1）ように、久しぶりに「イケてるグーグル」を想起させた意欲的な取り組みだ。しかも、構想の大きさや潜在的な破壊力の「ヤバさ」といった点では、タブレット端末「Nexus 7」の投入など比較にならないほどスリリングなものにも思える。 まだ海のものとも山のものともつかぬこの取り組みが化けた時、どんなことが起こるか。 今回はその可能性を検討していきたい。 携帯通信事業者とのせめぎ合い 先に結論を書いてしまうと、このGoogle Fiberがほん

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます レンタルサーバ事業を運営するファーストサーバがシステム障害を起こし、5698件の顧客のデータを消失した事故について、ファーストサーバが客観的な立場から調べた事故調査報告書を7月31日に公表した。 調査を実施したのは6月28日に発足した外部の専門家で構成する第三者調査委員会。構成メンバーは、TMI総合法律事務所の弁護士、葉玉匡美氏、S&Jコンサルティングの三輪信雄社長、TMI総合法律事務所の弁護士、柴野相雄氏の3人だ。 報告書によると、事故は第1と第2の2つに分けられる。1件目は、サービスで使用されていた特定のサーバ群を対象に実施されたメンテナンスにより、顧客の大量のデータを消去した事故。メールシステムの障害解消が目的だった。 2件目は、

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ビッグデータを加工して「人の流れデータ」を 「人の流れプロジェクト」では、代表的なものとして、国や地方自治体で行ったパーソントリップ調査などで得られたデータを使っている。例えば、首都圏でいえば70万～80万人分の1日の活動情報などである。もともとの調査データは、被験者に配布された、朝、家を出てから、自宅に戻るまでの移動に関する調査票の記述などだ。したがって、このままでは自宅、学校や会社、昼食の場所といった地点や通過時刻の情報と、それぞれの移動手段の情報しかないことになる。 この情報を動線のデータにするには、調査元から許諾を得た上で元データを加工する必要がある。徒歩や交通手段の記述データと地点ごとの緯度、経度情報を合わせ、時間経過に伴う動

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます レンタルサーバ事業者のファーストサーバが障害で顧客のメールおよびウェブデータを消失した問題で、ユーザー企業への影響や今後の展開などを、IT専門の調査会社ITRの内山悟志代表取締役が以下のようにコメントした。 障害はともかく、データセンター事業者によるデータの消失というのは前代未聞だ。バックアップを取っていなかったとすれば、利用企業としてはどうしようもない状況といえる。事業者としては、信用を失うことになるだろう。 だが、これをユーザー企業が法的手段に訴えても、満足できるような補償は受けられないだろう。一般に、契約内容は障害時に「利用料を全額もしくは半額返還する」といったものであり、あくまでも企業が支払った金額が対象になる。 契約書に規定が