ポスト・コロナ時代の企業戦略：先の見えない未来を予見し、変革推進に必要な思考とは | 戦略｜DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー
新型コロナウイルス感染症（以下COVID-19）の感染拡大が長期化するにつれて、数多くの産業に広範かつ甚大な影響が及んでおり、経営をめぐる先行きの不透明感はますます強まるばかりだ。こうした危機に企業が適切に対処していくには、ポスト・コロナ時代を見据え、人々の暮らし方やサービスの利用における変化を見極めること、そして今後のビジネスに求められる「New Standard」（新しい日常）をしっかりと定義し、新たな価値観をうまく事業機会に変えていくことが欠かせない。日本企業はコロナ禍によって顕在化した大きなトレンドや予兆を踏まえ、自社を取り巻く未来像を捉えた経営をどのように推進していくべきなのか。アクセンチュアの中村健太郎氏に聞いた。 感染症によって加速するパラダイムシフトに対応するには変化の見極めが不可欠 ── COVID-19の感染拡大が長期化する中、ビジネスをめぐる先行き不透明感はかつてない
山口周さんに聞く「withコロナ時代のサステナビリティ経営」（1）
アートとサイエンスを融合した経営など、独自のリーダー論、組織論が注目されている山口周さん。近著『ニュータイプの時代』では、新時代を生き抜く思考法や行動様式を提唱し、話題を呼んだ。山口さんにサステナブル経営の本質と日本企業の課題を聞くインタビューを3回連載でお届けする。 コロナ禍の中、企業はかつてない社会不安、経済危機に直面しています。こうした時代にあってサステナブル（持続可能）であるためには何が求められるのでしょうか。 独立研究者、著作家、パブリックスピーカー。電通、ボストン コンサルティング グループなどで戦略策定、文化政策、組織開発などに従事。著書に『ニュータイプの時代』『世界のエリートはなぜ「美意識」を鍛えるのか?』など。慶應義塾大学文学部哲学科、同大学院文学研究科修士課程修了。現在、中川政七商店、モバイルファクトリーの社外取締役も務める（写真：長坂邦宏） 山口 周 氏（以下、敬称略
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