経済産業省「未来の教室」が運営する、STEAM教育を通じてSDGsに掲げられる社会課題の解決手法を学べるオンライン図書館
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先行き不透明な時代のなかでさまざまな課題を抱え、国際競争力が弱まりつつある日本社会。さらなる発展を遂げるためには、イノベーションを創出できる「人材」の力が必要不可欠だ。人材育成の原点・学校教育はいま、大きな変革の時を迎えている──。 「未来の教室」実証事業が目指す新たな教育のかたちとは 新型コロナウイルスのパンデミックはオンラインシフトを加速し、文部科学省が推進する「GIGAスクール構想」による1人1台端末環境は、2021年4月の時点で全国の小中学校で達成された。 ここから先は、いかにEdTechを活用し、未来を担うイノベーション人材を生み出していくかという具体的なステップとなる。そのグランドデザインとして経済産業省が描いたのが2018年度よりスタートしている「未来の教室」構想だ。 その経緯を、経済産業省に「教育産業室」を創設した浅野大介は、こう説明する。「これまで私は資源エネルギーや3.
STEAMといっても蒸気ではない。Science、Technology、Engineering、Arts、Mathematicsの頭文字を取ったものだ。学術科目を統合的なカリキュラムとして編成するための教育モデルを言う。 米国は、10年以上、国を挙げて推進してきた。巨額の予算をつぎ込みすべての官庁がかかわるだけではなく、産業界が全面的に参画している。いまや無数のコンテンツを提供する巨大プラットフォームがいくつも存在する。英国でも2500社が33000人の協力者を得て、積極的な展開を見せる。 いずれも国力の強化のためには、国の将来を担う子どもたちへの革新的な教育が不可欠、そのためには分野横断的で探求心と独創性を養う創造的な学習プロセスの構築が必須だ、という強い危機感がある。 このような欧米の取り組みに比して、日本は大きな後れを取ってきた。 思えば、日本の若者は何ともやるせない心境にある。18
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