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2012年5月2日のブックマーク (5件)

  • 能力が高くても仕事を請けることは出来ない - GoTheDistance

    エンジニアのキャリアを考えればフリーになったり起業したりするというのは王道パターンの1つであると言えます。いざその道を歩むとなれば仕事を自分で受注しなくてはならない。そこに存在する落とし穴が表題そのものなんですが、もうちょい詳しく書いてみます。 「取ってきて貰った仕事をする」ヒトが「自分で仕事を取ってきて請け負う」を目指すときに起こる一番の勘違いは「能力が高ければ仕事を請けることが出来る」というものだ。 ここでいう能力というのは、エンジニアで言えば「Javaが書ける」「サーバー構築が出来る」「MySQLDBAをやっている」というような類のモノ。要はスペックと考えるとわかりやすい。単純な話だが、仕事を発注する企業やヒトは技術の専門家じゃないので、ある一定水準以上のスペックは「どんぐりの背比べ」にしかならないことが多い。スペックが高いというのは伝わりますが、伝わったところで「それはすごいです

    能力が高くても仕事を請けることは出来ない - GoTheDistance
  • 『恒常的な仕事に有期雇用は許さない「入り口規制」と「非正規は正規より高い賃金」というのが世界の常識』

    すくらむ国家公務員一般労働組合(国公一般)の仲間のブログ★国公一般は正規でも非正規でも、ひとりでも入れるユニオンです。 「非正規労働者の権利実現全国会議」が4月21日に「使い捨てやめて! 有期労働契約を規制し、安心して働くことができる社会をめざす市民集会」を開催しました。この市民集会の中でおこなわれた、龍谷大学教授・脇田滋さんの講演要旨を紹介します。(※いつものように私が気に入ったところだけの要旨ですので御了承を。by文責ノックオン。ツイッターアカウントはanti_poverty) 雇用期間の経過で必ず解雇される 有期雇用労働者が増大する日 私が勤める龍谷大学でこの4月1日から雇用された職員のうちわけは、正規労職員がたったの4人で、有期雇用職員が40人にのぼります。この有期雇用は、1年契約で4回までの更新。5年経過すれば必ず解雇するというものです。龍谷大学における語学授業の7割から8割を

  • アジアの経済力ランキング:次々抜かれる日本

    (英エコノミスト誌 2012年4月28日号) 韓国は遠からず、日より豊かになるかもしれない。 5月22日に正式オープンする電波塔と展望塔を兼ねた東京スカイツリーは高さ634メートルで、アジアで一番高い建物になる。これは、日が首位の座を保とうとする最後の挑戦になるのだろうか? 長年にわたり、日はアジアで最も裕福で、最も強い経済国だった。日はアジアで初めて工業化した国であり、アジアの虎と呼ばれる新興国(香港、シンガポール、韓国台湾、そして時間が経ってから中国)は、日の軌跡をたどってきたに過ぎない。しかし今、日は着実に追い抜かれている。 師を抜く「アジアの虎」 中国経済は今や日経済より大きくなったが、あまり注目されていないのは、新興工業経済地域(NIEs)と呼ばれるアジア諸国が、次々と日より裕福になってきていることだ。 大方のエコノミストは、生活水準を比較する最善の方法は、各国

  • NYタイムズ、発行部数73%増 電子版80万部 11年10月~12年3月 - 日本経済新聞

    米新聞雑誌部数公査機構(ABC)が1日発表した2011年10月~12年3月の米主要新聞平均発行部数(平日版)によると、3位のニューヨーク・タイムズが158万6757部と前年同期比で73%の大幅増となった。昨年3月に有料化した電子版が伸びたのが主因。首位はウォール・ストリート・ジャーナル(WSJ)が維持した。NYタイムズの内訳は

    NYタイムズ、発行部数73%増 電子版80万部 11年10月~12年3月 - 日本経済新聞
  • 仕事力について - 内田樹の研究室

    4月に一ヶ月間、毎週一度朝日新聞の求人欄の上のコラムに「仕事力」というエッセイを連載しました。いつもの話ですけれど、就活する学生たちに対して言いたいことをわりとコンパクトにまとめてあるので、そういう立場にいる方はぜひご一読ください。 自分の適性に合った仕事に就くべきだと当たり前のように言われていますが、「適職」などというものがほんとうにあるのでしょうか。 僕は懐疑的です。 「キャリア教育」の名のもとに、大学2年生から就活指導が始まり、その最初に適性検査を受けさせられます。 これがいったい何の役に立つのか、僕にはまったくわかりません。 大学で教えている頃に、ゼミの学生が適性検査の結果が出たのだが、と困惑してやってきたことがありました。 「あなたの適職は1位キャビンアテンダント、2位犬のトリマーと出たんですけど、私は一体何になればいいのでしょう?」 就職情報産業は学生たちを、自分には「これしか