若者の「恋愛離れ」に歯止めがかかったようだ。2018年に成人式を迎える新成人600人のうち「これまでに交際経験がある」と答えた人の割合は昨年の59％から62％にまで上昇。男性では54.3％から55.3％に、女性では63.7％から68.7％に増加した。楽天オーネットが1月4日に発表した「恋愛・結婚に関する意識調」で明らかになった。 「現在、交際している人がいる」と答えた人の割合も全体で30.7％から31.5％にまで増加している。恋人がいると答えた人の割合は、1996年の50.0％をピークに下降を続け、2011年には23.0％に。その後は上昇傾向が続き、2014～2018年は5年連続で増加を続けている。 「交際相手がほしい」も2015年の62.6％から76.5％にまで上昇 「出会いのきっかけ」で最も多かったのは「大学・専門学校」（30.2％）で、次に多かったのは「中学・高校時代の同級生」（18

テレビ朝日の人気番組「欽ちゃんのどこまでやるの！（欽どこ）」の母親役などで知られた女優の真屋順子（まや・じゅんこ、本名高津詔子＝たかつ・しょうこ）さんが昨年１２月２８日に死去していたことが４日、分かった。７５歳。大分県出身。葬儀・告別式は近親者のみで行った。昨年７月にはＴＢＳ「爆報！ＴＨＥフライデー」で、ほぼ寝たきりの闘病生活が明らかになっていた。 【写真】「欽どこ」３００回を萩本欽一らレギュラー陣と祝う真屋順子さん この日、都内の自宅で長男の高津健一郎さんが本紙の取材に亡くなったことを認めた。「詳細は控えたい」と、最近の状況や死因については明かさなかった。７月の「爆報…」が最後の仕事となったが「ずっと闘病していたので覚悟はしていた」と話した。 「爆報…」で真屋さんは「欽どこ」で三つ子の娘「わらべ」の一人で、かなえを演じた倉沢淳美（５０）との再会を熱望。２０年ぶりに対面すると、帰ろうとする

米国時間の1月3日、コンピュータ系情報サイト「The Register」が「インテル製プロセッサのバグを原因とする深刻なセキュリティホールが発見された」と報道。その対策にはハードウェアそのものの変更が必要であり、ソフトウエアで対策を行った場合には大幅な性能低下を引き起こすとの内容を含む記事を発表した。 バグはインテル製プロセッサのみで発生し、パスワード、ログインキー、キャッシュファイルなどを、カーネルメモリ（基本ソフトの核となる部分で読み書きするメモリ）から盗めてしまう、という内容。本当であれば、インテルにとって致命的ともいえる失態だ。 この情報は直後のインテルの株価にも少なからぬ影響を与えた。いったい、その実態とはどのようなものなのだろうか。 このバグはインテルだけの問題ではない 実はこのバグはインテルだけの問題ではないし、またパソコンだけの問題でもない。極めて広い範囲の影響があるバグで

ビル・ゲイツ氏は数十年にわたり、テクノロジーで巨万の富を築いてきた。そして、同氏は今、そのお金を感染症や気候変動対策に使っている。 同氏が科学を愛しているのは、間違いない。 ゲイツ氏はこれまで、何冊もの科学関連の書籍を一般向けにオススメしてきた。 環境、宇宙、生物……その分野は多岐にわたる。 同氏のお気に入りをいくつか紹介しよう。

＜中国・湖南省で開かれた「夜遊び」産業のイベントは自治体が主催。4000人ものホストを抱え、中国全土でホストクラブをチェーン展開する経営者もいる。中国「性産業」の夜明けが近付いている＞ 新年快楽！　明けましておめでとうございます。新宿案内人の李小牧です。 2017年12月上旬、私の故郷である湖南省長沙市で「第2回夜会盛典（第2回ナイト・インダストリー・グランドセレモニー）」が2日間にわたり開催された。中国全土、そして香港、台湾、マカオ、韓国、日本から、娯楽産業などナイトエコノミー（ナイトタイムエコノミー）関連の識者、著名人が集結する大型イベントだ。新年早々になんだが、今年最初のコラムではその話をしたい。 この「夜会盛典」に私、李小牧は、僭越ながら日本代表として出席した。初日のトリという重要なポジションを任され、新宿・歌舞伎町の現状と日本のナイトエコノミーの強みについて語ってきた。1988年

ニューヨーク（ＣＮＮＭｏｎｅｙ） たばこ大手のフィリップ・モリス・インターナショナルが、英国で「禁煙」を呼びかける宣伝キャンペーンを開始した。新聞各紙には「新年の誓い：禁煙に挑戦」という広告を掲載している。 今回の宣伝キャンペーンは、煙の出ない代替製品を開発する取り組みの一環として２日から始まった。 フィリップ・モリスはＣＮＮＭｏｎｅｙの取材に対し、「喫煙者に害の少ない代替製品を提供することは、公衆衛生に対する常識的なアプローチであり、世界の専門家や衛生当局の支持も増えつつある」とコメント。「現代の科学や技術のおかげで、より良いたばこの代替製品が提供できる」と説明している。 同社は電子たばこや加熱たばこを従来のたばこの代替製品と位置付け、過去１０年でそうした代替製品の研究や開発に２５億ポンド（約３８００億円）以上を費やしたとしている。 禁煙や代替製品についての情報を提供する「煙のない未来」

米カリフォルニア州デザート・ホット・スプリングスの調剤薬局で、乾燥大麻花穂（バッズ）の匂いをかぐアリゾナ州からやって来た客（2018年1月1日撮影）。(c)AFP PHOTO / Robyn Beck 【1月4日 AFP】米国内の合法大麻（マリフアナ）の市場規模は2021年までに400億ドル（約4兆5000億円）に上り、40万人以上の雇用を創出するとの見通しが2日、発表された。米国では1日から全米最大の人口を誇るカリフォルニア州で嗜好（しこう）用大麻の栽培・販売・消費が解禁されている。 大麻ビジネス投資・調査大手のアークビュー・グループ（Arcview Group）によると、試算された市場規模のうち、大麻使用者の直接消費額は208億ドル（約2兆3000億円）。このほか栽培者や関連事業者の間接収益、スーパーマーケットなど業界外との取引額を含む。 アークビューとパートナーのBDSアナリティクス

アップルCEOティム・クック氏とNetflixのCEOリード・ヘイスティングス氏。 Getty / BI illustration シティのアナリストによると、アップルがNetflixを買収する確率は40％。 アップルはトランプ政権の税制改革によって2200億ドル（約25兆円）の現金をアメリカに送金することができる。 その1/3を使うだけでアップルはNetflixを買収可能。 シティのアナリストによると、トランプ大統領の税制改革法案が成立したことで、アップルがNetflixを買収する確率は40％となった。 この法案の成立により、企業は一度だけ、海外に貯めた利益を大きな課税なしにアメリカに送金できる。つまりアップルは新たな企業買収のための多大な資金を手にすることができる。アップルは約2520億ドルの現金を保有し、その大半は海外子会社が保有している。だが以前はアメリカに戻すことはできなかった。