Google is working on a brand new design for the web version of Gmail. Yesterday, I published screenshots of the new design. TechCrunch’s tipster Chaim also discovered an interesting new feature in the new Gmail. You’ll soon be able to send expiring emails. Working on an email service is hard as you have to be compatible with all sorts of email providers and email clients. But it doesn’t seem to be

（ＣＮＮ） オーストラリアの川に生息し、特徴的なパンクロック風の「髪型」や、あごの下の２つの突起を持つカクレガメ。生殖器で呼吸する能力も持つこのカメが現在、ロンドン動物学会（ＺＳＬ）の絶滅危惧種リストに加わっている。 カクレガメの生息地はオーストラリア北東部のクイーンズランド州。総排出腔の中にある腺を通じて水中で呼吸するという異例の能力を持つ。総排出腔は体の後ろにある開口部で、排せつや生殖に使われる。 カクレガメはこうした生物学的機能により、最大３日間にわたり水中にとどまることが可能で、大抵は鮮やかなグリーンの「モヒカン」も備えている。この「モヒカン」は、長時間の水中滞在で藻が成長したものだ。 ＺＳＬの爬虫類生物学者リッキー・ガムス氏によれば、１９６０年代や７０年代に物珍しいペットの取引が盛んに行われたことを受け、カクレガメはペットとして飼われる事例が増えた。９０年代に初めて種として認定さ

ビールをグラスに注ぐ人（2016年2月22日撮影、資料写真）。(c)AFP PHOTO / FRED TANNEAU 【4月13日 AFP】安全なアルコール摂取量として推奨されている基準は多くの先進国で高すぎ、命を守るためには摂取量の限度をもっと下げる必要があると示唆する研究結果が13日、発表された。 英医学誌ランセット（The Lancet）に掲載された論文によると、1週間当たり100グラムを超えるアルコールを定期的に摂取している人では、男女ともに平均余命が短くなる傾向がみられたという。これはワインではグラス5～6杯、ビールでも中ジョッキ5～6杯分に相当する。 「イタリア、ポルトガル、スペインではアルコール摂取量の上限が100グラムを50％超過している。米国では男性の摂取上限が（100グラムの）ほぼ2倍だ」と研究者らは指摘している。 国際研究チームは、高所得国19か国で行われた研究83件

浙江省杭州のイケアの店舗で、ベッドに横になって眠る男性（2017年7月24日撮影）。(c)AFP PHOTO 【4月13日 AFP】宵っ張りで、朝に無理して起きる人は、早寝早起きの人よりも早死にする確率が高いことが、12日に発表された研究論文で明らかになった。 【編集部おすすめ】照明やテレビをつけたまま寝る女性は太りやすい可能性 米研究 英国で43万人以上を対象に行われた6年半の研究調査によると、夜型人間は朝型人間よりも死亡リスクが10％高いことが分かった。 同調査論文の共著者で英サリー大学（University of Surrey）のマルコム・フォン・シャンツ（Malcolm von Schantz）氏は「これはもう無視できない健康問題だ」と述べ、「夜型人間」は仕事の開始時間と終業時間を遅くできるようにすべきだと論じている。 共著者のノースウェスタン大学（Northwestern Uni

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"Je n’en dors pas la nuit", Jean-Pierre Foucault...

日本郵政グループが、正社員のうち約５千人の住居手当を今年１０月に廃止することがわかった。この手当は正社員にだけ支給されていて、非正社員との待遇格差が縮まることになる。「同一労働同一賃金」を目指す動きは広がりつつあるが、正社員の待遇を下げて格差の是正を図るのは異例だ。 同グループは日本郵政、日本郵便、ゆうちょ銀行、かんぽ生命保険の４社でつくる。廃止対象は、原則として転居を伴う転勤のない条件の正社員（約２万人）のうち、住居手当を受け取っている約５千人。毎月の支給額は借家で最大２万７千円、持ち家は購入から５年間に限り６２００～７２００円で、廃止で年間最大３２万４千円の減収になる。 廃止のきっかけは、民間の単一労組で国内最大となる日本郵政グループ労働組合（ＪＰ労組、組合員数約２４万人）の今春闘での要求だ。同グループの社員の半分ほどは非正社員。非正社員の待遇改善を図る同一労働同一賃金の機運が高まって

ホワイトハウスの大統領執務室で、署名したTPP離脱に関する大統領令を掲げるドナルド・トランプ大統領（2017年1月23日撮影）。(c)AFP PHOTO / SAUL LOEB 【4月13日 】（更新）ドナルド・トランプ（Donald Trump）米大統領は通商担当の政権幹部らに対し、環太平洋連携協定（TPP）への復帰を検討するよう指示した。共和党議員らが12日、明らかにした。これまでTPPに反対してきた姿勢を一転させた形だ。 トランプ氏は昨年1月の就任直後、米国のTPP離脱を決定していた。だが、共和党のベン・サス（Ben Sasse）上院議員がホワイトハウス（White House）での会合後、記者団に述べたところによると、トランプ氏は米通商代表部（USTR）のロバート・ライトハイザー（Robert Lighthizer）代表と、経済顧問トップであるラリー・クドロー（Larry Kudl