モノ @Monolith_tb @ro_ki_ スタイリッシュを目指してユーザーフレンドリーではなくなってしまうというアレ(売り場を逐一聞かれて店員さんの無駄な雑用が増えるだけという 2018-01-18 18:10:01 ろきお @ro_ki_ @Monolith_tb カレンダー見に行ったんだけど、表示の導線が用意されてないからなのか、ダイアリーのフロアで「カレンダーは6階です」って書いたボードもって店員さんがうろうろしてて気の毒だった…… 2018-01-19 09:55:28

私は初期からのおそ松ファンです。 ネットの「嘘松」って指摘を見るたび辛くなるのでここに吐き出したい。 もう創作話に何でもかんでも「嘘松」って送るのやめてくれないか。 松ファンじゃない奴の創作話は嘘松じゃねえだろ。 創作話のたびに名前出される松の気持ち考えてくれよ。 そのうちおそ松さんブームの火が消え、「嘘松」っていう単語だけが独り歩きするかもしれない。 そんな時代に、「嘘松の松って何だろう？」と思ってググればきっと、「アニメ版『おそ松さん』のファンが大袈裟な話を創作し、インターネットに書くこと。また、その創作話。」なんて書いてあるだろう。 私はそんな不名誉で恥ずかしいきっかけで、おそ松さんのことを知られたくない。あんなに面白くて美しくて色褪せないアニメなんて他にないのに。 何が「嘘松」だ。「創作乙」でいいじゃないか。 もう許してくれ。

逆張りとかアンチとかじゃなくてマジわからない。 結局ゲームとして出来ることってWiiでもいろいろあった「特殊コントローラーによる微妙なゲーム」だよね。WiiザッパーとかさおコンとかWiiハンドルとか。 そのコントローラーを段ボール工作することが本当にそんなに興奮ポイントか？世間はそんなに工作が好きだったのか？ 子供に買い与えたい！っていうけど子供そんなに工作好きか？ゼルダとかスプラトゥーンみたいな完成度の高いちゃんとしたゲームを 差し置いて段ボール工作に夢中になるか？とてもそうは思えない。 なんか反応を見てるとソフトウェア側を自分で作れるみたいに思ってる人が散見されるけどそれはないよね。 ソフトとそれに対応するコントローラーの操作は決まってる。カスタマイズの楽しみったってコントローラーのガワを工作するのが 面白ポイントと感じられる人世間にそんな一杯いるか・・？みんな工作なんて特にしてないじ

Flash全盛期の名作フリーゲーム「艦砲射撃！」が、なぜか2018年の今、突然アップデートされてTwitterがざわついています。作者の@TANAKA_Uさんが「もはや2018年ですが、艦砲射撃に2ステージ追加しました」と告知したところ、「うっそお!?」「懐かしい！」「小学生の頃やってた……！」とさまざまな反響が寄せられました。 「艦砲射撃！」（※）は@TANAKA_Uさんが2004年にリリースしたFlashゲーム。方向キーとマウスで艦船を操作し、艦を強化しながら次々出現する敵を撃破していくという内容で、当時はさまざまなサイトに紹介され、ハマって時間を吸い取られるプレイヤーが続出しました。山なりに飛ぶ主砲を当てるのが難しくて、それだけにうまく当たったり、パワーアップでバリバリ撃ちまくれるようになったりすると気持ちいいんですよね……。 ※現在の正式タイトルは「艦砲射撃！甲・改」 タイトル画面

漫画家の労働問題。 そもそも漫画を執筆するにはお金がいくら必要なのでしょうか？漫画は最低限、紙とペンがあれば描けます。作家の想像力が勝負。それだけに元手のかからないビジネスと思われがちですが、実際には人件費やら事務所の賃貸費用やら経費がかかります。 漫画制作に必要な経費を箇条書きで挙げてみます。 ちなみに僕の会社は、昨年、税務署の調査が入りました。前年の売上高は約2億9000万円、追徴課税は9万円でした。 経費項目 ・役員報酬 ・給料手当 ・法定福利費 ・福利厚生費 ・消耗品費、事務用品費 ・地代家賃 ・通信費 ・水道光熱費 ・新聞図書費 ・租税公課 ・接待交際費 他にもいろいろありますがとりあえずこのくらいで。1つ1つ説明していきますね。間違いがあればご指摘ください。 まずは「役員報酬」。役員報酬とは作家自身への報酬です。法人化している場合、役員（代表取締役や取締役など）に支払う給与であ

スポーツ選手や芸能タレントなどフリーランスの働き方をする人に対して、不当な移籍制限などを一方的に課すことは、独占禁止法違反にあたる恐れがあると、公正取引委員会の有識者会議が示す方針を固めたことがわかった。公取委は２月にも結論を公表し、適切な人材獲得競争を促す。 ＩＴ分野を含めて近年、個人事業主として雇い主の企業と契約を交わすフリーランスの働き方が増えている。ただ、こうした契約は、労働法と独禁法が適用されにくい空白地帯となるケースが多く、これまで十分な権利保障がなされてこなかった。 スポーツ選手が他チームに移籍する際や、芸能タレントが所属の事務所を辞める際に、他の所属先と契約を結べないことなどが問題になることがあった。 公取委は、契約によってこうした制約が生じることについて、独禁法違反（優越的地位の乱用）などにあたるかを検討するため、昨年に有識者会議を立ち上げた。各業界に書面調査やヒアリング