２０２０年東京オリンピック招致の可能性 | スポーツ：オピニオン：教育×WASEDA ONLINE
２０２０年東京オリンピック招致の可能性 原田 宗彦／早稲田大学スポーツ科学学術院教授 新聞やテレビの取材時に、決まって受ける質問がある。それは「２０２０年のオリンピックが東京に決まる確率は？」である。それに対する私の答えは、いつも「５０％」。要は、予想が成り立たないのである。前回の２０１６年オリンピック招致では、最終的に４都市の競争となり、東京は、１回目の投票で２２票を獲得したが、２巡目では票を伸ばせず、逆に２票減の２０票しか獲得できずに敗れ去った。 この時筆者は、ＴＯＫＹＯ ＭＸのスタジオにいて、英国のブックメーカーの掛け率などを参考にしつつ投票の行方を予想していたが、最初の投票で敗れたのは、オッズが１．７２倍で、圧倒的に有利だと思われていたシカゴであった。シカゴの落選が決まった時、スタジオ中で驚きの声が上がった。シカゴ以外の２０１６年候補都市のオッズは、リオが３．２５倍、東京が８倍、そ
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捕鯨とマグロ漁 “文明対野蛮”の構図にはまるな 西村 正雄／早稲田大学文学学術院教授 環境問題との結びつき 最近、再びクジラの捕獲が注目を浴びている。加えてマグロもまた、時期を同じくして注目を浴びている。これらの根底にあるのは、地球規模の環境問題についてどれだけ敏感であるかどうかということのようである。クジラの捕獲に関しては、以前から日本はほぼ孤立する形で世界を敵に回してきた。以前はクジラの捕獲は野蛮な行為という問題が焦点であったが、今それが環境問題と結びついている。早くから産業化が進んだ西欧諸国では、環境問題も早くから注目されてきた。しかし後から産業化を行ってきた非西欧の国々は、環境よりも発展に重点を置いてきた。この結果、環境問題を述べることは、より進んだ国という印象を与え、環境こそまさに時代の最先端をゆくものとのイメージを与えてきた。このため、いまや環境はその本質から離れ、政治の問題に
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