むぎナス @mkamkaumai この状態で「完食」とする人に対してどれだけお育ちに自信がある人であっても「アチャ~」と内心思わずにいられない。ご飯粒一粒にも神様が宿っているんや....? pic.twitter.com/Xe823giFJb
鮫島浩 鮫島浩/政治ジャーナリスト。1971年生。京都大学法学部の佐藤幸治ゼミで憲法を学ぶ。94年に朝日新聞へ入社し、99年から政治部。菅直人、竹中平蔵、古賀誠、与謝野馨、町村信孝ら与野党政治家を幅広く担当し、39歳で政治部デスクに。2013年に「手抜き除染」報道で新聞協会賞受賞。21年に退社し「SAMEJIMA TIMES」創刊。連日ウェブサイトで政治解説記事を無料公開し、ユーチューブでも政治解説を発信。サンデー毎日やプレジデントオンラインに寄稿。ABEMAなど多数出演。近著に『朝日新聞政治部』(講談社22年)、泉房穂・前明石市長との共著に『政治はケンカだ!』(同23年) まずは朝日新聞デジタルの8月6日の記事をご覧いただきたい。プロ野球・中日ドラゴンズの木下雄介投手(27)が急死したことを伝える記事である。 プロ野球の中日は6日、球団に所属する木下雄介投手(27)が3日に死去していたこ
母親、ちょっとコロナワクチンの話になるとおかしい。 いつもは放任主義で口うるさく言ってこない人なのに、コロナワクチンの話題にだけはやたら食いついてきて、反対意見をつらつらと喋る。「摂取したって何にもいいことない」とか、「どうしてみんな打っちゃうんだろう」とか。 母曰く、20代(私)は感染しても死なない可能性が高いので、まずメリットが少ない。デメリットとしては副反応があって、ひどいと死ぬ人もいる。mRNAワクチンを打ってどうなるかはまだわからないから、危険性の方が大きい。摂取後に死んだ人は結構多い。重症化を抑える効果はあるかもしれないが、摂取が終わった人も感染はするので、無症状のままウイルスをばら撒くことになる。よって感染者数はワクチン摂取率上昇とともに増える。摂取をやめたら感染者数の増加は落ち着く。 まあ、5Gとかノーマスクとか言ってるわけじゃないし、なんとなく理屈は通ってる気がする。でも
世界各国の科学者でつくる国連のIPCC=「気候変動に関する政府間パネル」は、地球温暖化に関する報告書を8年ぶりに公表しました。 温暖化が進めば熱波や豪雨といった「極端現象」の頻度や強さが増すとして、温室効果ガスの排出を削減するよう警鐘を鳴らしています。 IPCCは、先月26日からオンラインで開かれた会合で、最新の研究成果に基づく地球温暖化の現状や予測についての報告書を8年ぶりにまとめ、日本時間の9日午後、公表しました。 2015年に採択された国際的な枠組み「パリ協定」では、世界の平均気温の上昇を産業革命前に比べ1.5度に抑えるよう努力することなどが目標に掲げられていますが、今回の報告書では、去年までの10年間の世界の平均気温が、すでに1.09度、上昇したとしています。 そのうえで、2050年ごろに世界全体の温室効果ガスの排出量が実質的にゼロになるペースで削減できた場合でも、2040年までに
新型コロナウイルスの感染者の入院勧告や就業制限などに関し、結核やSARS(重症急性呼吸器症候群)以上の厳格な措置をとる感染症法上の運用について、厚生労働省が見直しに着手したことが9日、分かった。医療関係者から、感染症指定医療機関などでの対応が必要となる現行の扱いは、病床の逼迫(ひっぱく)を招く一因との指摘が出ており、季節性インフルエンザ並みに移行するかが議論の中心になる。 感染症法には、感染力や致死率などをもとに1~5類と「新型インフルエンザ等」の主に6つの類型がある。1類に近付くほどより厳しい措置がとられる。 新型コロナは現在「新型インフル等」の類型に位置付けられ、自治体や医療機関は、結核などの2類相当、あるいはそれ以上の厳格な対応をしている。具体的には、症状がない人も含めた入院勧告や就業制限、濃厚接触者や感染経路の調査などだ。 この位置づけについて、全国保健所長会は今年1月、厚労省に「
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