東京五輪・パラリンピックが開かれる2020年を迎えた。トップレベルの技や力を競うだけでなく、あらゆるところで最新技術が使われ、それが社会や生活に定着してきた場でもある。東京大会では何が花開くのか。目の前のステージで熱戦を繰り広げる卓球選手。特等席の光景かと思いきや、卓球台以外は投影された映像だ。NTTは遠隔地の競技を臨場感を残したままリアルタイムで再現する映像転送技術「Kirari！」を開発中

お客様の設定により、お客様情報が「非表示」となっております。お客様情報を表示するにはdアカウントでログインしてください。 お客様情報表示についてへ お客様情報表示についてへ Tweet （お知らせ）自然対話が可能なAI案内サービス「おしゃべり案内板」を提供開始 -日本語だけでなく多言語で施設情報など案内し、訪日外国人でも簡単に利用可能- ＜2019年7月8日＞ 株式会社NTTドコモ（以下、ドコモ）は、訪日外国人や幅広い年齢層の利用者が多い商業施設や駅・空港、自治体施設などに向けて、自然な対話を通して利用者を案内するドコモAIエージェントAPI※1を活用したAI案内サービス「おしゃべり案内板TM」（以下、本サービス）を2019年7月8日（月曜）より全国で提供開始します。 昨今では訪日外国人の増加や顧客ニーズの多様化に伴い、商業施設や公共施設の利用者が増え、案内業務の人手不足が深刻化しておりま

東日本電信電話株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：井上福造、以下　NTT東日本）、 株式会社みらい翻訳（東京都渋谷区、代表取締役：栄藤稔、以下 みらい翻訳）　は、総務省委託研究開発・多言語音声翻訳技術推進コンソーシアム*1 による「災害時における多言語音声翻訳システムの高度化」の一環で、神奈川県藤沢市（以下 藤沢市）において実証実験を実施いたします。 この実証実験では、当該研究開発成果を活用して提供される「多言語音声翻訳プラットフォーム」*2を利用した様々な多言語音声翻訳システムを用いて、 藤沢市における防災業務を軸とした訪日外国人・在留外国人対応にどのように寄与するか確認します。 *1平成27年度、総務省委託研究開発「グローバルコミュニケーション計画の推進-多言語音声翻訳技術の研究開発及び社会実証-(Ⅰ．多言語音声翻訳技術の研究開発) 」を受けて設立したコンソーシアムにて実施。

NTTドコモの吉沢和弘社長は日本経済新聞社のインタビューに応じ、次世代通信規格「第5世代（5G）」商用化の時期について、「東京五輪・パラリンピック前の2020年春にはサービスを開始したい」と述べた。現行の料金体系に関して2年間の契約を条件に基本料金を割り引く「2年縛り」を見直し、追加費用なしで解約できるようにする方針を示した。5Gは現行の第4世代通信（4G）に比べ通信の実効速度が100倍速く、

NTTコミュニケーションズ株式会社(本社：東京都千代田区、代表取締役社長：庄司 哲也、以下 NTT Com)と株式会社みらい翻訳(本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：栄藤 稔、以下 みらい翻訳)は、2018年7月、資本業務提携に関する契約を締結し、みらい翻訳の第三者割当増資に対してNTT Comによる引き受けを実施しました。 本リリースの詳細につきましては下記、発表資料をご覧ください。 NTTコミュニケーションズとみらい翻訳の資本業務提携について

お客様の設定により、お客様情報が「非表示」となっております。お客様情報を表示するにはdアカウントでログインしてください。 お客様情報表示についてへ お客様情報表示についてへ Tweet （お知らせ）世界初、360度8KVRライブ映像配信・視聴システムを開発 -ドコモ5Gオープンラボ Yotsuyaに展示- ＜2018年6月26日＞ 株式会社NTTドコモ（以下、ドコモ）は、世界初※1の360度8KVRライブ映像配信・視聴システム（以下、本システム）を開発しました。本システムを利用することでスポーツや音楽のライブイベントをリアルタイムに360度8K映像として撮影、配信することが可能となり、ヘッドマウントディスプレイを通してVRライブ映像を視聴することが可能になります。 360度8K映像の配信に必要な映像合成や圧縮をリアルタイムに行うことは、演算処理負荷が4Kの4倍と非常に高く、ソフトウエアで実

日本交通グループ会社のジャパンタクシー（東京・千代田）はキャッシュレス決済機付タブレット端末を全国で販売する。助手席後部に取り付け、クレジットカードや電子マネー、QRコードで決済できる。鉄道などでは電子マネー支払いが一般化するなか、タクシーは現金支払いが根強く対応が遅れている。端末は従来比3～5分の1の価格で販売し一気に普及させ訪日外国人らが支払いやすい環境を整備する。日交は4500台にタブレ

NIPPON Tabletと大阪・泉佐野市が訪日外国人へのサービス向上で連携　関西国際空港など市内の観光施設でモバイル決済機能付きタブレットの実証実験 2018年4月26日8:00 全国の自治体などを対象に、テレビ通訳やモバイル決済などの機能を搭載したタブレット端末の提供を進めるNIPPON Tablet（ニッポンタブレット、本社・東京都品川区）は2018年4月24日、新たに大阪府泉佐野市と連携協定を結んだ。同日から1年間、市内3カ所の観光施設に同社のタブレット端末を設置し、訪日外国人へのサービス向上を図る実証実験を行う。（ライター・南 文枝） WeChat Payなどのモバイル決済に対応 東京五輪にらみ訪日外国人への利便性向上図る 泉佐野市役所で行われた連携協定の締結式には、NIPPON Tablet 代表取締役社長 武田 知之氏と同市の千代松大耕市長が出席。協定書に調印し、同市を訪れる

企画乗車券「Tokyo Subway Ticket」「Greater Tokyo Pass」の購入にAlipay決済導入（東京メトロ） 2018年4月23日18:22 東京メトロは、2018年4月27日から、上野駅旅客案内所で訪日外国人旅行者向けに「Tokyo Subway Ticket」および「Greater Tokyo Pass」の「Alipay（支付宝/アリペイ）」による発売を開始すると発表した。 Alipay決済のイメージ（東京メトロ） 「Tokyo Subway Ticket」は、改札通過時から24、48、72時間東京メトロ線全9路線と都営地下鉄線全4路線、合計13路線が乗り放題となる旅行者向けの企画乗車券となる。また、「Greater Tokyo Pass」は、関東の12社局の鉄道・軌道線と52社局の一般バス路線が3日間、乗り降り自由になる訪日外国人向けの企画乗車券となっている

三菱UFJ、三井住友、みずほの3メガバンクグループは、スマートフォンで手軽に支払いができる「QRコード決済」に参入する。規格を統一し、共同でシステムを開発することで合意した。中国などで広がる支払い手法を日本でも導入し、訪日外国人客の取り込みも狙う。これを機に日本でもキャッシュレス化が進む可能性がある。2019年度の実用化を目指す。QRコードの企画を開発する会社を立ち

日本マクドナルドがスマートフォン（スマホ）で商品を事前注文し決済もできるシステムを全2900店に導入する。入店と同時に注文内容がキッチンに伝わり、客の待ち時間をほぼなくす。使用期限切れ鶏肉問題で客離れが深刻だった同社の業績は急回復しており、新店とあわせて今後3年で600億円を投じる。スマホの事前注文は2018年に一部で実験を始め、19年以降に全店に広げる。消費者は来店前にスマホで商品を選ぶ。入

銀座店店長の亀渕秀昭氏は「外国人スタッフも配置していますが、やはりそれ以上に外国人のお客様が多く、オーダーに時間を取られてスタッフが回らなくなってしまうことがあります」と、外国人客への対応について語る。ワビサビナビについては、本社の方針で9月から導入。まだ目に見える効果は出ていないが、翻訳の精度が高く、メニューをより正確に伝えられそうなことや、単価アップも期待できるのでは、という印象を持っているそうだ。 平城苑の大きな特徴は黒毛和牛、国産牛を一頭買いし、熟成させてから提供するという、肉へのこだわり。産地や肉質についてなどの詳しい説明をしたり、スタッフがその場で肉を焼いて提供することもあるなど、焼き肉というジャンルの中でも接客に重点が置かれている。しかしカタコトの英語だけでは、外国人に質の高い接客を行うことができないのが悩みだった。この点についても、ワビサビナビをもっと役立てたいところだとい