10月1日、日本マクドナルドに1人の女性役員が誕生した。チーフ・マーケティング・オフィサー(CMO)で上席執行役員のズナイデン房子氏(54)だ。辣腕マーケッターとしてV字回復を支え…続き 「夜マック」 誰も信じなかったマクドナルドの盲点 [有料会員限定] マクドナルド復活 カサノバ氏と2人の異端児 [有料会員限定]
なぜ、甲子園に出場するチームは夏合宿をするのだろうか? 書き出しが野球の話で恐縮だが、安心してほしい。今回も、前回に引き続き、テーマはコミュニケーションである。それも、東洋のコミュニケーションにおいて、究極と考えられる“以心伝心”について、思うところを書いてみたい。 「攻殻機動隊」というアニメを見たことがある? そこで、まずは、僕が、これこそ“以心伝心”の姿だなあ〜、と思うひとコマ(ビジョン)を、共有したいのだが、あなたは「攻殻機動隊」というアニメを見たことがあるだろうか? 最初は、アニメ好きの友人に、無理やりつき合わされ見たのだが、今ではDVDも持っている。このアニメには、ドキッとすることに、僕が、これこそ究極のコミュニケーションだと考える、“以心伝心”の場面がある。 そうはいっても、見たことのない人もいると思うので、ビジョンまでは共有できないが、簡単に背景と登場人物から紹介すると、 舞
ワシントンDCで毎季開催される全米のエコノミスト会合に参加して帰国する際、ダレス空港の売店で奇妙な雑誌の表紙が私の目に飛び込んできた。“Manga Conquers America-Now Japanese comics are reshaping pop culture.”と題した雑誌WIREDの特集記事である。 記事は日本の漫画・アニメが米国、欧州に広範に普及し、世界のポップカルチャーに新しい変化をもたらす源泉になっていると語っている。NBonlineでも遠藤誉さんの「中国“動漫”新人類」は、日本の漫画・アニメが中国に浸透し、文化的なフュージョン(融合)を生み出している状況を描いており、面白い。米国でもジャパン・アニメフェスティバルは各地で毎年開催され、漫画キャラクターに扮した米国の若者たちで賑わう。 なぜ日本の漫画、アニメ、ゲームソフトが海外でも人気なのか? こうした「ジャパン・イン
株式市場の未成熟が経営の迷走を招いた〜冨山 和彦 産業再生機構 元代表取締役専務兼COOに聞く(3) (聞き手:荒川 龍=ルポライター) (冨山氏インタビュー第1回、第2回) 困窮企業だけが特別ではなく、多くの企業が今も共有する「競争力の低下」 産業再生機構 元代表取締役専務兼COO 冨山 和彦氏 ■企業再生を手がける過程で、中央や地方の別なく、日本の企業に巣食っていた「決断できない、いい人たち」経営についてお話を伺ってきました。冨山さんは再生機構が今回手がけた41社だけが特別な存在じゃない、とも発言していらっしゃいますよね。 冨山 それらの企業は、多くの日本企業が抱える傾向が極端に出てしまって、過剰債務もあって、危機的状況に陥った事例にすぎないんです。長年の経営不振とそれに伴う設備投資の抑制。事業戦略力と人材力の低下といった問題は、程度の差こそあれ、どの企業も今なお共有する問
「決断できない、いい人たち」経営の功罪〜冨山 和彦 産業再生機構 元代表取締役専務兼COOに聞く(1) (聞き手:荒川 龍=ルポライター) 産業再生機構(以下、同機構)は4年間の活動を終えて、2007年3月に解散した。同機構は、日本政府が100%出資する株式会社として誕生。政府の10兆円の資金保証を背景に、民間から資金を調達するという日本初のユニークな取り組みとして注目を集めた。いわば、「日本政府版企業再生ファンド」で、代表取締役専務兼COOとして陣頭指揮に立ったのが冨山和彦氏(45歳)だ。ダイエーやカネボウなどの大企業から地方企業まで、債務総額約4兆円の合計41企業の再生支援を手がけ、取得した株式の売却益で約400億円の利益を計上。それらは国庫に納入されるという。 冨山氏は、同機構解散後の4月に、経営共創基盤という人材投入型の企業再生会社を新たに設立したばかり。企業再生の4年間を振
減点主義から得点主義への変革が叫ばれている。失敗を恐れずにどんどん攻めていこうということである。この言葉はいささか精神論めいて聞こえてくる。しかし,攻めることなしに得点することはできない。今こそ,減点主義を撲滅して,一人ひとりが計画を立て,目標をコミットメントし,それを見事に達成することを競い合うという理想を実現しなければならない。経営者やマネジャは得点主義への変革をリードする責任がある。 日本は1960年代から約30年,世界で類のない継続的な成長を成し遂げた。その安定した高度成長は未曾有の経済的な繁栄をもたらし,その一方で,硬直化した組織社会を作り出した。就職希望ランキングの上位を占めるのは,常に大企業であった。その会社に就職できれば,より多い収入が安定して保証されており,知人の中で鼻が高く,運が良ければ役員という雲の上の存在にもなれるかもしれなかった。 安定した,継続的な組織社会では,
先月,「働きがいのある会社」ランキングが日経ビジネス(2007年2月19日号)に掲載された。ランキング1位になったのは,人材紹介業のリクルートエージェント。IT業界からは,マイクロソフト(3位),日本ヒューレット・パッカード(5位)がトップ10入りした。 調査を実施したのはGPTW(Great Place to Work Institute)ジャパン。日本での実施は今回が初めてだが,本家の米国では10年前から毎年1月に,米経済誌フォーチュンの「働きがいのある会社ベスト100」として結果が公表されている。今年の1位は,ネット検索サービスのグーグル。これまで米国では食品や小売り,金融企業がトップを分け合っており,IT企業がトップになるのが初めてのことだ。 1998年に米国で第1回調査が行われたとき,参加した企業は160社ほどだったが,昨年は約600社が申請を行うほど注目度が高まっている。米国企
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