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【キクタマV】第6回---2012年までの半導体設備投資，けん引役は再びパソコン向けICに
「日経マーケット・アクセス」の試算によると，2012年までの半導体投資はNAND型フラッシュ・メモリ向けがけん引する（図）。パソコンに本格的に搭載されるからだ。 2007年5月，パソコン・メーカー各社はNAND型フラッシュ・メモリを搭載したパソコンを発売した。現在のところ1kgを切る軽量ノート型が中心だ。夏にはさらに主要パソコン・メーカーはすべてラインナップに加える見通し。ただし，まだハード・ディスク装置（HDD）搭載パソコンに比べて価格が高い。64Gバイト・モデルで比較すると10万円以上高くなる。 これまでのNAND型フラッシュ・メモリの価格推移を延長すると，2010年には128Gバイトが100米ドル以下になる。そうなれば，HDD搭載機より数千円の費用負担増で，ソフト起動時間を大幅に短縮でき，耐衝撃性に強く，省電力な100Gバイト・クラスの記憶装置を搭載したパソコンが実現できる。ようやく
半導体技術に関するキーワード ― ＠IT
「ムーアの法則」で知られる「半導体の集積密度は18～24カ月で倍増する」というあまりにも有名な経験則は、1965年にIntelの共同創設者であるゴードン・ムーア（Gordon Moore）博士が発表したものだ。この法則は、多少のブレはあるものの、未だに着実に守られている。 この経験則を支えているのが、製造プロセスの進歩である。一般に製造プロセスが0.7倍の細密化で進歩するため、同じ回路設計ならば、製造プロセスを1世代進めることで、ダイの面積は約半分（0.7倍×0.7倍＝0.49）になる。つまり製造プロセスが1世代進むと、半導体の集積密度は約2倍になるわけだ。 Intelは、2005年第4四半期から65nmプロセスによるプロセッサの製造を開始している（出荷は2006年1月）。すでに45nmプロセスの開発も進んでおり、2007年後半には量産を開始するとしている。つまり、ムーアの法則を守るように
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