えー毎度毎度、トラブルの話題で申し訳ないのですが、先日、スマホを落としました。 オチだけ申し上げますと、善良な方に拾われ、無事、手元に戻ってまいりました。 ありがとうございます。 それでも拾得されているとわかるまでの20時間ほどは、落ち着かないなんてものではありませんでした。 今回のことでわかったのは、「落としてからじゃ遅い」対策がいろいろあること。 また、以前から使っているアプリはともかく、ここ3年ぐらいで愛用しはじめたものに関しては、「落としたら」を考えたことがなかったこと。 そのあたりの経験をシェアできればと、記事を書きました。 「平凡さんは間抜けだなあ」と思いつつ、万が一に備えていただけますと幸いです。 何を紛失したか やったこと(時系列順) 時系列 ※忙しい方は、ここを飛ばして「ふだんからやっておくとよいこと」へ ふだんからやっておくとよいこと 愚痴1 愚痴2 愚痴3 何を紛失し
スマートフォンに画面保護フィルムを貼り付ける際、中に気泡が入ったときのストレスは、親しい人との死別に匹敵する――。こんな研究結果を千葉電波大学の研究チームが英科学誌「フェノメノン」に発表した。日常生活に潜む「隠れストレス」の深刻さが改めて浮き彫りになった形だ。 千葉電波大学医学部の研究チームでは、20歳以上の男女300人を対象に、スマートフォンやタブレット端末に保護フィルムを貼ってもらうテストを行った。 気泡が入らないよう指示する一方、ストレスの変化を測定するため、テストに使ったフィルムの粘着面には、最初から小さなほこりや細かなしわを入れたり、指紋をつけたりする加工をほどこした。「神経質な人がどれほど慎重に作業をしても、必ず中に気泡が入ってしまうようにするため」だという。 このフィルムの貼り付け作業を24時間連続で行ってもらった後、血液を採取したところ、300人全員で「ストレスホルモン」と
スマホを買いに行ったら高すぎてドン引きした――という漫画に「わかりみしかない」「まじでドン引きなんですよねぇ」と共感の声が寄せられています。 わかる 3年間使ったスマホの寿命が尽き、買い替えに来た主人公。店員さんに最新モデルの値段を聞くと「12万円(税別)」、思わず「たっか」という声が漏れます。最新モデルは「カメラがともかく綺麗」「画面も高画質」「サイズも大きい」のですが、主人公がしたいことは「ツ○ッター見たいだけ」。最新モデルではかなりオーバースペックです。 ブランドにこだわらずに探した結果、別の店で2万円のスマホを見つけた主人公は、「正直これでも十分高い」と思いつつも購入。「操作性がちょっと悪い」「同じアプリが無かったりする」とデメリットもあるものの「十万の差は埋まらない」。どうせ2~3年で壊れるだろうから10万円は払えない、と割り切ったコメントで漫画は幕を閉じます。 最新鋭のスマホは
【2017年3月21日更新】 今持っているスマホやタブレットを海外で使うことを考えた場合、予め日本国内でWiFiルーターをレンタルしたり、海外用のSIMを買ったり、国際ローミングしたりするといった手段があるのですが、これらはかなり割高です。 短期間ならこれでいいですが、日本と海外を行ったり来たりする人や、海外で長期間滞在する人は、コストのことを考えると現地でSIMを買って使うのが最も賢い選択です。 また短期の海外旅行でも、国によっては旅行者用SIMが空港や街中の電気屋で安く用意されていたりするので、コレを使った方が断然お得になったりします。 この記事では、現地のSIMを使って自分のスマホを海外で使う場合の注意点などを書いてみます。 海外用レンタルWiFiルーターについて知りたい人はコチラへ。 関連【初心者向けガイド】海外用レンタルWiFiルーターのおすすめ業者、選び方、使い方 SIMフリー
NTTドコモが主要スマートフォンの端末代を近く引き上げることが16日、分かった。新規の契約者にとって端末の購入費などが現行より1万~2万円程度増えることになる。総務省が「実質ゼロ円」といった過度な端末値引きを是正するよう求めたことに応じた。販売代理店に支払う販売奨励金を抑え、新規契約者への過剰な現金還元に一定の歯止めをかける。 端末代を引き上げるのは、米アップルのiPhone(アイフォーン)など、「実質ゼロ円」の端末が対象。引き上げ幅は端末によって異なる。 携帯大手で過度な値引きの是正策が判明したのは今回が初めて。実際に店頭で販売される端末の価格は、販売代理店が設定しているため、ドコモは代理店に方針に沿った対応を求める。
総務省は30日、スマートフォンや光ファイバー回線などを契約する際、一定期間内なら無条件で解約できる「クーリングオフ」を来年度にもとり入れる方針を明らかにした。料金の仕組みが複雑だったり通信速度が広告とちがったりして苦情が増えており、消費者保護が必要と判断した。 30日に中間とりまとめ案を示し、これに基づいて来年の通常国会で電気通信事業法の改正案を提出する。訪問販売や電話勧誘だけでなく店頭販売も含めてクーリングオフを認める方針だ。解約できる期間は契約書を受け取ってから8日以内にする案を軸に検討する。 総務省によると、「広告通りの通信状態ではなく解約を申し出たが、解約料を請求された」「覚えのないオプションも契約していることが後日わかった」などの苦情が増えているという。今後は苦情や相談を処理したり紛争を解決したりするため、第三者機関を設けることも検討する。 中間とりまとめ案では、携帯電話会社が販
KDDIの田中孝司社長は3日までにフジサンケイビジネスアイのインタビューに応じ、高止まりしているといわれるスマートフォン(高機能携帯電話)の利用料金について、「今後は多様化していくと思う。(auブランドで)低料金プランも出していきたい」と述べ、割安な料金プランの導入方針を示した。携帯電話大手の経営トップがスマホの料金引き下げについて言及するのは初めて。 携帯電話大手のスマホ利用料金は、KDDI、NTTドコモ、ソフトバンクモバイルの3社とも、月額7000円強(データ通信量7ギガバイトの定額プランの場合)と、従来型携帯電話に比べ高水準で横並びになっている。 田中社長は、スマホの料金プランが競争激化によって単純化されたことが割高感の一因とし、ニーズに応じた多様なプランを出していきたいとの考えを示した。具体的には、高速データ通信サービス「LTE」による音声通話「ボイス・オーバーLTE(VoLT
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