HUMAN＋ - 公益社団法人 日本産科婦人科学会
女性だけでなく男性にも知っておいてほしいことを掲載した、健康について不安を感じたらまず紐解いていただきたいディクショナリーです。 自分の人生は自分のもの。自分の生き方を主体的に選ぶためには、それぞれのタイミングで正しい知識や頼れる相談相手を味方につけることが大切です。この手帳には、そんなヒントがいっぱい。産婦人科のお医者さんたちがつくった本なので、妊娠・出産に関する項目はもちろん、それ以外の内容も充実しています。迷ったとき、悩んだときに、読んでください。 HUMAN+第二版の改訂 ※執筆者の所属は改訂第二版作成時のものです。 第一章 ～思春期～ 12.人工妊娠中絶（p.30） 14.ピル（経口避妊薬）を上手に利用しよう（p.33） 15.やせすぎ、肥満の女性への影響（p.34） 18.思春期に受ける主なワクチン（p.38） 19.HPVワクチン（子宮頸がん予防ワクチン）、受けた方がいいの？
日本産科婦人科学会は自治体が行うHPVワクチン(子宮頸がん予防ワクチン)が定期接種対象ワクチンであることの告知活動を強く支持します - 公益社団法人 日本産科婦人科学会
HOME > 見解／宣言／声明 > 日本産科婦人科学会は自治体が行うHPVワクチン(子宮頸がん予防ワクチン)が定期接種対象ワクチンであることの告知活動を強く支持します 令和元年11月1日 日本産科婦人科学会は自治体が行うHPVワクチン(子宮頸がん予防ワクチン)が 定期接種対象ワクチンであることの告知活動を強く支持します 公益社団法人 日本産科婦人科学会 理事長 木村 正 子宮頸がんは、女性のがんの中でも特に20〜40歳代の働き盛りや子育て世代の若年女性が多く罹患し、死亡率が増加傾向にあることから、日本産科婦人科学会はその予防対策を急務と考え尽力しています。しかしながら、子宮頸がん予防効果が確実視されている定期接種であるHPVワクチンの積極的接種勧奨は未だ差し控えられたままです。2017年には、全国で約2,800人もの女性が子宮頸がんで命を落とし、その中で65歳未満のいわゆる現役世
日本産科婦人科学会は自治体が行うHPVワクチン(子宮頸がん予防ワクチン)が定期接種対象ワクチンであることの告知活動を強く支持します｜公益社団法人 日本産科婦人科学会
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