JR東日本が提供するモバイルSuicaアプリのアップデートが先日ありました。 ぼくもアップデートしたのですが、アプリを起動するとログアウト状態に。 結構大きなアップデートだったので、仕方ないかと思い、ログイン画面でパスワードを入力しました。 しかし、合ってるはずのパスワードが不可に。 入力ミスにもかなり気を配りトライしたのですが、何度やってもログインできず。 ついには、度重なるログイン操作ミスでロックがかかるはめに。 このログイン規制はネットで調べるとおよそ24時間かかる上に、解除にはコールセンターに電話しなければならないということ。 僕がモバイルSuicaでログインするまでにやったことコールセンターにかけてみるSuicaの残高を早急にチャージしたかったので、コールセンターにかけるも、「お話中」で繋がらず。 その後、10回ほどかけるものの繋がらず。 不審に思い、ネットで調べると案の定、コー

ジャミラス @Jamylas 旧システムがパスワードを8桁までしか識別していなかった ↓ アプデで20桁まで対応したが旧システムのせいで9桁目以降が反映されず ↓ 9桁以上のパスワードが不一致と判定されログイン不可になる人が大量発生 ↓ 再発行申請がパンク iPhone XsにモバイルSuica移行しようとして死んだ人が多数（俺も） pic.twitter.com/v1S4VVTDmS 2018-09-23 23:05:35

原発事故の影響で試験的な漁が続けられている福島県沖では、震災前に比べてヒラメがおよそ８倍、ナメタガレイがおよそ７倍と、資源量が増えていることが県の調査でわかりました。県は豊富な資源を漁業の復興につなげるため、販路の回復を支援することにしています。 それによりますと、去年１年間の平均の資源量は、震災前の５年間の平均と比べてヒラメがおよそ８倍、ナメタガレイがおよそ７倍と大幅に増えていたことがわかりました。 大きさもヒラメの場合、震災前は体長40センチ前後がもっとも多かったのに対し、おととしのデータでは50センチから60センチが多く、大型化しているということです。 福島県沖では、原発事故の影響で回数や海域を限定した試験的な漁が行われていることが、資源量の増加につながっていると見られています。 一方、福島県沖の魚介類を対象にした県の放射性物質の検査で国の基準を超えたものは平成27年４月以降出ておら

苦手な家事の克服法を書いていく。そもそも私がズボラで家事が超絶苦手だったので、その体験談だ。（追記あり） ■洗濯 洗うのは好きなのだが畳むのが億劫で仕方なかった。クローゼットを広くとり、畳まないでハンガーのまま収納することで解決した。乾いたものをそのままクローゼットにかけるだけ。下着、靴下、タオル類はボックスの中に畳まずに放り込む。 ■掃除 ロボット掃除機最強説。別室でYouTubeでも見ている間に勝手にやってくれる。買い物に出掛けている間にやってもらうのも良い。何が良いって、ロボット掃除機が掃除しやすいように考えて部屋づくりをするようになるので、そもそもが片付いた部屋になること。 ■自炊 節約をしようと決めてから勝手に自炊するようになった。経緯はよく覚えていない。食費は1日◯◯円以内とか決めると動機づけになると思う。 ■食器洗い 家事の中でたぶん一番面倒な実感がある。これは「2分ルール」

素焼きテラコッタの埴輪 @gecpyteracotta オッサンがバグるという表現すごく的確、タメ口で話しかけてきた知らないオッサンにタメ口で返すとオッサンはほぼ確実にバグる 先日旅行中見知らぬオッサンに「シャッター押してくれる？」と言われたから「いいよ、カメラ貸して」と返したら心底不愉快そうな顔をされた、快諾してるのに何が不満なんだ 2018-09-22 01:23:10

もうずいぶん前のことになる。 あるIT業の業務改善プロジェクトに、私はいちメンバーとして参加した。 その会社のプロジェクトメンバーは全部で8名。期間は約9ヶ月だった。 経営陣肝いりの、それなりに大きいプロジェクトである。 そのため、プロジェクトマネジャーは、掛け値なしに優秀であった。 指示は的確で、果敢に新しいことにチャレンジするが、無用なリスクは取らず、守りが堅い。 メンバーとの関係も付かず離れずとバランスが良く、理想的な人物だった。 だが経験的に、プロジェクトメンバー全員が優秀であることはほぼない。 政治的な理由からか、教育効果を期待してなのか、リストラ予備軍だからなのか、それとも単なる人手不足なのか。 理由は様々だろうが、プロジェクトメンバーの中に、必ず２，３名はボンクラが含まれているのである。 そして、プロジェクトは一定の期間内に成果を出す、という厳しい制約があるため、無能の扱いを

ハンコよ、さらば――。茨城県は、これまで紙文書で占められていた県庁の決裁事務について、電子決裁率がほぼ１００％に達した、と発表した。県ＩＣＴ戦略チームによると、都道府県レベルでは初とみられる。 同チームによると、県庁では年間２６万～２７万件の決裁事務があり、昨年度の電子決裁率は１１・８％にとどまった。電子決裁のシステムは以前からあったが実施率が低かったのは、「公務員特有の文書主義が原因」（担当者）という。 しかし、ＩＴ企業出身の大井川和彦知事が昨年９月に就任し、４月から電子決裁による作業効率化を高めるよう指示。その結果、７月分の電子決裁率は９９・１％を達成した。残り０・９％（約２００件）を分析したところ、いずれも今後は電子決裁が可能だと確認できたという。 電子決裁のメリットは、文書ファイルの検索・再利用が容易となる▽ペーパーレス化で書棚スペースを削減できる▽出張先など庁外でも決裁作業ができ