石炭火力発電所から出る大量のCO2(二酸化炭素)は、頭の痛い問題だ。各国政府の温暖化対策と連動し、CCS(CO2の回収・貯留)が、現実味を帯びる。CO2分離で世界トップの三菱重工業など、日本企業にも商機がありそうだ。 米ウェストバージニア州に、世界各国の電力関係者が熱視線を送る石炭火力発電所がある。米アメリカン・エレクトリック・パワー(AEP)のマウンテーニア発電所。巨大な煙突が白煙がもくもくと吐き出す様は、一見普通の火力発電所と変わらない。だが、この白煙の成分が、普通ではない。 ここは、2009年10月に世界で初めてCCSと呼ばれるCO2(二酸化炭素)の回収・貯留の実証設備を運転開始した石炭火力発電所だ。CCSとは、排ガス中のCO2だけを分離、回収して、地下深くに封じ込める技術のこと。
2008年度に日本の鉄鋼業が排出したエネルギー起源の二酸化炭素(CO2)は1億7815万t。世界的な不況の影響で生産量が減少したため、2007年度の1億9716万tからは減少したものの、産業界全体のなかでも大きな数値であることに変わりはない。 だが、京都議定書の基準年である1990年の2億64万tと比較すると11.2%の減となる。1tの鉄を生産する際に排出されるCO2の原単位では、90年を100とした場合、91.7まで減少している。 また、国際エネルギー機関(IEA)が2008年に発行したリポート「エネルギー技術展望(ETP)2008」においても、最先端の省エネ技術・設備を普及させた場合の鉄鋼生産量1t当たりのCO2削減余地は、各種産業のなかで最も少ない0.07tとされており、日本の鉄鋼業のエネルギー効率が世界最高水準であることを示している。さらに同リポートでは、米国の削減余地は0.14t
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