tsudaさんによる「東日本大震災と新旧メディアの役割 〜日独における地震報道に関する比較の視座」実況
3月11日に発生した東日本大震災は、地震・津波被害の甚大さに加え、原子力発電所事故も併発し、未曾有の大震災である。短期的には地震津波警報が市民の安全に直接の影響を与え、また安否確認にテレビや電話などの既存メディアに加え、携帯電話やインターネットを利用した災害伝言板など新たなツールが使用される局面もあった。その後、募金の呼びかけや放射能情報がツイッターやフェイスブックで大きなうねりとなって人々を動かすなど、情報伝達は新しい局面を見せた。さらに、海外と日本では報道ぶりの違いがあった。本シンポジウムは、各種メディアが災害時に果たした役割、また現在果たしている役割を検証し、海外と日本での報道の差異を概観した上で、今後、情報の送り手と受け手にはどのような課題があるかを日欧の実務家、専門家が議論し今後の展望を探るものである。 プログラム（予定） セッション1：基調講演、メディアの役割と日独における現状
超訳・放射能汚染1〜疫学が示す「100mSv未満は大丈夫」 | FOOCOM.NET
どんなコラム？ 職業は科学ライターだけど、毎日お買い物をし、家族の食事を作る生活者、消費者でもあります。多角的な視点で食の課題に迫ります プロフィール 京都大学大学院農学研究科修士課程修了後、新聞記者勤務10年を経て2000年からフリーランスの科学ライターとして活動 ● 「安全」か「低減必須」か―矛盾する情報 福島第一原子力発電所の事故による食品の放射能汚染は、人体にどれほどの影響を与えるものなのか？ 模範解答は、「暫定規制値以下であれば安全。規制値を上回る高濃度汚染の食品には出荷規制がかけられているので出回らない」。新聞にはそう書いてある。でも、そう簡単に答えられない人も多いはず。なぜならば、前回書いたとおり、一方で「食品中の放射性物質は、本来、可能な限り低減されるべきもの」とも言われるからだ。注意深い人は必ずここで引っ掛かっている。「じゃあ、規制値を下回っていても、やっぱり危ないってこ
DailyMailの飛ばし記事
DailyMailがドイツのKiel UniversityのLeibniz Instituteの気候専門家Mojib Latif教授の研究を使って、地球は小氷期に向かっているという記事を書いた。 The mini ice age starts here (2010/01/10) Could we be in for 30 years of global COOLING?(2010/01/11) これについて、Mojib Latif教授がGuardian紙上で反論した：[David Adam: Leading climate scientist challenges Mail on Sunday's use of his research (2010/01/16) on Guardian] Mojib Latif denies his research supports theory tha
温暖化をめぐる「世論」の一致は可能か？ 〜 メディア「崩壊」の後で | WIRED VISION
温暖化をめぐる「世論」の一致は可能か？ 〜 メディア「崩壊」の後で 2008年8月28日 環境社会メディア コメント： トラックバック (2) （これまでの 石井孝明の「温暖化とケイザイをめぐって」はこちら） メディアが世論を怖がり始めた この1カ月ほど、活字メディアの関係者が集まると、毎日新聞社の「変態」報道事件が話題となります。 毎日新聞はインターネット上で「日本人は性的に倒錯している」という趣旨の英文記事を数年に渡り配信し続けました。この問題について同社は「英文サイト出直します 経緯を報告しおわびします」と、謝罪と検証記事を発表しました。 メディア関係者の注目点は、この事件の「構造」と「余波」です。ネットメディアがこの問題を指摘し、ネット上で批判が広がったことによって、毎日新聞が謝罪に動きました。これまで、一般の人々がここまでメディアを追い込む例は、あまりありませんでした。 また、新
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A Petroleum PR Blitz in New Mexico - Inside Climate News